（2）の答えが秋田県なんですけどなんでそうなるんですか！東京だと地方税が多くてそっちのほうが依存じゃないか、？？？と思うんです😭😭😭😭

っつ! 入歳入] のうち、自主財源 とはどのようなものか。 ふたん 「負担」の語句を使って書き なさい。 とうきょう あきた (2) 資料中の, 東京都と秋田 112 いそん わりあい 県のうち、 依存財源の割合 が高いのはどちらですか。 東京都 7兆3044億円 秋田県 6008億円 ( 2017年度) 18.9 国庫支出金 5.3 地方交付税交付金 0.0 地方債 1.9 地方税 72.4% 32.8 その他 20.4 12.912.4 23.0 (2020年版 「データでみる県勢」) ビリ 申

特別会って｢衆議院選挙の日｣から30日の間に召集されて、大体何日くらい開かれるのですか？

国語 (月) 1 2 3 4 5 9 7 8 9 10 会 臨時会 12 11 特別会 しょうしゅう ・1月20日 召集、平成29年度予 主な動き - L- 2月27日 3月27日 衆議院で予算案可 6月18日 9月28日 衆議院解散, 閉 召集, 〒10月22日 総選挙実施 11月1日召集,内閣総理大臣の為議場 会期中に10件の法律案が成立 12月9日 閉会 ③国会の1年の動き ( 2017年) 参議院で予算案可 →平成29年度予算 会期中に73件の法律案が成立 閉会 国民全体のため ①国から ② 国会が ☆日本の国分 ⑤衆議院本 どのようになっているのでしょうか。 に

大体自分で書くことは考えてあるのですが、色々調べたりして書いてこいって言われたので皆さんの意見をお聞きしたいです！！

読み取り 原因 問題点 年代別投票率の推移 (衆議院選挙) 改善点 1.4 1.3 1.2- 1.1 1 0.9 0.8 0.7 20.6 0.5 1 1 6 7 年年 ・10歳代 ~30歳代 ~50歳代 ・70歳以上 1972年 1976年 1 7 1980年 (資料) (財)明るい選挙推進協会 年代別水準値(年齢計 = 1.0) ~20歳代 ~40歳代 ~6 0 歳代 1983年 年年年年年 1986年 1993年 1996年 2000年 2003年 2005年 1 2009年 上の資料から日本の選挙を問題点を読み取り、 そのことから起こる問題点と改 を書きなさい。 4510代 2012年 2014年 2017年 年年年年年

大至急 今日中です！！ 現在の国民主権の実現度合いとそう考えた理由を書くという課題が出ました。全然分かりません( ；∀；)本当に誰か助けてください！！よろしくお願いします🙇

課題 現在の国民主権の 実現度合いは 何%くらい?

大至急！！ かっこ5番の考え方を教えてください💦 答えは書いてある通りです！！

資料1 3 次の資料を見て、 問いに答えなさい。 2 じゅみょうさい。 男性平均寿命(歳) 資料2 ア 夫 とくしゅしゅっしょう B 合計特殊出生率 妻(専業主婦) イ 夫 息子 資料3 ① ア A 女性平均寿命(歳) 高齢者 8.5人 妻(専業主婦) イ 150 1950 55 60 65 70 75 80 85 90 95 200005 10 17年 (国立社会保障・人口問題研究所資料ほか) 祖父 87.26 ] YY 1.2人 81.09 祖母 ここで得点アップ! 90 歳 80 70 160 3. (4) 資料2中のいずれの家族も、妻は専業主婦である。 れとは逆に夫婦が共働きの世帯が増えると,どのよう な課題が社会に生まれると考えられるか。 簡潔に説明 育児に関する不安やストリスを抱える 資料3は,高齢者一人の基礎年金を何人の生産年齢人口で支えるかという割合を示している。 資料1中の 2017ア20年 イ 30年 ウ 40年 1985 (1) 資料1中のAについて,女性の平均寿命が80歳をこえて から、男性の平均寿命が80歳をこえるまで約何年かかった か。次から選び,記号で答えなさい。 1 私たちと現代社会(1) 7( 28(2) (2) 資料1中のBについて, 合計特殊出生率が最低となった 年におこったことを、次から選び,記号で答えなさい。 兎 PT こうれいしゃ 人口の40%以上が高齢者となった。 日本の総人口が減少に転じた。 人口ピラミッドが富士山型に転じた。 (3) 資料2は,日本の各時期の代表的な家族の構成を示している。 核家 族世帯とよべるものを, アイから選び,記号で答えなさい! (厚生労働省資料 ) YYY 2.6人 エ 50年 0( 00 27 ⑥の年の割合にあてはまるものを、資料3中のア~ウからそれぞれ選び,記号で答えなさい。 fogs for

✅グラフを見ると1990年から2014年にかけて割合は多くなっているように見えるんですけど、答えはその逆でした💧なんでか教えてください！！💧🙇‍♀️

2火 (9点×4) Z次の各問いに答えなさい。 (1) 次のグラフと社会保障の財源についての課題 を述べたあとの文を参考にして, 文中のXにあ てはまる内容を, 「社会保険料」という語句を用 いて簡潔に書け。福島 | 保保料が賞合がさくなっている 日本の社会保障の財源の推移 (年) 1990 社会保険料 口公費負担 2000 口その他 2014 0 20 40 60 80 100 120 140(兆円) (2017/18年版「日本国勢図会」) 1990年や2000年に比べ, 2014年には社会保障 の財源全体に対するX ]ため, 国や地方公共 団体による公費負担の割合が大きくなっている。

パリ協定とは？

なぜ答えが4になるのか教えてください!! ③はお店って書いてあります。

(3) 下線部③について, 次の表Iは, 1999年と2017年における百貨店(デパート), スーパーマーケット, コンピニエンスストアの三つの業務形態における販売額と店舗 数をそれぞれ示したものである。 この表について, 正しく読み取ったものを, 下の 1~4から一つ選び, 記号で答えなさい。 表I 1999年 2017年 販売額(億円) 店舗数(店) |販売(億円)店舗数(店) 8 394 業務形態 百貨店(デパート) 102,854 65,529 232 スーパーマーケット 128,390 1,670 130,497 4,901 コンピニエンスストア 63,833 39,628 56,374 (注)スーパーマーケットは総合スーパーに分類されているもの。 (日本国勢図会2018/19などにより作成) 117,451 1 1999年に比べ, 2017年の百貨店 (デパート)とスーパーマーケットの店舗数は, ともに増加しており, 販売額はスーパーマーケットのみ増加している。 2 1999年に比べ, 2017年のコンビニエンスストアの販売額は増加しており, 百貨 店(デパート)とスーパーマーケットの販売額の合計より多い。 3 1999年に比べ, 2017年のコンビニエンスストアの店舗数は増加しているが, ニ つの業務形態の中では最も少ない。 4. 1999年に比べ, 2017年のスーパーマーケットの店舗数は増加しているが, 一店 舗当たりの販売額は減少している。

これの答えと理由を教えてください🙏

下線部13に関して, 次の資料1はおもな国々の人口と財政に占める教育費, 社会保障費の割合,資料 2は年齢別人口割合を示したものである。資料1,資料2から読み取れる内容として正しいものを, あと のア~エから一つ選び, 記号で答えなさい。 T 資料1 資料2 -014歳以上 65歳以上- 財源支出割合 日本(2017) 23% 15~64歳 60.0% 27.7% 教育費 ||社会保障· 福祉(%) 人口 (万人) 中国(2016) 16.7% 72.5% 108% 日本 12,719 6.3 31.6 中国 141,505 12.8 27.1 アメリカ(2016) 18.9% 65.9% 15.2% アメリカ 32,677 16.2 20.8 フランス」 6,523 9.6 43.1 フランス(2016) 182% 62.7% 19.0% (「世界国勢図会2018/19」 から作成) 00 (「世界国勢図会2018/19」から作成) 全出支期国 ア 日本より社会保障への財政支出割合の高い国は, 日本より0~14歳の人口が多い。 ィ 高齢者の人口が一番多い国は、高齢化率が4か国中一番高い。 hXにe 22 ウ 教育費への財政支出割合が一番高い国は, 高齢者人口が3番目に多い。 エ 教育費と社会保障費を合計した財政支出割合が50%を越える国は, 1か国である。

いろいろ書き込んでてわかりにくいのですが、私の回答（写真2枚目）が合っているかを判断していただきたいです。

2 咲子さんの班では, 地方公共団体の財源に興味をもち,その歳入について調べ, 東京都と A県 における2017年度の歳入の内訳を示した次のグラフを作成しました。 グラフ中の×|に当てはま る。国から配分される財源の名称を書きなさい。また, A県は,歳入に占める×の割合が、 東京都に比べて高いのはなぜだと考えられますか。その理由を,xが国から配分される目的に 触れて、簡潔に書きなさい。 乗より散いないかy 東京都 (2017年度) A県 (2017年度) 地方債 1.9% その他 その他 20.4% 地方税 18.2% 15.4% 国庫支出金 5.3% 総額 地方債 総額 7兆3,044 14.2% 3,655億円 億円 地方税 72.4% X 37.6%。 国庫支出金 14.6% ※東京都への|Xの配分はない。 (データでみる県勢 2020年版により作成。)