合4点満点中何点ですか？理由も教えてほしいです

(4) 近年,日本では少子高齢化がすすみ、年齢別人口構成が変化してきた。グラフ5は,年齢別 人口構成の推移を,グラフ6は,平均寿命の推移を,グラフは平均初婚年齢の推移を,グラ フは、人口千人当たりの出生数の推移をそれぞれ示している。近年,グラフ5のように年齢 別人口構成が変化した理由を、グラフ 6,グラフ 7,グラフ8を参考にして, 70字程度で書き なさい。 グラフ5 グラフ 6 (%) 100 (歳) 100 女性 90 80 65歳以上人口 80 70 60 15~64歳人口 40 男性 60 50 40 30 20 0~14歳人口 20 10 0 1920 30 40 50 60 70 0 80 90 2000 10 2023(年) 1980 1990 2000 2010 20 23 (年) グラフ7 グラフ 8 (歳) ( (人) 40 20 男性 あまり 30 20 10 女性 151 10 5 (単位:人口千人当たり 人) 0 1980 1990 2000 2010 20 23 (年) 0 1970 1980 1990 2000 2010 20 23 (年) 注 グラフ 5~8は 「日本国勢図会2025/26」 などにより作成

⑵教えてください！答えイです

222 入試問題トレーニング 1 1 物質A~Eは,砂糖,炭酸ナトリウム、炭酸水素ナトリウム、塩化ナトリウム、デンプンの粉末のい ずれかである。あとの各問に答えなさい。(長野県・改) I 物質A~Eを区別するため 〔実験1] と [実験2] を行った。 (1) 〔実験1〕 ① A~E約1gをそれぞれ水約5cmを入れた試験管にとり,よくふり混ぜた。A,B,Eはとけた が,CとDはにごったり底に沈んだりして,とけたかどうか確認できなかった。 ②にごったり底に沈んだりしたCとDをとり除くために □した。操作後,分離して得られたそれぞれの透明の液をス ライドガラスに1滴とり, 水を蒸発させたところ,Cの場合 は白い固体が残ったが,Dの場合はほとんど何も残らなかっ た。 〔実験2] 図1のように,少量のA〜Eをそれぞれアルミニウムはくを 巻いた金属製のさじにとり, ガスバーナーの弱火で加熱した。 しばらくすると,BとDはこげて, 黒い物質が残った。 さらにA, C, Eを十分加熱したが、見かけ上変化はなかった。 図 1 | は液体と固体を分離する操作の名称である。 その名称を2字で書きなさい。 ( 軍手を使用) (2)〔実験1] ②の分離して得られた透明の液の一部に,緑色のBTB溶液を1,2滴加えた。Cの場合は何色に なるか。最も適切なものを、次のア~エの中から一つ選び、その記号を書きなさい。 黄色 ア 緑色 イ青色 ウ 赤色 (3)〔実験1〕と〔実験2] の結果から,B,C,D の物質が何かわかる。 Bは何か, 抜き出して書きなさい。 線上から物質名を 線上から物質名を抜き出 (4)〔実験1〕と〔実験2] からは区別できなかったAとEの水溶液の一部をとり, フェノールフタレイン溶 液をそれぞれ1,2滴加えたところ,Eの水溶液だけが変色した。 Eは何か, して書きなさい。 II 物質A~Eの性質をさらにくわしく調べるため 〔実験3〕と〔実験4] を行った。 〔実験3] 図2のように,少量のBとDそれぞれを集 気びんの中で, 別々に燃やした。 火が消えた ところで, 石灰水を少量入れ,ふたをしてふ ると,どちらも石灰水が白くにごった。 〔実験4] 十分に乾燥したA, C, E約1gをそれぞ れステンレス皿にとり, ガスバーナーで加熱 して, 加熱前後の質量を調べた。 AとEは変 わらなかったが,Cは減少した。 (5) 下線部aから, 同じ気体が発生したことがわかる。 図2 石灰水 BとDに共通に含まれる原子からなる単体と酸素が反応して,この気体が生じる化学変化を,化学反応式で 書きなさい。 〔実験4〕と同じように,次のア~オの粉末状または粒状の物質を加熱した。 下線部bのCと同じように、 加熱することによって化学変化し, 質量が減少する物質は何か。 最も適切なものを, 次のア~オの中から一 つ選び、その記号を書きなさい。 ア 硫化鉄 イ鉄ウマグネシウム エ酸化銅 オ 酸化銀 (1) (5) (2) (4) 実

(1)ウになる理由を教えてほしいです また、🟩は虚像ですか？

⑴と⑵教えてほしいです🙇答えAとウです。

(5)これではダメですか？理由も教えてほしいです🙇‍♀️ 73文字 公職選挙権や国民投票の投票権年齢を満18歳以上としたことで、自分の意思で決めることができるようになった。そのため若年者中心の町づくりが期待される。

分立 最低限度の生活を守る (5) 2015年に公職選挙法が改正され,選挙権年齢が満20歳以上から満18歳以上に引き下げられ, 2018年に民法が改正され, 成年年齢が満20歳から満18歳に引き下げられた。 資料1は, 2009 年に 法務省の法制審議会において取りまとめられた「民法の成年年齢の引き下げについての最終報告書」 の一部を,分かりやすく改め示したものである。 資料2は、2014年から2018年までに改正された 満 18 歳, 満 19歳に関する法律の成立年と主な改正点を示したものである。国の若年者に対する期 待について,資料 1, 資料 2 から読み取れることに関連付けて, 70字程度で書きなさい。 憲法改正国民投票法の 一部を改正する法律 資料 1 資料2 〇民法の成年年齢を満 20歳か ら満18歳に引き下げること は, 満18歳, 満19歳の者を 大人として扱い, 社会への参 加時期を早めることを意味 する。 ○満18歳以上の者を、大人と して処遇することは, 若年者 が将来の国づくりの中心で あるという国としての強い 決意を示すことにつながる。 民法の一部を改正する 法律 公職選挙法等の一部を 改正する法律 成立年 主な改正点 2014年 投票権年齢を満18歳以上とする。 2015年 選挙権年齢を満18歳以上とする。 2018年 一人で有効な契約をすることができ, 父母の親 権に服さず自分の住む場所や, 進学や就職など の進路について、 自分の意思で決めることがで きるようになる成年年齢を満18歳以上とする。

4点満点中何点ですか？理由も教えてほしいです🙇‍♀️

(4) (5) 日本銀行は、政府の管理するお金の出し入れを行うため政府の銀行とよばれる。 そのほかに 日本銀行は日本銀行券とよばれる紙幣を発行することから何とよばれるか。 その名称を書きな さい。 金 (月収換算) を示している。 グラフ7は, 2022年における, 各国の男女賃金格差を男性を たり労働時間の国際比較を示している。 グラフ6は、2022年における, 各国の従業者の平均賃 政府は働き方改革の取り組みを提唱している。 グラフ5は、2022年における, 雇用者の適当 100として比較したものを示している。 グラフ5, グラフ 6, グラフ7から読み取れる, 日本の 労働条件の課題を、他の4か国と比較して, 70字程度で書きなさい。 グラフ 6 6000 (ドル) グラフ5 (時間) 0 10 20 30 40 日本 36. 8 4845 5000 アメリカ 36.4 低い 4000 イギリス 30.9 タ 2801 3000 ドイツ 29. 2000 フランス 30.8 1000 注 「世界国勢図会2024/25」により作成 3329 4647 4168 グラフ ある 100 08003000100 40 20 90 86.0 88.4 83.0 85.6 78.7 70 60 50 日本 アメリカ イギリス ドイツ フランス 注 「世界国勢図会2024/25」 により作成 日本 アメリカ イギリス ドイツ フランス 注 「世界国勢図会2024/25」 により作成

この問題の(5)、(6)の解説をお願いします！なるべく早く返してくれたら嬉しいです 答えは↓ (5)8秒 (6)E 1.6℃ F 6.4℃

右の表のような、素材は同じで長さや断面の直径が違う 電熱線 A~F を使って. 実験1] と [実験2] を行った。 以下の回路図ではそれぞれの電熱線は、長さや断面積に関 係なく [B] のように表している。 なお、導線 の抵抗は考えないものとする。 下の問いに答えよ。 電熱線長さ(cm BCDE 断面の直径(min) 15 0.1 15 0.2 30 0.1 30 0.2 ( 奈良学園高 ) 60 0.1 【実験】] 電熱 A, B, C と電源 電流計を使って、 次 のような回路1,2,3を作り 各電熱線に流れる電流の大きさを比べた。 回路1 F 60 0.2 回路 2 3 電流計 A あ B い C 電流計 S B電流計 お {C 電流計 か [結果]] それぞれの回路において、「電流計あ」と「電流計い」「電流計う」と「電流計え」「電 流計お」 と 「電流計か」 が示す電流の大きさの比はそれぞれ1:42:1[] であった。 (1) 電熱線の抵抗値と長さの関係を調べるための回路はどれか。 次のア~ウから1つ選び、その記 号を書け。 (イ) ア 回路 1 イ 回路 2 回路3 (2)/ 電熱線の抵抗値と断面積の関係を調べるための回路はどれか。 次のア~ウから1つ選びその 記号を書け。 (ア) TO 1 イ 回路 2 {3}[結果]]の ウ 回路3 (81) にあてはまる比はいくらか。簡単な整数比で答えよ。 /14) 【結果 1] から, 使っていない電熱線 D. E. F について考えた!! ① 電熱線D, E. Fの中でAと同じ抵抗値を持つものはどれか。 D. E, Fから1つ選び、その 記号を書け。(F) ② 電熱線Eの抵抗値は、Bの抵抗値の何倍か。(16倍) 〔実験2] 電熱線D, E を使って同じ温度で同じ量の水を温める回路4.5を作り,各水槽の水の温 度を測った。 ただし, 両回路の電源の電圧は同じである。 なお、この実験中に水が蒸発するこ とはなく、発生した熱はすべて水の温度上昇に用いられたものとする。 回路5 回 4 [結果2] 回路4で電熱線Dをつけた水の温度が2℃上昇したとき、電熱線Eをつけた水の温度は 16℃上昇した。 また, 回路5では電熱線Dをつけた水の温度が16℃上昇したとき 電熱線E をつけた水の温度は2℃上昇した。 (5)[結果2] のような温度変化が見られるまでに、回路4では8秒を要した。 回路5では何秒を 秒) 要したか。 ( 回路6のように電熱線D, E. F を接続して、 同じ温度で同じ量の水を温め る実験をした。 電熱線D をつけた水の温度が5℃上昇したとき, 電熱線E. F をつけた水の温度はそれぞれ何℃上昇したか。 E( ℃) C) F( 回路 6 D E

1番下にある問題の(1)、(2)両方の解き方を教えて欲しいです。よろしくお願いします🙇‍♀️

6点満点中何点ですか？理由も教えてほしいです🙇‍♀️

60 9 こと。 ある事柄と関連付けて書きなさい。ただし、次の条件1、2にしたがう えたことを、あなたが体験したことや学んだことなど、身近なところに あなたは、このグラフから、どのようなことを考えるか。あなたが考 響を受けると思うか」について質問した結果を表したものである。 関する世論調査」のうち、「情報機器の普及で言葉や言葉の使い方が影 五下の二つのグラフは、言葉や言葉の使い方について調査した「国語に 条件1 一マス目から書き始め、段落は設けないこと。 条件 字数は、百五十字以上、百八十字以内とすること。 0 グラフⅡ 情報機器の普及で受けると思う影響 20 40 60 80 100 グラフ I 情報機器の普及で言葉や言葉の使い方 (%) が影響を受けると思うか (%) 手で字を書くことが減る 90.6 8.8 89.4 0.6- 漢字を手で正確に書く力が衰える 89.0 ■影響を受けると思う 影響を受けるとは思わない 無回答 ・人に直接会いに行って話すことが減 る 54.5 電車の中など公共の場所でも、 自分 だけの世界に没頭するようになる 38.8 ・着信があるかどうかなど常に気にす るようになる 34.7 ・長い文章を読むことが減る 32.3 ・すぐ近くにいるのに、パソコンやス マートフォンなどで連絡する パソコンやスマートフォンなどで、 気軽に文章を作成するようになる パソコンやスマートフォンなどで、 漢字を多く使うようになる 24.3 23.2 15.9 ・大した用がなくても、頻繁に連絡を とるようになる 11.8 ・その他 ■3.6 無回答 0.0 E1 文化庁「令和3年度 国語に関する世論調査」より、 調査項目の中から一部の項目を取り上げて作成 (複数回答可)。 2 調査対象は、16歳以上の男女、 約6,000人。 3 グラフⅡは、グラフ I で 「影響を受けると思う」と答えた人が回答したもの。

4点満点中何点ですか？理由も教えてほしいです(8)

いこま (8) 共働きなどで放課後や長期休暇中に保護者が家にいない小学生を対象に, 生活や遊びの場を提 供する事業を学童保育(放課後児童クラブ)という。資料2は,生駒市(奈良県)で行われた, 学童保育所に関する取り組みについてまとめたものである。 グラフ7は、2008年から2023年にお ける,全国の学童保育登録児童数の推移を示している。グラフ8は、2008年から2023年における, 全国の空き家数の推移を示している。グラフ7, グラフ8のそれぞれから読み取れる現状とそ の現状から考えられる資料2の取り組みの利点を, 70字程度で書きなさい。 資料2 さい 2022年, 生駒市で, 空き家だった住居を活用した民間の学童保育所が開所した。 ・この空き家は長年買い手がつかなかったが,市などの支援で学童保育所としての活用が決まった。 生駒市では,共働き世帯の増加などで, 学童保育所の需要が高まっている。 ・生駒市は高度経済成長期に開発が進んだ住宅街が多く、 空き家の増加が懸念されている。 注 生駒市資料などにより作成。 微増 グラフ7 (千人) グラフ 8 (千戸) 1600 10000 9000 1400 8000 1200 7000 1000 6000 5000 800 4000 600 3000 400 2000 200 1000 0 2008 2013 2018 2023(年) 2008 2013 注 こども家庭庁資料により作成。 2018 2023 (年) 注 国土交通省資料により作成。