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生物 高校生

問3の解答の赤線部について質問です。 なぜ8月中旬の時点で花芽形成までに要する時間が決まるのですか?🙏

295. 花芽形成までに要する日数 右図は3種類の 植物A~Cについて 異なる暗期の長さで生育させた 花 100 B iA ときの、花芽形成までに要する日数をグラフで示した 成 80 ものである。 次の各問いに答えよ。 60 60 201 20 花芽形成までに要する日数(日) 問1. 植物 A~Cのうち, 暗期の長さが一定以上にな 要 ると花芽形成をする植物はどれか。 また, そのよう る 40 な植物を何と呼ぶか。 問2. 植物 A~Cのうち, 暗期の長さに関わらず, + C 定以上の日数が経つと花芽形成をする植物はどれか。 また,そのような植物を何と呼ぶか。 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 暗期の長さ (時間) 問3. ある日本の都市で植物を栽培している。 この都市の日長は, 8月中旬には14時間 より短くなり、冬至では9時間程度になる。 この植物Bを12月下旬に花芽形成させるた めの最も適当な方法を下のア~ウのなかから選べ。 なお,植物 B は, 播種後短期間で花 芽形成できるまで成長し, 日長以外の影響を受けないものとする。 . ア. 8月中旬から夜間に一定時間強い光を当て, 11月頃からは自然の日長周期で育てる。 イ. 8月中旬から日中に一定時間暗所で育て, 11月頃からは自然の日長周期で育てる。 ウ. 8月中旬から自然の日長周期で育て, 11月頃からは日中に一定時間暗所で育てる。 知識

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現代文 高校生

現代文の質問です。なぜ、コメンテーターにとって人口減少が便利な言葉なのかという問いで、答えが、実際に因果関係のない人口減少で危機を煽っても、誰も傷つけない、だそうです。なぜ、文章中にある、一般の人を騙しやすい、が理由にならないのでしょうか。

8 8 【文章Ⅱ】 ちまた 2065年に約8800万人まで減少する一方で、高齢者の割合は4割近くに上昇すると推計 ① 日本の行く末を論じる上で、巷で騒がれているのが「少子高齢化で人口減少時代に突入する から何かと大変」という話題だ。国立社会保障・人口問題研究所によれば、日本の人口は、 人口増加こそが幸福をもたらすかのような風潮だ。 ② この推計に乗っかって、新聞、書籍、経済誌、ネット記事に至るまで、人口減少時代に起こ るであろう、ありとあらゆる危機の事象予測とそれに対する処方箋が考察されている。まるで、 かわいまさし うはいかない。 ⑤ というのも、その地域の人口が減れば当然、いずれは行政規模の適正化のため、市町村を合 併しなければならない。民間企業なら地方の支店を減らすくらいで済むが、地方公共団体はそ 地方公共団体の関係者だと筆者は見ている。人口が減り続けたら、最も困るのは彼らだからだ。 版されるなど、世間の耳目を引いている。 談社現代新書)だ。これが45万部を超える大ベストセラーとなり、類似したムック本が複数出 ③その火に油を注いだのが、2017年6月に発刊された河合雅司氏の著書『未来の年表』(講 4 とはいっても、実はこの「人口減少危機論=人口増加幸福論」を支持する“世間〟とは、主に ⑥ 日本では過去3回、自治体が大合併した歴史がある。(図1)日本には1888年(明治2 年)時点で、自然集落の町単位で7万以上もの自治体があったが、翌1889年の「明治の大 合併」によって、1万5859の市町 に再編された。 らに合併が進むかもしれない。 することを目標に掲げていたから、さ 府は、もともと自治体数を1000に 治体数は1718で止まっている。政 年(平成26年)の合併を最後に全国自 合併」「平成の大合併」を経て、2014 戦後も市町村合併は進み、「昭和の大 図1 自治体の合併の歴史 1,242 10,982 1,797 8,518 1,903 1,574 663 1,994 577 568 自治体数 年月 計 市 町 村 |1888年 (明治21年 ) 1889年(明治22年) | 71,314 71,314 15,859 39 15,820 1922年(大正11年) 12,315 91 1945年(昭和20年10月) 1947年(昭和22年 8 月) 10,505 1953年(昭和28年10月) 9,868 1956年(昭和31年4 年4月) 4,668 10,520 205 210 1,784 | 8,511 286 1,966 7,616 495 1,870 | 2,303 1956年(昭和31年9月) 3,975 498 1962年(昭和37年10月) 1961年(昭和36年6月) 3,472 556 1,935981 3,453 558 1,982 913 1965年(昭和40年4月) 3,392 560 2,005 827 1975年(昭和50年4月 3,257 643 1,974 640 2,001 601 1995年 (平成 7年 4月 3,234 1999年 (平成11年4月) 3,229 671 1,990 3,218 675 ,981 | 562 1985年 (昭和60年 4月 3 月月月月月 年年年 18 786 757 2002年 (平成14年4月) 2004年(平成16年5月) 3,100 695 _ 1,872 533 2005年(平成17年4月) 2,395 739 1,317 339 1,821 2006年(平成18年3月) 2010年 (平成22年4月) 1,727 2014年(平成26年4月) 1,718 777 846 198 198 790 745 183 (総務省 「市町村数の変遷と明治 昭和の大合併の特徴」 より ) 25・・ しないことが分かる。 このように過去を振り返ると、人口 あったからだ。したがって、人口減少で地方自治体が消滅するという相関関係は必ずしも成立 増加時代にあっても自治体の数は減っている。そこには行政の効率化という大きなメリットが 2017年には約274万人と50万人以上減った。 事実、ピークの1994年には約328万人もいた地方公務員の数は、その後減少を続け、 り 自治体が合併すれば、2つの役場が1つで済むわけだから、課長や係長といったポストも1 つずつ失うことになるだろう。あるいは将来的にリストラで職場そのものを失うかもしれない。 ここう そこで、地方役人らは何とかして糊口をしのごうと、「地域に人口を増やそう 尾 Alchy 30 L

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数学 中学生

写真にうつっている大問12の問題を教えてください! (ア)と(イ)はできたのですが(ウ)と(エ)の答えが合わないです。 (ア)は1、(イ)は月、(ウ)は水、(エ)は土が答えです。 解説お願いします🙇‍♀️

未 D3.5~4.5未満 0,12 12 次のA先生とBさんの会話を読んで, 空欄 (ア)~(エ) にあてはまる最も適切な数値,ま たは語句を答えなさい。 A: 来年は東京オリンピックが開催されるね。 Bさんは今度のオリンピックが東京で行わ れる2回目のオリンピックだと知っているかな。 B : テレビで特集されているのを見たから知っています。 前回は1964年ですよね。 A:そうだね。 1964年10月10日に開会式が開かれたんだよ。 それを記念してかつては 10月10日が体育の日になっていたんだ。 B: そうだったんですね。 A: じゃあ今回は1964年10月10日が何曜日だったのかを考えてみよう。 B : はい。 A: まず, 今日(2019年2月5日) は火曜日だね。 さらに, 1年間は365日あるから, 週7 日なので365を7で割ると (ア) 余るね。 そうすると1年前の2018年2月5日は 何曜日になるか分かるかな。 B: 365を7で割ると52余り (ア) だから (イ) 曜日ですね。 A: その通りだね。 次に, 2018年10月10日が何曜日だったのかを考えてみよう。 B : 4 月, 6月, 9月, 11月が一ヶ月30日あり 2月は28日, その他の月は31日あるの で... 2018年10月10日は (ウ) 曜日ですね! A: その通りだね。 この2018年10月10日を基準として, 1964年10月10日までさかの ぼれるね。 ただし, 2016年,2012年,2008年, 1972年, 1968年のようにこの 間では西暦が4で割り切れる年はうるう年だから、 1年間に366日あることに注意し ようね。 B: ということは, 1964年10月10日は (エ) 曜日ですね! A: そうだね。 良く出来たね。 10/128 (3)1

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公民 中学生

プリントから 国際協調を実するために、 どのような組織があるのか 教えてください。

課題① 国際連合についてまとめよう。 国際連合 1945年4月に、(①国際連合憲章)を採択し、10月に51か国を原加盟国とする国際 連合を設立した。本部は、(② ニューヨーク 加盟している。 国連の目的 1. 世界の(③ 平和と安全 )の維持 )におかれ、現在は、およそ190の国が 2.国家間の(④友好関係)の発展 3.まずしい人々の(⑤生活条件の向上 )とすべての人の (⑥人権の保障) 4.これらの目的を果たすための(⑦ 国際協力)を促進 《 国際連合の主要機関 》 機関 総会 安全保障理事会 活動 ●国が1票をもち、 (⑧軍縮開発と環境、人権、平和維持)など の広い問題が審議される。 ●2015年には、(⑨ 持続可能な開発目標(SDGs) その実現にも力を入れている。 ●世界の(③ 平和と安全 )の維持に責任を負う。 国際紛争を調査し、 解決方法を勧告する。 )を採択し、 ●国際的な安全をおびやかすような国に対して、 (⑩経済制裁や軍事行動 などの強制措置をとるように、加盟国に求めることができる。 ●(4平和維持活動 (Pko) の派遣を決定する。 (12 アメリカ・イギリス・フランス・ロシア・中国 の5つ の国が常任理事国で、 ( 13 拒否 権)をもっている。 国際司法 裁判所 加盟国から依頼された、 条約の解釈や国際法上の問題に関する紛争について の裁判を行う。

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