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物理 高校生

(1)の下から2行目、(2)の式変形、(3)の最後の行が分からないので教えてください🙇🏻‍♀️

ここがポイント 11 投げた位置を原点として,水平方向に x 軸を、 鉛直方向下向きに軸をとる。 小球の運動は 向には、初速度の水平成分 v COS 30° の等速直線運動、 鉛直方向には、 初速度の鉛直成分 vosin 30 直投げ下ろし運動となる。 各方向ごとに速度の式, 変位の式を立ててみる。 Vox x 1 解答 初速度の x, y 成分は √3 ~30° Vox = VoCOS 30° Vo Voy Vo 2 11 Vo (5) Vox 30° Voy 2 Vo 1 2 Voy= Vosin 30° (1) y 軸方向には初速度voy の鉛直 投げ下ろし運動をする。 「y=cnt + 1/2gt2」より h = 1/1 vot vo=√gh を代入して整理すると 0x 水面 h Vy sin 30° cos 30°= 12 √3 2 2 別解 2次方程式 公式より h 8h + y g g g t= 2 h t² 2+√1-24-0 =0 g g より(1-1+2=0 h2 t> 0 であるから t= g AA h ± 3. 20 h 11 斜方投射 知 図のように, 水面からの高さんの位置 から 小球を水平に対して30°の角度で斜め下方に速さ ghで投げ出した。 g は重力加速度の大きさを表す。 次の問いに,h, g を用いて答えよ。 (1) 小球が水面に達するまでの時間を求めよ。 (2) 小球を投げた位置から着水点までの水平距離を求めよ。 (3) 着水する瞬間の小球の速さを求めよ。 ➡ 5,6,7 h Vo 130° 水面

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現代文 高校生

この史学理論 遅塚ただみさんの文なのですが内容が難しくて理解できません。分かりやすく説明して欲しいです

ト的な 本文全 記号で答え ゆるできごとを ◆読み比べ 史学相 ev. 考えの の基礎 しょうぞう 「野家氏の見解の哲学的基礎は、大森荘蔵氏の「過去とは 「想起なり」という有名な命題(これを過去想起説と言う)でい ある。大森氏によれば、過去は知覚できないのだから、過去 は想起されるだけなのだと言う。この説が歴史学に当てはま るならば、野家氏の言うように、過去の事実は想起され物語っ られるだけだという、物語り論的歴史理解が成り立つであろ う。しかしながら、われわれが事実の種類を弁別したときに すでに明らかにしたように、構造史上の事実をはじめとする 「揺らがない」事実は、この過去想起説に当てはまらないの である。 歴史の見 一見すると、大森=野家説の言うように、われわれは過去 を直接に知覚することはできないように見える。しかしなが 野家 二七一ページ参照。 2 大森藏 一九二一年~一九九七年。哲学者。 3 構造史 歴史を物語りによってではなく表れてくる構造によって明 らかにする記述方法。 こうゆう 論理的な文章読み比べ◆ 史学概論 3 かたられること ら、例えば、一九二〇年十月一日現在の日本の第一回国勢調 ?査の結果だの、一九四九年一月二十三日の日本の総選挙にお ける各党の候補者の得票数だの、といった過去のデータ( 実)は、その時点で知覚された事実を調査者が記録したもの であり、そこには、若干の誤差があるとしても、調査者(史 料記述者)の想起だの解釈だの再構成だのが介入する余地は ない。換言すれば、これらのデータは、後になって想起され たものではなくて、過去のある時点で直接に知覚された事実 であり、その事実が、そのまま、現在のわれわれに提供され ているのである。そして、このことは、時代を遡って、十六 世紀の市場価格表だの、十七世紀の小教区帳簿だの、十八世 紀の課税台帳だの小作契約書だの遺産目録だのに記載された 4 国勢調査 政府が五年に一度実施する、人口や世帯の実態調査。 5 データ 四三ページ注3参照。 6 小教区 キリスト教で、布教などのために設けられた区域。 7小作地主から土地を借りて地代を支払い、耕作する仕組み。 Ind alini 273 10

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物理 高校生

カッコ2って鉛直方向の初速度が同じでも小球bがp点に届かなかったらダメなんじゃないですか?それを考えてない理由を教えて欲しいです🙇

する 際 EEE-1-2 =1-13-1 力学的エネルギーは運動エネルギーと位置エネルギーの和をさすが, 位置エネル ギーは衝突の前後で変わっていないので,運動エネルギーの減少を調べればよい。 27 (1) Aを原点として鉛直上向きにy軸をとる。 落下するのは y = 0 のとき だから, 求める時間をとして公式 2 を用いると 0 = vt₁+(-g) t₁² 20 ... = g (2) 鉛直方向の初速度を同じにする必要がある(するとAとBはいつも同じ高 sin α = さにいる)。 そこで Vsin a = v (3) 最高点に達するまでの時間を とすると,公式より 0=v+(-g)t t2= t として 3 求めると早い この間にBは右への距離を動けばよいので l= (Vcosα)t2= Vv g cos α = g Vu √1-sin² a Vv 2 = 1 √√√√² - v² g 動量保存則より (4) 求める水平成分を vx とする。 水平方向での運 MV cos α = (M+m) vx 衝突直前 Mo m Ux= MV M+m M Vcosa 止 2 cos α = M+m Vx 直後 M+m 鉛直成分は A, B 共に衝突前が0なので 0 水平方向は外力がないので運動量保存は厳密に成りたつ。 一方、 鉛直方向は重力が かかっているが, 瞬間的な衝突では(重力の力積が無視できるため) 近似的に適用し てよい。 問題文にとくに断りがなければ, 瞬間衝突と思ってよい。 (5) 初速 ux での水平投射に入る。 落下時間はt なので 鉛直方向に上がる時間 V²-12 と下りる時間は等しい) x=vt= Mo

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現代文 高校生

現代文の質問です。なぜ、コメンテーターにとって人口減少が便利な言葉なのかという問いで、答えが、実際に因果関係のない人口減少で危機を煽っても、誰も傷つけない、だそうです。なぜ、文章中にある、一般の人を騙しやすい、が理由にならないのでしょうか。

8 8 【文章Ⅱ】 ちまた 2065年に約8800万人まで減少する一方で、高齢者の割合は4割近くに上昇すると推計 ① 日本の行く末を論じる上で、巷で騒がれているのが「少子高齢化で人口減少時代に突入する から何かと大変」という話題だ。国立社会保障・人口問題研究所によれば、日本の人口は、 人口増加こそが幸福をもたらすかのような風潮だ。 ② この推計に乗っかって、新聞、書籍、経済誌、ネット記事に至るまで、人口減少時代に起こ るであろう、ありとあらゆる危機の事象予測とそれに対する処方箋が考察されている。まるで、 かわいまさし うはいかない。 ⑤ というのも、その地域の人口が減れば当然、いずれは行政規模の適正化のため、市町村を合 併しなければならない。民間企業なら地方の支店を減らすくらいで済むが、地方公共団体はそ 地方公共団体の関係者だと筆者は見ている。人口が減り続けたら、最も困るのは彼らだからだ。 版されるなど、世間の耳目を引いている。 談社現代新書)だ。これが45万部を超える大ベストセラーとなり、類似したムック本が複数出 ③その火に油を注いだのが、2017年6月に発刊された河合雅司氏の著書『未来の年表』(講 4 とはいっても、実はこの「人口減少危機論=人口増加幸福論」を支持する“世間〟とは、主に ⑥ 日本では過去3回、自治体が大合併した歴史がある。(図1)日本には1888年(明治2 年)時点で、自然集落の町単位で7万以上もの自治体があったが、翌1889年の「明治の大 合併」によって、1万5859の市町 に再編された。 らに合併が進むかもしれない。 することを目標に掲げていたから、さ 府は、もともと自治体数を1000に 治体数は1718で止まっている。政 年(平成26年)の合併を最後に全国自 合併」「平成の大合併」を経て、2014 戦後も市町村合併は進み、「昭和の大 図1 自治体の合併の歴史 1,242 10,982 1,797 8,518 1,903 1,574 663 1,994 577 568 自治体数 年月 計 市 町 村 |1888年 (明治21年 ) 1889年(明治22年) | 71,314 71,314 15,859 39 15,820 1922年(大正11年) 12,315 91 1945年(昭和20年10月) 1947年(昭和22年 8 月) 10,505 1953年(昭和28年10月) 9,868 1956年(昭和31年4 年4月) 4,668 10,520 205 210 1,784 | 8,511 286 1,966 7,616 495 1,870 | 2,303 1956年(昭和31年9月) 3,975 498 1962年(昭和37年10月) 1961年(昭和36年6月) 3,472 556 1,935981 3,453 558 1,982 913 1965年(昭和40年4月) 3,392 560 2,005 827 1975年(昭和50年4月 3,257 643 1,974 640 2,001 601 1995年 (平成 7年 4月 3,234 1999年 (平成11年4月) 3,229 671 1,990 3,218 675 ,981 | 562 1985年 (昭和60年 4月 3 月月月月月 年年年 18 786 757 2002年 (平成14年4月) 2004年(平成16年5月) 3,100 695 _ 1,872 533 2005年(平成17年4月) 2,395 739 1,317 339 1,821 2006年(平成18年3月) 2010年 (平成22年4月) 1,727 2014年(平成26年4月) 1,718 777 846 198 198 790 745 183 (総務省 「市町村数の変遷と明治 昭和の大合併の特徴」 より ) 25・・ しないことが分かる。 このように過去を振り返ると、人口 あったからだ。したがって、人口減少で地方自治体が消滅するという相関関係は必ずしも成立 増加時代にあっても自治体の数は減っている。そこには行政の効率化という大きなメリットが 2017年には約274万人と50万人以上減った。 事実、ピークの1994年には約328万人もいた地方公務員の数は、その後減少を続け、 り 自治体が合併すれば、2つの役場が1つで済むわけだから、課長や係長といったポストも1 つずつ失うことになるだろう。あるいは将来的にリストラで職場そのものを失うかもしれない。 ここう そこで、地方役人らは何とかして糊口をしのごうと、「地域に人口を増やそう 尾 Alchy 30 L

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