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Geography Senior High

KP-1 アが火力発電になる理由がわかりません。 解説には、アは世界中の多くの国で発電源別での割合が高い火力としか書かれておらず、どうしてそうなるのか知りたいです🙇‍♀️ また、ウは地熱が答えなのですが、インドネシアとフィリピンがプレートの沈み込み帯に位置し火山が多いとあ... Read More

第1問 地球的課題に関する次の問い (問1~4)に答えよ。 (配点 13) 問1 次の表1は,東南アジアのいくつかの国の総発電量に占める発電源のうち, 火力発電,水力発電, 地熱発電, その他”の発電の割合と総発電量を示したも のであり,A~Cはインドネシア,フィリピン, ミャンマーのいずれか, ア~ ウは火力発電, 水力発電, 地熱発電のいずれかである。 フィリピンと水力発電 との正しい組合せを,後の①~⑨のうちから一つ選べ。 *その他には,太陽光, 廃棄物, 風力, バイオマスなどが含まれる。 1 表 1 (単位:%) A 12 B 7 C ア地 83.0 79.2 56.4 イ 6.8 7.6 43.4 ウ水力 5.4 10.1 その他 4.9 3.1 0.2 総発電量(GWh) 287,983 106,040 24,256 -は発電が行われていないことを示す。 統計年次は, フィリピンとミャンマーが2019年, インドネシアが2020年。 IEA の資料により作成。 ① ② ③ ④ ⑤ ⑥ ⑦ (8 ⑨ フィリピン A A A B B B C C C 水力発電 ア イ ウ ア イ ウ ア イ ウ

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Japanese history Senior High

6.7.11がわかりません

独ソ戦争と a ドイツが ( 3 )を破棄しソ連に侵攻 ( 1941.6)→米・英はソ連を支援 9 「 b 天皇臨席の ( 4 ) 会議開催 (1941.7) ① 軍部の強い要請→対米英戦覚悟の南方進出(南進) ほくしん ②情勢有利の場合には、 対ソ戦 (北進) も無: →(5)の名目で対ソ戦勃発に備え、満洲に70万の兵力を集結 撤兵 のち南進の実行により中止、 2 日米交渉と進駐 このえふみまろ (1) 第2次近衛文麿内閣:アメリカとの衝突回避のため、日米交渉を開始 a 駐米大使( 6 )と国務長官 ( 7 )との間で、日米政府間交渉 b 対米強硬派の( 8 )外相を除くため、第2次近衛内閣がいったん総辞職 引き続き第3次近衛内閣により日米交渉を継続 (2) 第3次近衛内閣成立直後、 ( 9 ) へ進駐開始 (1941.7) a アメリカは態度を硬化→在米日本資産を凍結、対日 ( 10 ) 輸出を禁止 とう あ b アメリカは日本の南進と 「東亜新秩序」 建設阻止を表明、 イギリス・オラン ダも同調、 中国も加わり4カ国による対日経済封鎖 ( 11 )」で対抗 C 軍部: 対日包囲陣打破のため、 米・英との開戦を主張 Point ABCD 包囲陣: A = アメリカ (America)、 B=イギリス (Britain)、 C=中国 (China)、 D=オランダ (Dutch) の4カ国による対日経済封 鎖。 3 日米交渉の停滞と開戦準備 ごぜん (1) ( 12 )の決定: 1941年9月6日の御前会議で審議・決定、日米交渉の期限 このえ を10月上旬とする→交渉不調の場合、対米・英・蘭と開戦 (2)第3次近衛内閣総辞職 ( 13 ) 内閣 (1941.10~44.7)の成立 a 近衛内閣は日米交渉継続をめぐり東条英機陸相と対立し、総辞職 ない b 内大臣(14)ら、9月の御前会議 (日米開戦の決定)の白紙を条件に、東 条英機陸相を後継首相に推挙→東条内閣が成立 4 東条英機内閣と日米交渉の決裂 (1) アメリカ側の提案 ( 15 ) (1941.11.26) R まんしゅう おうちょうめい 中国 仏印からの全面的無条件撤退、 満洲国・汪兆銘 • 政権の否認、日独伊三国同盟の実質的廃棄= (16)以

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Political economics Senior High

政経の、グラフを見て正しい選択肢を全て選ぶ問題です。解答解説がないので、解答解説お願いしたいです🙇写真見づらくてすみません💦

Skill up 6 低成長経済の課題 1990年代以降、日本経済は低成長の時代が続いているが、それはなぜだろうか。 抱える課題と今後のあり方について考えてみよう。 56~73年度 平均成長率9.1% 74~90年度 平均成長率 4.2% 91~22年度 平均成長率 0.8% 日本 -6 気 1955 60 65 70 75 80 85 90 95 経済成長率の推移 ■は景気の後退期。 内閣府資料による。 2000 05 10 15 201 (前年比%) 輸出 公需 (前年比%) 6.0 設備投資 1消費 4.0 その他 一実質経済成長 3.0 25.0 2.0 14.0 3.0 2.0 1.0 0 -1.0 -2.0 1964 65 66 67 1.0 0 -1.0 -2.0 -3.0 輸出 公開 -4.0 設備投資 その他 消費 実質 -5.0 68年 2013 14 15 16 17 18 こうけん 2 実質経済成長率の寄与度分解 それぞれの項目が経済成長にどの程度貢献したかを示したもの 内閣府資料による。 12 (%) 10 の寄与 の寄与 TFP の寄与 (位) 5 8 実質GDP伸び率 6 技術進歩や生産の効率化など 10 4 15 20 イギリス 0 20 -2 1960 70 80 85 90 95 200005 5555 69 79 84 89 5555 25 04 09年 94 99 ■実質経済成長率の成長会計による分析 経済産業省による。 8第3章 現代経済と福祉の向上 (OECD諸国内産位) フランス 1970 75 80 85 90 95 2000 05 10 15 1 労働生産性の国際比較 日本生産性本 料による。

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