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質問の種類

理科 中学生

(2)①の答えがなぜイになるのか教えて欲しいです🙇‍♀️

5 物質が水に溶けるようすを調べるために,次の実験1,2を行った。 この実験について, あとの問いに答えなさい。 ただし, 右の図は, しょうさん 90 100 塩化ナトリウムと硝酸カリウムがそれぞれ100gの水に溶けると! きの、水の温度と質量の関係を表したものである。 また, 異なる物 質を同時に同じ水に溶かしても,それぞれの物質の溶ける量は変わ らないものとする。 [新潟] g 80 70 水 60 50 0800300010 溶 け る 40 物 質 30 の20 質 量 10 硝酸カリウム 塩化ナトリウム 実験1 20℃の水が10gずつ入っている試験管A, B がある。 試験管 [g] 0 10 20 30 40 50 05 Aには塩化ナトリウム5gを, 試験管Bには硝酸カリウム 5gを入れ, 水の温度 [℃] それぞれの試験管をときどきふり混ぜながら加熱し、水溶液の温度を40℃に保った。 実験250℃の水が100g入っているビーカーCに, 硝酸カリウム 40g と塩化ナトリウム10gを を50℃からゆっくり下げていくと,結晶が出はじめた。さらに,水溶液の温度を20℃まで下 入れ、50℃に保ちながらかき混ぜたところ, 全部溶けた。 その後,ビーカーCの水溶液の温度 げると,多くの結晶が出てきた。 けっしょう f ス (1) 実験1について,水溶液の温度が40℃のとき,試験管Aに入れた塩化ナトリウムと,試験管 Bに入れた硝酸カリウムはそれぞれどのようになったか, 最も適当なものを,次のア~エから [ ] 1つ選び、その記号を書きなさい。 ア塩化ナトリウムと硝酸カリウムは,どちらも全部溶けた。 イ 塩化ナトリウムは全部溶けたが,硝酸カリウムは溶けきれず少し残った。」 ウ 塩化ナトリウムは溶けきれず少し残ったが、硝酸カリウムは全部溶けた。 エ 塩化ナトリウムと硝酸カリウムは,どちらも溶けきれず少し残った。 (2) 実験2の下線部分について,次の問いに答えなさい。 ①結晶が出はじめたときの水溶液の温度として,最も適当なものを,次のア~エから1つ選び その記号を書きなさい。 Q ア 22℃ 26℃ EX ウ 33℃ I 39°C E の色が

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数学 高校生

なぜ、ピンクのマーカの傾きから、Y切片の最大が、わかるのですか?よろしくお願いします

口 をまとめたものである。 製品X 製品Y 1日に仕入れ可能な量 原料α 2kg 5kg 20kg 原料 b 3kg 24 kg 標準プラン100共通テスト 問題50] ある工場では2種類の製品 X,Yを製造している。 次の表は ・各製品を1kg 製造するのに必要な原料 α, b, c の量 ・各原料の1日に仕入れ可能な量 各製品の1kgあたりの利益 原料について 04y12 すなわち (1)①から1/3xy-1232x+4 よって、領域 Dは図の斜線部分のようになる。 ただし、境界線を含む。 よって、与えられた10個の点のうち、 (1,3),(2,3),(4, 2), (5, 2), 点 (7,1) の5個が領域Dに含まれる。 (2) 1日あたりの2つの製品の利益の合計は6x+9y万円であ る。 9 2 原料 4kg 12kg 6x+9y=k ④ とおくと,これは傾きが 切片 (7, 1) 利益 6万円 9万円 が 今の直線を表す 。 x, yは実数とする。 1日に製品 X を xkg, 製品 Y をykg 製造するとき, 1日に仕入れ 可能な量から、次の不等式①~③ が成り立つ。 9 + アスナイy 20 ① 直線 ④ が領域 D と共有点をもつようなkの値の最大値が 利益の合計の最大値である。ただし,各原料は1kg単位で使用するから, 領域Dとの 共有点は格子点に限る。 したがって, 直線 ④ が領域 D内の点 (7, 1) を通るとき,その (1) 連立不等式①〜③の表す領域をDとする。 次の10個の点のうち、領域Dに含ま れる点はオ 個ある。 ⑤ 切片 を1kg 製造するとき利益の合計は最大で, 51万円である。 次に, 原料が20kg しか仕入れられないとき 03x20 20 3 は最大となり,k=6・7+9・1=51 である。つまり、製品X を 7kg, 製品 Y (0, 4), 1, 3), 点 (2,3), 点 (3,3), 点 (4,2), (5,2), (6,2), 点 (7, 1), 点 (8, 1), (9,0) (2) 各原料は1kg単位で使用するものとする。 1日あたりの2つの製品の利益の合計は カナ キ(万円) であるから、 1日の利益の合計を最大にするには製品 X を ク kg, 製品 Y をケ kg 製造すればよく, 利益の合計はコサ万円である。 ところがある日、 原料の仕入れ先から 「今日は,原料が20kg しか仕入れられな kg, い。」との連絡があった。 この日の利益の合計を最大にするには製品 X を シ 製品 Y を ス kg 製造すればよく, 利益の合計はセソ万円である。 (3) 各原料が100g単位で使用できる場合は, 1日の利益の合計を最大にするには製品 X を タ kg 製品Y を チツテg 製造すればよく, 利益の合計は トナ万 千円である。 解 各原料の1日に仕入れ可能な量の条件から 原料 α について 02x+5y 20 ....... ① 原料について すなわ 10 このとき, 連立不等式①、③, ⑤の表す領域は右の図の斜 線部分のようになる。 ただし,境界線を含む。 よって,直 線 ④が領域内の点 (5,2)を通るとき,その切片は最大と なり,k=6・5+9.2=48 である。 つまり、 製品 X を 5kg, 製品 Y を 2kg 製造するとき利益の合計は最大で, 48万円 である。 (3)各原料が100g単位で使用できる場合は, 直線 ④ の傾き 3 と領域 D の境界線 2x+5y=20の傾き1/3について 21/31/3であるから,直線 ④は領域 D内の点 (8, を通るとき,その切片は最大となり, 4 4-5 =6.8+9=55.2である。つまり、製品X を8kg,製 yt 20 品を 12/3 kg すなわち 800g 製造するとき利益の合計は最大で55万2千円である。

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現代文 高校生

現代文の質問です。なぜ、コメンテーターにとって人口減少が便利な言葉なのかという問いで、答えが、実際に因果関係のない人口減少で危機を煽っても、誰も傷つけない、だそうです。なぜ、文章中にある、一般の人を騙しやすい、が理由にならないのでしょうか。

8 8 【文章Ⅱ】 ちまた 2065年に約8800万人まで減少する一方で、高齢者の割合は4割近くに上昇すると推計 ① 日本の行く末を論じる上で、巷で騒がれているのが「少子高齢化で人口減少時代に突入する から何かと大変」という話題だ。国立社会保障・人口問題研究所によれば、日本の人口は、 人口増加こそが幸福をもたらすかのような風潮だ。 ② この推計に乗っかって、新聞、書籍、経済誌、ネット記事に至るまで、人口減少時代に起こ るであろう、ありとあらゆる危機の事象予測とそれに対する処方箋が考察されている。まるで、 かわいまさし うはいかない。 ⑤ というのも、その地域の人口が減れば当然、いずれは行政規模の適正化のため、市町村を合 併しなければならない。民間企業なら地方の支店を減らすくらいで済むが、地方公共団体はそ 地方公共団体の関係者だと筆者は見ている。人口が減り続けたら、最も困るのは彼らだからだ。 版されるなど、世間の耳目を引いている。 談社現代新書)だ。これが45万部を超える大ベストセラーとなり、類似したムック本が複数出 ③その火に油を注いだのが、2017年6月に発刊された河合雅司氏の著書『未来の年表』(講 4 とはいっても、実はこの「人口減少危機論=人口増加幸福論」を支持する“世間〟とは、主に ⑥ 日本では過去3回、自治体が大合併した歴史がある。(図1)日本には1888年(明治2 年)時点で、自然集落の町単位で7万以上もの自治体があったが、翌1889年の「明治の大 合併」によって、1万5859の市町 に再編された。 らに合併が進むかもしれない。 することを目標に掲げていたから、さ 府は、もともと自治体数を1000に 治体数は1718で止まっている。政 年(平成26年)の合併を最後に全国自 合併」「平成の大合併」を経て、2014 戦後も市町村合併は進み、「昭和の大 図1 自治体の合併の歴史 1,242 10,982 1,797 8,518 1,903 1,574 663 1,994 577 568 自治体数 年月 計 市 町 村 |1888年 (明治21年 ) 1889年(明治22年) | 71,314 71,314 15,859 39 15,820 1922年(大正11年) 12,315 91 1945年(昭和20年10月) 1947年(昭和22年 8 月) 10,505 1953年(昭和28年10月) 9,868 1956年(昭和31年4 年4月) 4,668 10,520 205 210 1,784 | 8,511 286 1,966 7,616 495 1,870 | 2,303 1956年(昭和31年9月) 3,975 498 1962年(昭和37年10月) 1961年(昭和36年6月) 3,472 556 1,935981 3,453 558 1,982 913 1965年(昭和40年4月) 3,392 560 2,005 827 1975年(昭和50年4月 3,257 643 1,974 640 2,001 601 1995年 (平成 7年 4月 3,234 1999年 (平成11年4月) 3,229 671 1,990 3,218 675 ,981 | 562 1985年 (昭和60年 4月 3 月月月月月 年年年 18 786 757 2002年 (平成14年4月) 2004年(平成16年5月) 3,100 695 _ 1,872 533 2005年(平成17年4月) 2,395 739 1,317 339 1,821 2006年(平成18年3月) 2010年 (平成22年4月) 1,727 2014年(平成26年4月) 1,718 777 846 198 198 790 745 183 (総務省 「市町村数の変遷と明治 昭和の大合併の特徴」 より ) 25・・ しないことが分かる。 このように過去を振り返ると、人口 あったからだ。したがって、人口減少で地方自治体が消滅するという相関関係は必ずしも成立 増加時代にあっても自治体の数は減っている。そこには行政の効率化という大きなメリットが 2017年には約274万人と50万人以上減った。 事実、ピークの1994年には約328万人もいた地方公務員の数は、その後減少を続け、 り 自治体が合併すれば、2つの役場が1つで済むわけだから、課長や係長といったポストも1 つずつ失うことになるだろう。あるいは将来的にリストラで職場そのものを失うかもしれない。 ここう そこで、地方役人らは何とかして糊口をしのごうと、「地域に人口を増やそう 尾 Alchy 30 L

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