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数学 高校生

数2の式と証明 相加平均と相乗平均です。 印のところまでは理解できたんですが、それより後がわかりません😭 なぜ色がついているような大小関係が成り立つのですか? 解説お願いします🙇

E 相加平均と相乗平均 第2節 等式・不等式の証明 | 37 | 相加平均と相乗平均の大小関係を利用して、不等式の証明ができるよ 目標 うになろう。 (p.3836) 第1章 証明 ここまで、 実数の平方の性質や、絶対値の性質などを利用して不等式 を証明してきた。 不等式の証明に利用できる, 実数の他の性質を調べて 5 みよう。 2つの実数a,bについて, a+b をaとbの相加平均という。 2 また,a>0,6>0 のとき, ab をαとの相乗平均という。 a>0,6>0 のとき, 相加平均と相乗平均の大小関係を考えよう。 平方の差を考えると 2 2 (a+b)² - (√ab)²= a²-2ab+b² _ (a−b)² = ≥O 4 4 よって 2 a + b ) ³ = ( √ a b ) = 2 M a+b >0, √ab>0 であるから 2 2 a+b= √ ab 等号が成り立つのは, a-b=0 すなわち a=b のときである。 したがって、次のことがいえる。 相加平均と相乗平均の大小関係 a>0,6>0 のとき 10 15 a+bzvab この不等式は 2 a+b≥2 ab 等号が成り立つのは,a=bのときである。 の形で使うことが多い。 注意 このことは, a≧0620 のときにも成り立つ。 20 20

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国語 中学生

6点満点中何点ですか?理由も教えてほしいです🙇‍♀️

60 9 こと。 ある事柄と関連付けて書きなさい。ただし、次の条件1、2にしたがう えたことを、あなたが体験したことや学んだことなど、身近なところに あなたは、このグラフから、どのようなことを考えるか。あなたが考 響を受けると思うか」について質問した結果を表したものである。 関する世論調査」のうち、「情報機器の普及で言葉や言葉の使い方が影 五下の二つのグラフは、言葉や言葉の使い方について調査した「国語に 条件1 一マス目から書き始め、段落は設けないこと。 条件 字数は、百五十字以上、百八十字以内とすること。 0 グラフⅡ 情報機器の普及で受けると思う影響 20 40 60 80 100 グラフ I 情報機器の普及で言葉や言葉の使い方 (%) が影響を受けると思うか (%) 手で字を書くことが減る 90.6 8.8 89.4 0.6- 漢字を手で正確に書く力が衰える 89.0 ■影響を受けると思う 影響を受けるとは思わない 無回答 ・人に直接会いに行って話すことが減 る 54.5 電車の中など公共の場所でも、 自分 だけの世界に没頭するようになる 38.8 ・着信があるかどうかなど常に気にす るようになる 34.7 ・長い文章を読むことが減る 32.3 ・すぐ近くにいるのに、パソコンやス マートフォンなどで連絡する パソコンやスマートフォンなどで、 気軽に文章を作成するようになる パソコンやスマートフォンなどで、 漢字を多く使うようになる 24.3 23.2 15.9 ・大した用がなくても、頻繁に連絡を とるようになる 11.8 ・その他 ■3.6 無回答 0.0 E1 文化庁「令和3年度 国語に関する世論調査」より、 調査項目の中から一部の項目を取り上げて作成 (複数回答可)。 2 調査対象は、16歳以上の男女、 約6,000人。 3 グラフⅡは、グラフ I で 「影響を受けると思う」と答えた人が回答したもの。

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公民 中学生

4点満点中何点ですか?理由も教えてほしいです(8)

いこま (8) 共働きなどで放課後や長期休暇中に保護者が家にいない小学生を対象に, 生活や遊びの場を提 供する事業を学童保育(放課後児童クラブ)という。資料2は,生駒市(奈良県)で行われた, 学童保育所に関する取り組みについてまとめたものである。 グラフ7は、2008年から2023年にお ける,全国の学童保育登録児童数の推移を示している。グラフ8は、2008年から2023年における, 全国の空き家数の推移を示している。グラフ7, グラフ8のそれぞれから読み取れる現状とそ の現状から考えられる資料2の取り組みの利点を, 70字程度で書きなさい。 資料2 さい 2022年, 生駒市で, 空き家だった住居を活用した民間の学童保育所が開所した。 ・この空き家は長年買い手がつかなかったが,市などの支援で学童保育所としての活用が決まった。 生駒市では,共働き世帯の増加などで, 学童保育所の需要が高まっている。 ・生駒市は高度経済成長期に開発が進んだ住宅街が多く、 空き家の増加が懸念されている。 注 生駒市資料などにより作成。 微増 グラフ7 (千人) グラフ 8 (千戸) 1600 10000 9000 1400 8000 1200 7000 1000 6000 5000 800 4000 600 3000 400 2000 200 1000 0 2008 2013 2018 2023(年) 2008 2013 注 こども家庭庁資料により作成。 2018 2023 (年) 注 国土交通省資料により作成。

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