学年

質問の種類

政治・経済 高校生

答え教えてください

1. 次の国々は、 CTBTの発効要件国44か国である。 ベルギー アルジェリア アルゼンチン オーストラリア オーストリア バングラデシュ ブラジル ブルガリア カナダ チリ 中国 コロンビア 北朝鮮 コンゴ(民) エジプト フィンランド フランス ドイツ ハンガリー インド インドネシア イラン イスラエル イタリア 日本 メキシコ オランダ ノルウェー パキスタン ペルー ポーランド 韓国 ルーマニア ロシア スロバキア 南アフリカ スペイン スウェーデン スイス トルコ ウクライナ イギリス アメリカ ベトナム (1) NPTで,核兵器国(核保有国)とされている国をすべて答えなさい。 WORK (2) 上記(1) 以外の国で、 核実験をおこなったことのある国をすべて答えなさい。 2. 教科書p.61 「核拡散の現状と非核地帯」 を参考にして、次の地図の ①~③に適する地名を,解答 欄に記入しなさい。 アフリカ非核兵器地帯条約 2009年 ペリンダバ条約 ・中央アジア 非核兵器地帯条約 2009年 東南アジア 「非核兵器地帯条約 1997年(①)条約 南太平洋非核地帯条約 1986年 (②)条約 中南米核兵器禁止条約 1968年(③条約 3 正誤問題 次の文が正しい場合は○、誤っている場合には×を( に記入しなさい。 1. 核拡散防止条約では, アメリカ、イギリス, フランス, ロシア、中国以外の国が核兵器をもつこ とを禁止している。 ) ほうかつ 2. 包括的核実験禁止条約 (CTBT) で, 地下での核実験は認められている。 3. 対人地雷全面禁止条約は成立したが, クラスター爆弾の製造や使用を禁止する条約は、 まだない。 ( ) 4. 原水爆禁止世界大会とは、 世界の科学者が集まり 核廃絶への提言をおこなっている会議である。 ( ) 5. 国連安保理で核計画などの放棄を求める制裁決議がたびたび採択されてきたが, 北朝鮮は核実験 を実施している。 ( ) 6 軍拡競争から軍縮へ 53

回答募集中 回答数: 0
政治・経済 高校生

答え教えてください

WORK 1.次の地図は,冷戦時代の世界地図である。 A, Bに適する語句を、 解答欄に記入しなさ い。 SEATO (東南アジア条約機構) [日米安全保障条約 B 中ソ友好同盟相互援助条約。 ANZUS (太平洋安全保障条約) 朝鮮半島 ドイツ (a 1948 b封鎖 (49) 2. 冷戦下で分断された国々について,次の表のa~e を埋めなさい。 西側 東側 (b 朝鮮民主主義人民共和国 ) ドイツ民主共和国 (c) ) ベトナム共和国 ベトナム民主共和国 3. 戦後国際政治について,次の年表のaに適する語句を、 解答欄に記入しなさい。 1946 チャーチル 「a 演説 1962 e危機 朝鮮半島、南北に分断 MEITO (中東条約機構) A 1949 C結成 ドイツ, 東西に分断 A 1950 朝鮮戦争 (53) 1955 d会議 WTO 結成 1961 第1回非同盟諸国首脳会議 B 1965 米, 北ベトナム爆撃開始 1973 ベトナム和平協定調印 1979 ソ連 f に軍事介入 (~89) 1989 ベルリンの壁解体, 会談 1990 ドイツ統一 1991 WTO 解体, 1993 発足 h 解体 分断の年 1948年 (d 1955年 a b C d e f gh i 年 統一の年 (e 1976年 )年 正誤問題 次の文が正しい場合は○、誤っている場合には×を ( に記入しなさい。 1. アメリカ大統領のトルーマンは、 1946年,西側と東側の間に 「鉄のカーテン」 がひかれていると 演説した。 ( 2. 多極化とは、従来の米ソの2極対立に、 第三世界の発言力の強化中ソ対立 資本主義陣営内に おける西欧の地位向上など、他の要因が力をつけてきたことを意味する。 3. 非同盟とは、南北問題の対立の構図のなかで、 どちらにも加わらない立場をいう。 ( ) 4. 1962年のキューバ危機は、ソ連のミサイル基地建設によってはじまり、 核戦争の淵に立たされる にまでいたったため、 危機の去った後も冷戦対立は激化していった。 5. 冷戦終結が宣言された1989年のマルタ会談は, ゴルバチョフソ連最高会議議長とケネディ米大統 領による首脳会談であった。 ( ) 4 第二次世界大戦後の国際政治 49

回答募集中 回答数: 0
歴史 中学生

中学生の勉強なんですけど、習っていなくて全然分かりません

次の文を読んで,あとの各問いに答えなさい。 つちょう こせき ねんれい 死ぬと国に返させる制度が定められた。また、朝廷は開墾を進めるため,743年に、 律令にもとづき, 6年ごとに戸籍をつくり, 一定の年齢以上の男女に口分田を与え,その人が くぶんでん あた した土地の永久私有を認める法を出した。 次の各問いに答えなさい。 ① 下線部aの制度を何といいますか。 ② 下線部bの法の名称を答えなさい。 ( (2) 資料 Ⅰ は奈良時代の戸籍の例を示したものです。 資料Ⅰで 間できた! わからなかったらすぐに確認しよう! 〈答えと解説〉はP.73~74 示された家族で, 口分田を与えられる人は何人ですか。 その 数を算用数字で答えなさい。 ( ② 次の各問いに答えなさい。 しょうそういん (1) 資料ⅡIは正倉院の宝物の1つ、資料 とうだいじ は東大寺の大仏をそれぞれ示してい ます。 2つの資料を参考にして, 奈良 時代の文化について述べた文として もっとも適するものを、次のア~エか ら1つ選び,記号で答えなさい。 ア仏教と唐などの外国の文化の影響を 強く受けた国際的な文化が、都を中 心に栄えた。 チ えいきょう イ貴族を中心として, 日本の風土や日 資料Ⅱ 人] ミス (2) 次の文のA~Cにあてはまる書物の名をそれぞれ 答えなさい。 奈良時代には、資料 ⅣV の和歌などがおさめられ た ( A )のほかに、国ごとに自然などを記した (B), 神話や伝承などをまとめた古事記や (C)がつくられた。 A ( 〕 B〔 正倉院宝物 資料 Ⅰ 資料IV FE OOOO OOOO 母妻妹男女 妹 OOOO OOOO OOOO 女 資料 [b] 新しく開墾 ] C [ JAL 法〕 年37歲 年67歳 年30歳 年23歳 年5歳 年3歳 本人の感情に合った文化が生み出された。 ごうぞく ふん ちょうせん ウ王や豪族をほうむるために古墳がつくられ, 朝鮮半島からの渡来人が大陸の文化を伝えた。 しょうとくたいし うまやどのおうじ エ仏教を広めようとした蘇我氏や聖徳太子 厩戸皇子) などを中心とした, 日本で最初の仏教 文化だった。 0003 東大寺 提供 [ 〕 ころも から衣 すそに取りつき 泣く子らを 置きてぞ来ぬや苺なしにして

未解決 回答数: 2
公民 中学生

どうして答えがエなのかわかりません!! 教えてください🙇‍♀️🙏

[4] 次のIとⅡIの資料は、 夫婦の役割分担に関する意識調査の結果の一部を示したものである。 1とⅡIの資料から読み取れることがらについて述べた文として最も適切なのは、下のア~エのう ちではどれか。 ADOMS I 「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである」という考え方についてどう考えるかの 男女別,年齢層別の回答割合 (2019年) 女性 V/24.6%A 18~29歳 30~39歳 40~49歳 50~59歳 60~69歳 70歳以上 70 男性 3.6 60..... 50 L6.5 40 34.0 30 30.8% 26.6%||| 25.8%/A 36.6%///A 25.7%A 26.7% ///A 136.9! 14.7/28.2%/6.6 130.6 L4.6 L4.7 L4.3 L4.9 L 5.6 60.1 57.8 -5.5 37.8 47.0 L 1.2 3.2 L4.7 -5.6 -6.3 4.9 48.9 38.5 38.6 40.9 -34.4 139.1 139.5 52.1 47.0...45.2. -44.8 ⅡI 「夫は外で働き、 妻は家庭を守るべきである」という考え方についてどう考えるかの 調査年ごとの割合の推移 80 -55.1 24.9 21.2 41.3 29.0] 25.4 20.4] 25.2 24.4 19.8 51.6 49.4 -45.1 44.6 |賛成 どちらかといえば賛成 |わからない 54.3 どちらかといえば反対 反対 59.8 35.0 反対 40.6 賛成 1992 1997 2002 2004 2007 2009 2012 2014 2016 2019 (年) (注)の資料の「賛成」は「賛成」と 「どちらかといえば賛成」の小計, 「反対」は 「反対」と「どちらかといえば反対」の小計。 (注) 2014年8月調査までは20歳以上の者, 2016年9月調査からは18歳以上の者を対象。 (IⅡIの資料は令和元年 「内閣府資料」より作成) ア 1992年以降の10回の調査年を見ると, 「反対」と「賛成」の割合の差は2002年をのぞき,最 も大きい年は25%以上, 最も小さい年は3%以下である。 イ 2019年において, 「どちらかといえば反対」「反対」 と答えている人の割合の合計は男性よりも 女性の方が高く,年齢層別では, 「どちらかといえば反対」「反対」と答えている人の割合の合計 が最も高い年齢層と最も低い年齢層では、割合の差が20%以上ある。 ウ2019年において, 「どちらかといえば賛成」と答えている人と, 「どちらかといえば反対」と答 えている人では,「70歳以上」以外のすべての年齢層で「どちらかといえば反対」 と答えている人 の割合の方が10%以上高い。 エ1992年以降の10回の調査年を見ると, 2002年以前は「賛成」と答えた人の割合が「反対」と 答えた人の割合を上回った年の方が多いが, 2004年以降の調査年については, 「反対」と答えた 人の割合が「賛成」 と答えた人の割合を上回った年の方が多い。

回答募集中 回答数: 0