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Japanese history Senior High

9番がわかりません

大戦景気 教 p.294~ (1):第一次世界大戦による好景気→日露戦争後の不況 財政難を解決 1) 連合国(英・仏・露など)への軍需品 食料品などの輸出急増 →現地生産を目指し、中国の上海などへ紡績工場が進出 = ( 3 ) 2) 欧米からの輸出が後退したアジア市場へ ( 2 ) の輸出拡大 ほうせき コ) 大戦ブームによる好景気に沸くアメリカに ( 4 ) 輸出が急拡大 ) 造船・海運業: 世界的な船舶不足により空前の活況 a 日本は世界第3位の海運国に (保有船舶の総トン数) b 造船 海運ブームに乗じ巨額の利益を得た( 5 )の誕生 やはた ≡) 鉄鋼需要の急増→八幡製鉄所の拡張、 満鉄の( 6 ) 製鉄所の設立 (1918) ) 化学工業の勃興→ ( 7 )からの輸入途絶で薬品 ・ 染料・ 肥料など国産化へ 一) 電力業:( 8 ) 東京間の長距離送電に成功 (1915) →工業原動力が蒸気力から電力へ転換、電灯の農村部への普及 大戦景気の影響 )輸出の増大により、貿易収支は大幅な ( 9 )に転じる さい む | 財政危機からの脱却: 長年の債務国から( 10 )に転換 各種工業の躍進で、 工業生産額が ( 11 ) 生産額を上回る ] 工場労働者数→大戦前の1.5倍=150万人余に急増 (とくに男性労働者の増加) *ただし労働人口全体では、依然として工業人口は農業人口の半数以下 好景気の光と影 1大戦景気 2 織物 3 左事坊 在華坊 4 生系 5 船成金 6 八幡 ドイツ 3 猪苗代 8 9 10 債権国 11 農業生産額 成金 ■ 急激な富裕者= ( 12 ) 誕生の一方、物価高騰で多くの民衆が生活困窮 こうとう 12 億円 第一次 25 世界大戦 輸入 ■ 農村から都市部への顕著な人口流出、 農産物と工業製品の価格差 の拡大 探究コーナー 問右のグラフは、大正期から昭和初期の日本の貿易額の推移 20 輸出 と、物価・賃金の変化を示したものである。 この2つグラフを もとに、第一次世界大戦およびそれ以後の日本経済や労働者 15 10 10 5 0 1912 14 16 18 20 22 日本の貿易額の推 第一次 賃金 1300 世界大戦 18年

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Mathematics Senior High

まだ解いてる途中なんですけど、損益計算書や貸借対照表に勘定科目を書く順番ってバラバラでいいんですかね??決算整理前残高試算表の勘定科目と仕訳で出てきた勘定科目どっちを先に書くか決まってないですか??

練習問題 11-19 損益計算書 30分解答 P.127 次の決算整理前残高試算表および期末修正資料により、 損益計算書を完成しなさい。 なお, 会計期間はx8年4月1日から×9年3月31日までの1年とする。 期末修正資料 決算整理前残高試算表 x9年3月31日 勘定科目 (単位:円) (1) 仮受金の内訳は次のとおりであり適正に 処理する。 貸 方 ¥400 ① 受取手形の期日取立分 ② 期首において備品 (取得原価¥500, 減 価償却累計額¥100) を売却した代金 各 自算定 なお, 売却備品については仮受処理を したのみで売却処理は一切行っていない。 (2) 貸倒引当金を差額補充法により設定する。 なお、決算整理前残高試算表の貸倒引当金 のうち¥6は売上債権に対するものであり, 残額は貸付金に対するものである。 売上債 権に対して2% 貸付金に対して担保処分 見込額¥600を控除した残額の50%を設定す る。 (3) 商品の期末棚卸高は次のとおりである。 なお, 収益性の低下による評価損は売上原 2,500 6価の内訳科目とするが, 棚卸減耗損は販売 10 ¥4 費及び一般管理費に表示する。 借 方 V 1,329 現金預金 受取手形 売掛金 --------------- ✓6,880 √1,260 繰越商品 --------------- 1,400 貸付 金(財 ✓7,800 建 2,200 備 24,749 1,460 1,240 1々に! 物 品 ---- 支払手形 ✓1,490 買掛 金 ✓228 780 ✓600 仮受金 ------------- 長期借入金 退職給付引当金 --------------- (1)① (仮 ② 仮 貸倒引当金 --------------- 建物減価償却累計額 備品減価償却累計額 -------------- 資本 金 利益準備金 任意積立金 ✓920 給 ✓ 191 広告宣伝費 (仕 ( ----------- 繰越利益剰余金 --------------- 売 受取利息 仕 ✓ 42 保 険 12 雑 15 為替差損益 --------------- 息入料費料費益 受 V. 5,649 ✓ 570 ✓350 85 上 11,300 45 受 (備品減価償却累計額) (固定資産売却損) (2)(貸倒引当金繰入 ) (金) 金) ✓(貸倒引当金繰入 ) V V 400 (受取手形) 380 (備 品) 100 20 40 貸倒引当金設定額の計算 (売上債権) 商品) 702 440 24,749 営業外債権の貸録 営業外費用 396 貸倒引当金設定額の計算 (貸付金) (¥1,400-¥600) ×50%= ¥400 ¥400- (¥10- ¥6) ¥396 込) ---- 帳簿棚卸高実地棚卸高 数量原価数量 正味売却価額 70個 B商品 25個 @¥10 20個 A商品 75個 ¥20 @¥25 @¥9 (4) 建物および備品に対して減価償却を行う。 建物 定額法 耐用年数: 30年 残存価額: 取得原価の10% 備品 定率法償却率: 年20% (5) 従業員の退職給付引当金を¥500計上する。 (6) 保険料は全額建物に対する火災保険料で 毎年同額を1月1日に向こう1年分として 支払っている。 (7) 買掛金のうち, ドル建買掛金¥105 (1ド ル, 仕入時の為替相場1ドル¥105) が含ま れている。 決算時の為替相場は1ドル¥110 であった。 (8) 長期借入金は本年2月1日に期間3年に て借入れたものであり、利息は毎年1月31 日に利率年4%を支払う契約になっている。 (9) 税引前当期純利益の50%相当額を法人税, 住民税及び事業税として計上する。 (¥1,460-¥400+ ¥1,240) ×2% = ¥46 受取手形 前記 (1)① 売掛金 ¥46- ¥6=¥40 貸倒引当金) (貸倒引当金) 1,260 (繰越商品) 1,750 (仕 入) 400 500 40 396 1,260 1,750 ○○株式会社 I IEE 高 売上原価 1. (期首商品棚高) 2. 当期商品仕入高 合 Bt 3. 期末商品棚卸高 差 引 4.(商品評価損) 売上総利益 Ⅲ販売費及び一般管理費 1. 給 料 2. 広告宣伝費 3. 保 険 料 4. (貸倒引当金繰入) 5. ( 6.( 棚卸減耗損) ) 7.( ) 8. 雑 2 ⅣV 営業外収益 損益計算書 自x8年4月1日 至x9年3月31日 1.(受取利息 ) VI 4 営業利益 V営業外費用 1. ( 1. 支払利息 2.(貸倒引当金繰入) 3. ( ) 経常利益 U 損失 4 商 5 ( 費 流動資産 現金預金 受取手形( 3売掛金( 貸倒引当金 ( ) 税引前当期純利益 法人税、住民税及び事業税 当期純利益 品 :) 流動資産合計 II 固定資産 (1) 有形固定資産 1 建 価償却累計額 ( 資産の部 ¥1,060 ) (,240 ) 46 ) 物 (7,800) 936 ) 2,200) 612 ) 品( 減価償却累計額( 有形固定資産合計 (2) 投資その他の資産 1 長期貸付金(1,400) 貸倒引当金 ( 400) 投資その他の資産合計 1,260 ( -6,880). (8,(40) ( 1,750) ( 6,390) ( 20) ( ( ( ( 920 191 24) 40 ) (5) ( (4) ( 396 ) ( ) ( ( ) ) ) ( (2,254 ) (1,580 ) 1,329] 6,864) (1,588) (1,000 ( ( 貸借対照表 ×9年3月31日 ) ) 1 I II I ( ( (6,410) (4,890) (単位:円) 11,300 ( ( ( ( 45 ) ) ) ) ) 流動負債 1 支払手形 2買 金 3 ( 4 ( ) 流動負債合計 固定負債 1 長期借入金 2 ( ) 固定負債合計 負債合計 (4) (減価償却費) 減価償却費の計算 建物 (5) (6) 株主資本 1 資本金 ¥7,800- ¥7,800×10% 30年 (9) 備品 2 利益剰余金 (1) 利益準備金 (2) その他利益剰余金 任意積立金 越利益剰余金 利益剰余金合計 (退職給付費用) (前払保険料) 前払保険料の計算 (¥1,700- ¥340 ) ×20%= ¥272 ※1 ¥2,200-¥500 ¥1,700 前記(1) ⑦ ※2 ¥440- ¥100=¥340 前記(1) ① ¥42× (8) (支払利息) 未払利息の計算 9ヵ月 9ヵ月+12ヵ月 ¥600×4%× 負債の部 (為替差損益) 為替差損益の計算 ¥105-1ドル×¥110=△¥5 (損) (法人税、住民税及び事業税) 法人税等の計算 純資産の部 570 2ヵ月 12カ月 ¥2,152×50%= ¥1,076 税引前当期純利益 350 506 = ¥234 C 500 18 =¥18 =¥4 5 1,076 233 ) ) 1,490 ) ) 600 (建物減価償却累計 (備品減価償却累計 4 (未払利 (退職給付引当 (保険 5,649 (買 ・商品 Do/201 (未払法人 掛 商品 ¥10 第

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Political economics Senior High

問6と7が分かりません。できればそれぞれの選択肢でどうなるから合ってて、どうなるから違うか説明して欲しいです。 あと問6の国際金利とはどういうものなのか、と問7の円建て債券の円ベースとかドル建て債券の円ベースとか意味分からないので教えてほしいです。 正解は問6は2と4で問7... Read More

問6 下線部(d)に関連して,円/ドル為替レート(為替相場)が「円高・ドル安に変化する要因」として 最も適切なものを、次の中から二つ選べ。 ただし三つ以上マークした場合はすべて無効とする。 なお, 各選択肢において,記された事象以外は不変と仮定する (解答欄 43 に二つマークせよ)。 ① アメリカ合衆国の物価下落 日本の物価下落 アメリカ合衆国の国債金利の上昇 本の 日本の国債金利の上昇 ⑤ アメリカ合衆国の経常収支赤字の縮小 日本の経済収支黒字の縮小 ② ③ 問7 下線部(d)に関連して,円/ドル為替レートが円高・ドル安に変化した際の「日本の経済,及び国際 収支への影響」として最も適切なものを、 次の中から二つ選べ。 ただし三つ以上マークした場合はす べて無効とする。 なお, 為替レート以外の要因は不変と仮定する (解答欄 44 に二つマークせ よ)。 ① 日本の輸出企業の輸出数量が増加する。おもちい 日本の輸入企業の輸入数量が減少する。 ③3③ 訪日観光客数が減少する。 日本居住者の海外渡航数が減少する。 5 円建て債券の円ベースの評価額が減少する。 6 ドル建て債券の円ベースの評価額が減少する。 4

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Japanese history Senior High

教科書がなく、調べても分からないので困っています。よければ教えてください。

KI) 次の文を読み, (①)~(⑨)には語群から適語を記号で選び,下の設問に答えよ。 1912年7月,明治天皇の死去にどもない, 大正天皇が即位した。この頃,東京帝国大学教授の(①) が「意法講話」を刊行し, (a)憲法学説や政党内閣論を唱えたことで, 新時代に対する国民の政治的関心が 高まった。一方,元老の(② )は, 大正天皇の内大臣兼侍従長に,長州関の一員で陸軍の長老であった ()を選んだ。ときの第2次(④ )内閣は, 国家財政の悪化にもかかわらず,与党の立憲政友会から は積極的な財政政策を,商工業者からは減税を, 海軍からは(b)建艦計画の実現を, 陸軍からは(c)師団増 設をそれぞれ求められたため,困難な立場に立たされた。 中国でおこった辛支革命と清朝滅亡という事態に対し, 明確な態度をとらず, また海軍拡張を優先し ようとした内閣の姿勢を不満とする( ② )と陸軍は,2個師団増設を強くせまったが,首相は財政上困 難であるとして拒絶した。これに対し陸軍は,(⑤ )陸相が単独で辞表を天皇に提出し, 軍部大臣現役 武官制をたてに,その後任を推薦しなかったため,内閣は総辞職に追い込まれた。 元老会議は(③ )を後継首相としたが,内大臣兼侍従長である人物が首相となるのは宮中と政府(府 中)の境界を乱すとの非難の声が上がった。ここに,立憲政友会の(⑥ )と立憲国民党の( ① )を中心 とする野党勢力·ジャーナリストに, 商工業者,都市民衆が加わり,(d)[(_A)」のスローガンを掲げる (e)第1次護憲運動が全国に広がった。そのため,内閣は50日余りで退陣した。 (3 )のあとは,薩摩出身の海軍大将(8 )が立憲政友会を与党に内閣を組織した。第1次(③ )内 閣は,行政整理をおこなうとともに,(f)官僚·軍部に政党の影響力の拡大につとめたが, 1914年,(g)海 軍高官の汚職事件の発覚により退陣した。 これをみた元老は,大衆に人気のある(⑨ )を後継首相に起用した。第2次( ⑨ )内閣は, 衆議院に おいては立憲政友会に比べて少数であった立憲同志会を与党として出発した。翌1915年の総選挙では, 大衆的な選挙戦術をとった与党が立憲政友会に圧勝し,懸案の2個師団増設案は議会を通過した。 〈語群〉 ア.犬養毅 イ.上原勇作 キ.美濃部達吉 ウ.大隈重信 エ、尾崎行雄 ケ.山本権兵衛 オ.桂太郎 カ.西園寺公望 ク.山県有朋 [設問](1) 下線部(a)について,「憲法講話」のなかで唱えられた,君主は国家の最高機関であるとする憲 コ、吉野作造 法学説を何というか答えよ。 (2) 下線部(b)について, 海軍が長期目標とした戦艦8隻 装甲巡洋艦8隻を何というか答えよ。 (3) 下線部(c)について,陸軍が2個師団増設を要求したおもな理由を答えよ。 (4) 下線部(d)について,(A)にあてはまるスローガンを次のなかから二つ選び, 記号で答えよ。 ア.憲政擁護 (5) 下線部(e)について,これを何というか答えよ。 (6) 下線部(E)について, 内閣に対する軍の影響力行使を制限するため改正された制度を答えよ。 イ.民力休養 ウ、閥族打破 エ、地租軽減 オ。臥薪嘗胆 (7) 下線部(g)について,この事件を何というか答えよ。

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