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質問の種類

数学 高校生

数1 三角比 正弦定理余弦定理です。 添付した画像の、指針(1)2行目にある「Cから求めようとするとうまくいかない。よって、他の角Bから求めるとよい。」という文について質問です。 どうすればこの指針のように、この要素から求めれば良いとかが分かるのですか? (計算する前か... 続きを読む

基本例題 154 三角形の解法 (1) △ABCにおいて、 次のものを求めよ。する (1) b=√6,c=√3-1, A=45°のとき a, B, C3000 (2) a=1+√3,6=2,c=√6 のときA,B,C a CHART 指針 (1)条件は, 2辺とその間の角→ まず, 余弦定理でαを求める。 次に,Cから求めようとするとうまくいかない。 よって,他の角Bから求める。 (2) 条件は, 3辺→ 余弦定理の利用。 B, Cから求めるとよい。 三角形の解法 (1) 余弦定理により 解答 a²=(√6)²+(√3-12-2√6(√3-1) cos 45° =6+(4-2√3)-(6-2√3)=4 a=2 a> 0 であるから 余弦定理により cos B= あるから ①2角と1辺 (外接円の半径)が条件なら 2 3辺,2辺とその間の角 が条件なら 3444550 = (√3-1)2 +22-(√6) 2 2(√3-1)・2 2(1-√3) 1 2 == よって4(√3-1) ゆえに B=120° よって C=180°ー (45°+120°)=15° (2) 余弦定理により inf OLY A 45° √3-1 120° B = SLOS DEA 正弦定理 余弦定理 √6 Cから考えると cos C √6+√2 4 基本153 2 15° 22+(√6)^2-(√3-1) 2-2-√6 この値は、 15°75°の三角 比(p.227 参照) である。

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政治・経済 高校生

政治・経済の過去問です。答え教えてください🙇🏻‍♀️

として自治 る事務。 な影響を及 止めぐり行わ 条第1項は ■るが, 「議 ある。 県と市町 挙法に 君を行う 来 【地方公務員】 日本の地方公務員についての記述として最も適当なもの 次の①~④のうちから一つ選べ。 ① 地方公務員になるには,その地方自治体の住民でなければならない。 ② 地方公務員になるには, 日本国籍を有していなければならない。 ③ 地方公務員のうち、地方公営企業の職員は,労働組合を結成したこと を理由に、不利益な取扱いを受けることはない。 ④ 地方公務員のうち、地方公営企業の職員は、争議行為に参加したこと を理由に、不利益な取扱いを受けることはない。 < 2005 本試> 46210- 9 【地方交付税】財政力格差を是正するための制度として地方交付税があ る。その仕組みについての記述として最も適当なものを、次の①~④のう ちから一つ選べ。 ① 財政力の強い地方自治体が,その地方自治体の税収の一部を国に交 付する。 国が、国の税収の一部を, 財政力の弱い地方自治体に使途を特定せず 交付する。 ③ 財政力の強い地方自治体が,その地方自治体の税収の一部を, 財政力 の弱い地方自治体に交付する。 ④ 国が、国の税収の一部を, 財政力の弱い地方自治体に使途を特定し交 付する。 A B ④ AとB ⑤ AとC AとBとC 10 【団体自治】 地方自治の本旨は団体自治と住民自治の二つの側面をもつと 考えられている。 次のA~Cは, 1990年代以降に行われた地方自治制度の 改革を述べたものである。 これらのうち, 団体自治の拡充をめざしたもの はどれか。 最も適当なものを、下の①①のうちから一つ選べ。 -2155 A 国政選挙の選挙事務 B 旅券の交付 C 都市計画の決定 A 機関委任事務が廃止され, 従来は国の事務とされてきたものの一部 が自治事務となった。 B 地方税法に規定がなく、特定の目的に税収の使途が限定されている 税を地方自治体が独自に設定できるようになった。 C 議会の解散や首長などの解職の直接請求に必要な署名数の要件が, 有権者の総数が40万を超える地方自治体について緩和された。 ③ C ⑥ BとC ① A (2) B ④ AとB ⑤ AとC AとBとC < 2012 本試〉 (3) C ⑥ BとC 11 【地方自治体の事務】 ・地方自治体は多くの事務を担っている。 次のA~C のうち、現在の日本の地方自治体が担っている事務 (自治事務または法定 受託事務) はどれか。 最も適当なものを、次の①~⑦のうちから一つ選べ。 1 地方交付税・・・地方交付税交付金と もいう。地方自治体間の財政力の 格差を是正するために, 国税の一 定割合を国から地方へ配分するも ので、地方税の不足を補う役割を もつ。 <2013追試〉 EI < 2013. 本試 > 日本の政治機構 11 自治事務と法定受託事務・・・地方分 権一括法の施行に伴って導入され また行政事務の区分。 本来国がおこ なうべき仕事の一部を自治体で取 り扱うように定められたのが法定 受託事務。その地域固有の事務と して自治体が独自に処理すること ができるのが自治事務。 R= 第3章 日本の政治機構 51

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