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地理 中学生

bの答えが 畜産物 でした。 確かに畜産物の割合は増えていますが、「食生活の洋風化が進んでいることがわかる」という文から、パンを主食とすることが増えてと考えて、小麦 と書きました。 畜産物の割合が増えていることは食生活の洋風化と関係あるのでしょうか?

3 下線2について、 のぞみさんは表を作成して, メモを書いた。 表を参考にし て,次のb . cに当てはまる言葉や整数をそれぞれ書きなさい。 [表] 供給熱量と食料自給率の推移 供給熱量の構成(%) [のぞみさんのメモ] 表からは,熱量の供給に ついて,特にb から得 る割合が高くなる一方, 米 からの供給割合が少なくな って,食生活の洋風化が進 んでいることがわかる。 また, かつて外国産の食 料に3割程度しか頼ってい なかったのが, 現在ではお よそc割を依存するよ うになっている。 品目別食料自給率 (%) 年 1965年1985年| 2018年 1965年|1985年|2018年 21.6 13.3 3.0 2.6 17.8| 4.0 7.8 97 12 77| 38 28.0 107 14 米 小麦 野菜 果実 畜産物 魚介類 砂糖類 計 (kcal)|2,458.7|2, 596.5| 2,443.2| 総合食料自給率 (%) 44.3 95 28 100 90 11.9 12.3 3.0 3.3 95 1.6 2.2 77 6.6 12.3 90 81 51 55 34 4.0 5.2 100 93 8.0 8.9 31 33 73| 53| 37 (注)「畜産物」の供給熱量は肉類, 鶏卵, 牛乳および乳製 品。品目別食料自給率の場合は肉類のみ。 ロ (平成30年度食糧需給表などより作成) Oト ○o○ ○○○ oo l。

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公民 中学生

社会、グラフを読み取る問題です プラザ会議の年号を知らない場合、イが違うとわかる理由を教えてください🙇‍♀️

[問4)グローバル化が進む現在,貿易や外交,安全保障などにおいて,様々な考え,立場の国々 との連携が必要になってきている。とあるが、 Iのグラフは. 1960 年から 2018 年までの外国 為替相場(1ドルにつき 円)の推移を示したものである。Iのグラフは, 1960年から 2018年 までの我が国の企業物価指数(企業間で取り引きされる商品の価格の変動を示す指数)の推移を 示したものである。 Ⅲの文章は. IとⅡのグラフのア~エのいずれかの時期の様子について述 べたものである。 Ⅲの文章で述べている時期に当てはまるのは, IとⅡのグラフのア~エの時 期のうちではどれか。 I (1ドルにつき 円) 400 に -アー 300ト 200 100 0 1960 2015(年) 1965 1970 1975 1980 1985 1990 1995 2000 2005 2010 (「数字でみるロ本の 100年」 などより作成) II 120 -H ーアー 2010年=100 100 80 上 60 40 1960 1965 1970 1975 1980 1985 1990 1995 2000 2005 2010 2015(年) (「数字でみる日本の 100年」 などより作成) I ○過度なドル高を是正するため, 日本, アメリカ合衆国などの先進工業国5か国で会議が開か れ,ドル高是正に向けた行動に対するプラザ合意が発表された。 ○プラザ合意により, 円高が急速に進んだ結果, 日本経済が一時的に不景気となり, 企業物 価も下がったが, 企業が円高によるメリットに着目したことで, 景気はすぐに回復した。 ○後半は,為替相場、 企業物価ともに前半ほどの大幅な変動は見せずに推移した。 - 10 - 日

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公民 中学生

なぜ答えが4になるのか教えてください!! ③はお店って書いてあります。

(3) 下線部③について, 次の表Iは, 1999年と2017年における百貨店(デパート), スーパーマーケット, コンピニエンスストアの三つの業務形態における販売額と店舗 数をそれぞれ示したものである。 この表について, 正しく読み取ったものを, 下の 1~4から一つ選び, 記号で答えなさい。 表I 1999年 2017年 販売額(億円) 店舗数(店) |販売(億円)店舗数(店) 8 394 業務形態 百貨店(デパート) 102,854 65,529 232 スーパーマーケット 128,390 1,670 130,497 4,901 コンピニエンスストア 63,833 39,628 56,374 (注)スーパーマーケットは総合スーパーに分類されているもの。 (日本国勢図会2018/19などにより作成) 117,451 1 1999年に比べ, 2017年の百貨店 (デパート)とスーパーマーケットの店舗数は, ともに増加しており, 販売額はスーパーマーケットのみ増加している。 2 1999年に比べ, 2017年のコンビニエンスストアの販売額は増加しており, 百貨 店(デパート)とスーパーマーケットの販売額の合計より多い。 3 1999年に比べ, 2017年のコンビニエンスストアの店舗数は増加しているが, ニ つの業務形態の中では最も少ない。 4. 1999年に比べ, 2017年のスーパーマーケットの店舗数は増加しているが, 一店 舗当たりの販売額は減少している。

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地理 中学生

画像のような計算を多く使う問題の時に大幅に時間を使ってしまうのですが、少しでも時間短縮になるコツなどあったらなんでも構わないのでどなたか教えて頂きたいです🙇🏻‍♀️

問5 Nさんは,地図中に示したイタリア, インド, 日本, オーストラリア, ブラジルの人口, 面積, 総人口にしめる0歳~14歳の人口の割合, 総発電量にしめる火力発電の割合, 二酸化炭素の総排出 量を調べ,次の表をつくりました。表から読みとれる内容を述べた文として正しいものを,下のア ~オの中からすべて選び,その記号を書きなさい。(3点) 120000 72 25000 20 60000 表 Joo00 780006 1440000 総人口にしめる総発電量にしめる 0歳~14歳の 人口の割合※ 人口 面積 (千 km?) 2019年 二酸化炭素の (千人) 2020年 火力発電の割合 ク 3 総排出量 (百万t-CO2) 0 3 2018年 2018年 20 イタリア 200 120 5 4 604620po0 13.3 n80000 66.3 302 317 インド 4p1380004 3287 30.9 9 0u/ 81.5 2308 日本 1440000 18.8 5000 309 126476 378 12.0 82.3 TO81 オーストラリアネ |25500 7692 84.3 209 383 ブラジル ンP 212559 8516 21.3 24.0 406 ※ 調査年は, 日本は 2020年,インドは2011年,その他は 2018年。 (世界国勢図会2021 /22 年版から作成) ア 5か国のうち,人口密度が最も高い国はインドで, 最も低い国はオーストラリアである。 ィ 5か国のうちでは,人口が多い国ほど,二酸化炭素の総排出量が多い。 ウ 5か国のうち,0歳~14歳の人口が最も少ない国は,オーストラリアである。 To 5か国のうちでは, 人口が1億人以上の国は,総発電量にしめる火力発電の割合が60%以上で エ ある。 オインドの二酸化炭素の総排出量は,他の4か国の二酸化炭素の総排出量の合計よりも少ない 2 4 60462 1P8000 410 1726476 3287 9692 25500 1 48 604

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