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世界史 高校生

世界史分かる方教えてください

(2)次の A・B におけるⅠ・Ⅱについて,それぞれ正しいか誤りかを 判断して、 その組合せを下の①~④より選び記号で答えよ。 ① Ⅰ・Ⅱとも正 ② Iは正・Ⅱは誤③Iは誤・Ⅱは正 ④Ⅰ・Ⅱとも誤 【A】 古代ローマの政治について I.ローマは、支配下におさめた都市相互の連携を認め, 同じ処遇を ほどこして統治した。 II. ディオクレティアヌス帝以降, 古代ローマでは事実上の帝政が開始 された。 【B】 ローマ帝国末期の動きについて I. 「3世紀の危機」に対処するために, テオドシウス帝は帝国統治を (5) (5 A B 2人の正帝と2人の副帝が分担するテトラルキア (四帝統治) 体制をしいた。 Ⅱ.313 年コンスタンティヌス帝の名のもとに出されたミラノ勅令により, 帝国全土でキリスト教は公認された。 (3) 次の文章の空欄 ① ② に当てはまる語句の正しい組み合わせを、下のア~エからひとつ選び記号で答えよ。 325 年の ( ① )の公会議では、神とイエス・キリストの ( ② )を認めるアタナシウス派の説が正統とされた。 ア) ①エフェソス ・ ②異質性 イ) ①エフェソス ・ ②同一性 ウ) ①ニケーア・②異質性 エ) ①ニケーア・②同一性 (4) 次の文章の次の空欄に当てはまるも最も適切な語句を,下の語群から一つ選んで答えなさい。 「パンとサーカス」とよばれる食料や娯楽の提供は、社会不安を回避するための( )対策でもあった。 [語群] 経済 災害 • 治安 . 遊民 (5) ローマが領土拡大するにつけて、 農民層が没落した。 その理由ではないものを一つ選び記号で答えなさい。 ア) 属州からの安価な穀物流入 ウ) 防衛の主力としての疲弊 イ) キリスト教徒の増加 エ) 戦争による国土の荒廃

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現代文 高校生

要約したのですが回答と違くて困ってます 私の回答は❌でしょうか?また要約する上での気をつけるポイント等教えて欲しいです。

基本 具体/抽象 入試でキーワードをチェック! 科学は具体的な経験の一面を抽象 抽象化された経験は、他の同類 の経験と関係づけられて分類される。 このように抽象化され、分類された経験 は、原則として、一定の条件のもとで繰り返されるはずのものである。従って 科学は、法則の普遍性について語ることができるのである。たとえば一個の 具体的なレモンは、その質量・容積・位置・運動等に還元されることによっ その他の性質、たとえば色や味や産地や値段を捨象されることによって、) 力学の対象となり、またその効用や生産費や小売価格などに還元されること によって、その他の性質、たとえば位置や運動量などを捨象されることによ って、経済学の対象となる。 力学や経済学は具体的なレモンについてではなく、 抽象化された対象について、その対象が従う法則をしらべるのである。 かとうしゅういち II II 読解のポイント 科学 具体的な経験の一面を抽象、 分類 一定の条件のもとで繰り返される 法則の普遍性 要約 力学や経済学といった科学は、具体的 な対象ではなく、抽象化された対象につ いて、その対象が従う普遍的な法則をし らべる。 4曲 出典 加藤周一 『文学とは何か』 [出題] センター追試験(国語Ⅰ・Ⅱ) 18

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公民 中学生

4点満点中何点ですか?理由も教えてほしいです(8)

いこま (8) 共働きなどで放課後や長期休暇中に保護者が家にいない小学生を対象に, 生活や遊びの場を提 供する事業を学童保育(放課後児童クラブ)という。資料2は,生駒市(奈良県)で行われた, 学童保育所に関する取り組みについてまとめたものである。 グラフ7は、2008年から2023年にお ける,全国の学童保育登録児童数の推移を示している。グラフ8は、2008年から2023年における, 全国の空き家数の推移を示している。グラフ7, グラフ8のそれぞれから読み取れる現状とそ の現状から考えられる資料2の取り組みの利点を, 70字程度で書きなさい。 資料2 さい 2022年, 生駒市で, 空き家だった住居を活用した民間の学童保育所が開所した。 ・この空き家は長年買い手がつかなかったが,市などの支援で学童保育所としての活用が決まった。 生駒市では,共働き世帯の増加などで, 学童保育所の需要が高まっている。 ・生駒市は高度経済成長期に開発が進んだ住宅街が多く、 空き家の増加が懸念されている。 注 生駒市資料などにより作成。 微増 グラフ7 (千人) グラフ 8 (千戸) 1600 10000 9000 1400 8000 1200 7000 1000 6000 5000 800 4000 600 3000 400 2000 200 1000 0 2008 2013 2018 2023(年) 2008 2013 注 こども家庭庁資料により作成。 2018 2023 (年) 注 国土交通省資料により作成。

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政治・経済 高校生

空欄Eについて詳しく教えてほしいです

新課程試作問題: 公共, 政治・経済 9 3 生徒たちは,高齢化の進行と, 少子化による人口減少が進むと,社会保障の面 で問題が生じるのではないかと考えた。このことを中間発表で説明したところ, 「今 後の日本には、どのような社会保障のあり方が望ましいと考えますか。 諸外国の給 付規模などとの比較を踏まえて、 教えてください。」という質問が他の生徒からあっ た。 これに対し、 生徒たちは準備していた次の図3を踏まえ、 回答した。 図3は、 1980年から2015年における5年ごとの日本, ドイツ, イギリス, アメリカの高齢 化率と社会支出の対GDP比が表されており, 生徒たちの回答中の A D は,日本, ドイツ, イギリス, アメリカのいずれかである。 生徒たちの回答中のA ~ D に当てはまる国名及び E に当ては まる文の組合せとして最も適当なものを,後の①~⑧のうちから一つ選べ。 7 図3 高齢化率と社会保障の給付規模の国際比較 (%) 30 25 2015 10 0 社会支出の対GDP比 5 0 2015 2010 2015 -2010 2000 -1980 1990 0 3 6 9 12 15 18 8 高齢化率 --- 日本 ドイツ イギリス アメリカ 21 24 27 (%) (注)横軸の高齢化率は、その国の全人口に占める65歳以上人口の割合を示している。縦軸 の 「社会支出」とは、人々の厚生水準が極端に低下した場合にそれを補うために個人や 世帯に対して財政支援や給付をする公的供給のことを表している。 (出所) 厚生労働省 「令和2年版厚生労働白書」により作成。

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日本史 高校生

教えて欲しいです🙇‍♀️

48 1920年代のヨーロッパ 次のA~Dの文を読んで、下の問いに答えなさい。 48 [A] 総力戦となった第一次世界大戦中から女性に対する政治的平等を求め やくしん ある声が高まり, 1918年第4回 ( 1 ) の結果, 女性参政権が実現した。 また, 1924年の選挙で躍進した(2) 党の内閣が成立するなどリベラルな風潮が 高まった。 アイルランドでは独立闘争が高まり, 1922年に(3)国が成立し 自治領となった。 さらに1931年(4)憲章によって, 自治領が本国と対等の 地位を与えられ, 各自治領はイギリス連邦を構成する主権国家になった。 し かし, その後もアイルランドの独立運動は続いた。 a こう [B]反ドイツ感情が強く, 1923年ドイツの賠償不履行を理由にベルギー とともに工業地帯の(5) 地方を占領した。占領は国際的非難を招き, 左派 連合内閣のブリアン外相の努力により1925年撤兵が行われた。 [C] 1919年共和国の大統領に (6) 党のエーベルトが就任し、民主的 なヴァイマル憲法が制定されたが, 1923年の(5) 占領に起因する破局的 インフレなど経済的混乱は続いた。 しかし, 1924年外相 ( 7 )の努力で 1 選挙法改正 2 労働党 3 イギリス 4 ウェストミンスター 5 ルール (1) 6 社会民主 7 8 9 ドーズ案が成立したことにより賠償履行政策に転じた。 [D]戦勝国でありながら獲得領土が少なく, 国内では左 右両派が対立し た。 このような混乱の中で, (8)は(9) 党を結成して保守層の支持を受 10 かんこう け, 1922年に「(10)」 を敢行したのを機に国王から首相に任命された。 (2) (1) 文中の( )に適する語句を書け。 (2)思考 下線部aのようにアイルランド人の闘争が続いた理由を, 「北アイル ランド」の語句を使って簡単に書け。 (3) (3)下線部b に明記された民主的項目を2つ書け。 (4)思考 下の資料Ⅰは, 下線部cを模式的に示したものである。 これを参考 に, 下線部cのアメリカ合衆国にとっての利点を簡単に書け。 (4) (5) 写真Ⅱは, 上の文中で説明された事柄を示して いる。 [A][D] のどの文中の事柄か, 1つ選び, (5) 記号を書け。 I ドーズ案による賠償金の流れ 資本投下 ドイツ 賠償金 [アメリカ 戦債返還 [イギリス] [フランス] 49 国際協調の進展 右の年表を見て、 次の問いに答えなさい。 紙幣 (1) 年表中の( )に適する語 句を書け。 年 事項 49 1 (2)下線部aで,条約締結に 尽力したフランスの外相は 誰か。 1924 独, ドーズ案の導入 1925 仏, ルール撤兵 2 (1) 独を含む7ヵ国,(1)条約を締結 3 a (3)下線部 b が最初に決めら れた条約を書け。 [ bラインラント非武装化の再確認] 1926 独, 常任理事国として ( 2 )に加盟 (2) (4) 下線部cで条約締結に尽 したアメリカ合衆国の国 1928 日本を含む15ヵ国 (3) 条約を締結 [国際紛争を解決する手段として戦争を 用いないことを確認] (3) (4) 務長官は誰か。 ゼミナール歴史総合 31

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