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理科 中学生

【至急】両方教えてください。片方でも大丈夫です。

3 料理などに使われるベーキングパウダーには、炭酸水素ナトリ ウムが含まれています。 右の図5のように、 同じ濃度のうすい塩 酸50.0cm²に炭酸水素ナトリウムとベーキングパウダーを2.0gず つ加えて、反応の前後で全体の質量を測定しました。 次の表は、 その結果をまとめたものです。 下の(1)(2)に答えなさい。 図5 うすい塩酸 50.0cm² 炭酸水素 ナトリウム 2.0g 反応前の全体の質量[g] 反応後の全体の質量[g] ビーカーA ビーカーA 253.2 252.2 ビーカー B 253.2 252.9 うすい塩酸 50.0cm³ ベーキング パウダー 2.0g (1) うすい塩酸に炭酸水素ナトリウムを加えたときに発生する気 体は何ですか。 その化学式を書きなさい。 ビーカー B (2) 実験に用いたベーキングパウダーに含まれている炭酸水素ナトリウムの質量の割合は何%です か。 次のア~オの中から最も適切なものを選び、その記号を書きなさい。 ただし、反応は気体が 発生しなくなるまで行い 反応後のビーカーA. B には、炭酸水素ナトリウムは残っていません でした。 また、実験に用いたベーキングパウダーに含まれる物質で、うすい塩酸と反応するのは 炭酸水素ナトリウムのみとします。 ア 10% イ 30% ウ 50% I 70% オ 90%

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公民 中学生

満が、つく理由を教えてください

(2) 2015年に公職選挙法が改正され, 選挙権年齢が満20歳以上から満18歳以上に引き下げられ, 2018年に民 法が改正され, 成年年齢が満20歳から満18歳に引き下げられた。 資料1は, 2009 年に法務省の法制審議会 と主な改正点を示したものである。 あとのの中の文は,国の若年者に対する期待について 資料1, 資料2 示したものである。 資料2は、2014年から2018年までに改正された満18歳, 満 19歳に関する法律の成立年 において取りまとめられた「民法の成年年齢の引き下げについての最終報告書」 の一部を, 分かりやすく改め から読み取れることに関連付けてまとめたものである。 文中の(あ)~ ( え ) に当てはまる語を, それ ぞれ書きなさい。 資料 1 〇民法の成年年齢を満20歳か ら満18歳に引き下げること は, 満18歳, 満19歳の者を 大人として扱い, 社会への参 加時期を早めることを意味 する。 ○満18歳以上の者を、大人と して処遇することは、若年者 が将来の国づくりの中心で あるという国としての強い 決意を示すことにつながる。 資料2 神奈川区 憲法改正国民投票法の 一部を改正する法律 公職選挙法等の一部を 改正する法律 主な改正点 2014年 投票権年齢を満18歳以上とする。 2015年 選挙権年齢を満18歳以上とする。 民法の一部を改正する 法律 2018年 一人で有効な契約をすることができ, 父母の親 権に服さず自分の住む場所や, 進学や就職など の進路について, 自分の意思で決めることがで きるようになる成年年齢を満18歳以上とする。 投票権年齢,選挙権年齢,成年年齢を(あ)以上とすることで, 社会への参加時期を ( ① ),若年 者が将来の国づくりの( )として積極的な(え)を果たすこと。

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地理 中学生

答えの理解が曖昧なので教えてください

4/6 b 2000 年以降、西ヨーロッパの国々から東ヨーロッ パの国々に工場を移転する日系企業が増えた。 表2は、 ヨーロッパ諸国のEU加盟年をまとめたものである。 図1は、ヨーロッパの主要都市の製造業の月額平均賃 金を示している。 資料1は、 EU 内の経済活動の特徴 をまとめたものである。西ヨーロッパの国々から東ヨ 一ロッパの国々に工場を移転する日系企業が増えた 理由を、表 2、 図1、 資料1から読み取れることに関 連付けて、簡単に書きなさい。 表 2 1993年 1995年 ベルギー、オランダ、ルクセンブルク、 B ドイツ、イタリア、イギリス、アイルランド デンマーク、ギリシャ、スペイン、ポルトガル スウェーデン、フィンランド、 オーストリア エストニア、ラトビア、リトアニア、 ポーランド チェコ、スロバキア、ハンガリー、スロベニア マルタ、キプロス 2004年 2007年 ルーマニア、ブルガリア 2013年 クロアチア 1 資料 1 国境を越えて通勤や買い物が自由にできる。 ・加盟国間の貿易では関税がかからない。 ・加盟国のどこからでも貯蓄や投資ができる。 ・取得した免許や資格は加盟国のどこでも通用する。 加 明日 プラハ ワルシャワ パリ (727) (529) (2178) ブダペスト (776) ミラノ (2013) ドリ (1783) 注1 JETRO 「欧州 投資関連コスト一覧 2005年3月」 により作成 注2 数字はドル

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