解説して欲しいです！ よろしくお願いします！

4章 私たちの生活と経済 2 右の図は、トマトの価格と数量の関係を示したものである。これに I I I ついて,次の問いに答えなさい。 価格| ア じゅよう 100 --------- 90-A---+----+----- (1) A・Bのうち、需要を示すのはど ちらか。 記号で答えなさい。 (2) 次の文は、 右の図について述べた ものである。 文中の ⑩ ~ ① に あてはまる数字や語句を答えなさい。 10000 トマトは、 1個 8 円なら 70 個 60 あ 80----+----- ISINILL_L. 50 T り 40 円 30 201 10 I 1 TT-T +-- 1 I I I 1/ 1/1 _________________ I ILIY 7 K-L-LA-L-+ --------- 1 B ---+- I 1 1 FIT r IIIII L LILITLT-L ウ 1 L I 1 I 1 1 1 2 3 4 5 6 7 8 9量 (万個) 万個供給されるが,需要量は⑥ 万個しかないため余ってしまい、価格は 30円ならば、供給量は⑩万個で, それに対する需要量は て, トマトの価格は最終的に1個あたり⑧ 万個なので、商品が不足ぎみとなって価格は①。 このようにし 立 円に決まり,このと 料 きの需要量・供給量はともに ⑩万個である。 5# の (3)(2) JOLANT また,価格が1個 。 の上下でゆれ動く、市場での価格を何というか。 (4) 日常生活に欠かせない商品の場合、需要を示す曲線(需要曲線)は, ほとんど変化しない。 しかし, 供給を示す曲線(供給曲線) は,農作 ほうさく きょうさく 物の場合、豊作・凶作によって動くことがある。 今、上のグラフで. トマトがたいへんな豊作になったとすると, 供給曲線はア~ウのど れになるか。 記号で答えなさい。 (5) (4) のとき,トマトの価格はどのようになるか。

特別会って｢衆議院選挙の日｣から30日の間に召集されて、大体何日くらい開かれるのですか？

国語 (月) 1 2 3 4 5 9 7 8 9 10 会 臨時会 12 11 特別会 しょうしゅう ・1月20日 召集、平成29年度予 主な動き - L- 2月27日 3月27日 衆議院で予算案可 6月18日 9月28日 衆議院解散, 閉 召集, 〒10月22日 総選挙実施 11月1日召集,内閣総理大臣の為議場 会期中に10件の法律案が成立 12月9日 閉会 ③国会の1年の動き ( 2017年) 参議院で予算案可 →平成29年度予算 会期中に73件の法律案が成立 閉会 国民全体のため ①国から ② 国会が ☆日本の国分 ⑤衆議院本 どのようになっているのでしょうか。 に

①ドント方式について簡単に教えてください。 ②与党と野党の仕事内容の違いとはなんでしょう？ ↑この二つについて教えて下さい！

どうして答えがエなのかわかりません！！ 教えてください🙇‍♀️🙏

[4] 次のIとⅡIの資料は、 夫婦の役割分担に関する意識調査の結果の一部を示したものである。 1とⅡIの資料から読み取れることがらについて述べた文として最も適切なのは、下のア~エのう ちではどれか。 ADOMS I 「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである」という考え方についてどう考えるかの 男女別,年齢層別の回答割合 (2019年) 女性 V/24.6%A 18~29歳 30~39歳 40~49歳 50~59歳 60~69歳 70歳以上 70 男性 3.6 60..... 50 L6.5 40 34.0 30 30.8% 26.6%||| 25.8%/A 36.6%///A 25.7%A 26.7% ///A 136.9! 14.7/28.2%/6.6 130.6 L4.6 L4.7 L4.3 L4.9 L 5.6 60.1 57.8 -5.5 37.8 47.0 L 1.2 3.2 L4.7 -5.6 -6.3 4.9 48.9 38.5 38.6 40.9 -34.4 139.1 139.5 52.1 47.0...45.2. -44.8 ⅡI 「夫は外で働き、 妻は家庭を守るべきである」という考え方についてどう考えるかの 調査年ごとの割合の推移 80 -55.1 24.9 21.2 41.3 29.0] 25.4 20.4] 25.2 24.4 19.8 51.6 49.4 -45.1 44.6 |賛成 どちらかといえば賛成 |わからない 54.3 どちらかといえば反対 反対 59.8 35.0 反対 40.6 賛成 1992 1997 2002 2004 2007 2009 2012 2014 2016 2019 (年) (注)の資料の「賛成」は「賛成」と 「どちらかといえば賛成」の小計, 「反対」は 「反対」と「どちらかといえば反対」の小計。 (注) 2014年8月調査までは20歳以上の者, 2016年9月調査からは18歳以上の者を対象。 (IⅡIの資料は令和元年 「内閣府資料」より作成) ア 1992年以降の10回の調査年を見ると, 「反対」と「賛成」の割合の差は2002年をのぞき,最 も大きい年は25%以上, 最も小さい年は3%以下である。 イ 2019年において, 「どちらかといえば反対」「反対」 と答えている人の割合の合計は男性よりも 女性の方が高く,年齢層別では, 「どちらかといえば反対」「反対」と答えている人の割合の合計 が最も高い年齢層と最も低い年齢層では、割合の差が20%以上ある。 ウ2019年において, 「どちらかといえば賛成」と答えている人と, 「どちらかといえば反対」と答 えている人では,｢70歳以上」以外のすべての年齢層で「どちらかといえば反対」 と答えている人 の割合の方が10%以上高い。 エ1992年以降の10回の調査年を見ると, 2002年以前は「賛成」と答えた人の割合が「反対」と 答えた人の割合を上回った年の方が多いが, 2004年以降の調査年については, 「反対」と答えた 人の割合が「賛成」 と答えた人の割合を上回った年の方が多い。

なぜこの資料から1票の価値に差があると読み取れるのでしょうか？？教えて欲しいです🙏🙇‍♀️

Nils 資料2 衆議院選挙区における議員 哺者 一人あたりの有権者数 吉木正具 者 東京 FK 落選 第13区 全国平均 鳥取 第 1 区 20 23.4 36.6 147.8 60万人 0 40 (2019年) ( 総務省資料) 表制のしくみを表している。

選挙　(3)の獲得議席数はどうやって求めるのか教えてください😭⤵️

せい (1) 資料 1の小選挙区制では, 1選 資料1 衆議院議員の選挙制度 挙区あたり何人が当選しますか。 (2) 小選挙区制の特徴を、次の ア~ウから1つ選びなさい。 せいとう ア 大政党に有利である。 イ 政党に投票する。 ウ 死票が少ない。 ひれい (3) 資料2は, 比例代表制における せい 小選挙区制 得票数 00 X Y党 Z党 回 氏 氏 や とう たいせい 社会党を主な野党とする体制を何といいますか。 せいけん (7) 記述 有権者にとって,各政党が政権公約を出 ひれい 比例代表制 (定数3の場合) せいとう 各政党の得票数である。 この選挙区が定数4の場 資料 2 各政党の得票数 せんたく すことはどのような利点があるか。 「選択」の語 かくとく 合,X党Y党の獲得議席数をそれぞれ答えなさい。 政党 X Y党 党 しゅうぎ (4) 資料1の2つの選挙制度を組み合わせた衆議 得票数 12,000票 9,000票 5,400票 いん ぎいん 院議員の選挙制度を何といいますか。 (5) 資料3を見て,各問いに答えなさい。 単独政権の年は何年ですか。 得票数÷112,000 9,000 5,400 |得票数÷2 6,000 4,500 2,700 得票数÷3 4,000 3,000 1,800 ② 政権が交代した年をすべて答えなさい。 とう (6) 1955年から続いた, 自由民主党を与党, 日本 得票数 01:00 1998.7 99.1 99.10 よ とう 資料3 近年の与党の移り変わり 自由民主党 自由民主党, 自由党 自由民主党, 自由党. 公明党 自由民主党 公明党. 保守党 自由民主党 公明党 民主党, 社会民主党. 保民新党 2000.4 -03.11 09.9 (1) (2) (3) 4 X Y党 (7) ア 2 1 1 人 75 たいせい (6) 55年体制 議席 ひれい 小選挙区比例代表並立制 1998 議席 76 制年 (5) ② 2009年, 2012年 74 75 10 (例) 各政党の政策のち 69 がいがわかり 有権者 9 せんたく が選択しやすい点 記述のポイント (7) ... 「政権公約」は,政 する｡ (3) 資料 [票数 [] の大 確認 政党 得票数 得票数 ÷ 得票数 + 得票数 ÷ (5) ① (7) 下 2

（5）について並び替えの正解を教えて欲しいです！！（模範解答には3番目しか載ってませんでした）

N (3) (4) CH LEN MOD Nanka 17 過半数は 国会議員 G 内閣は国会の信任にもとづいて成立し、 国会 に対して責任を負うしくみを何というか、 答え なさい｡ 内閣不信任案が可決された場合に、 内閣が選択する2つの対応を書きなさい。 国会と内閣の関係 「国務大臣 連帯責任 Ma of 内閣が衆議院を解散させた後に行われることがらを 行われる順番に並べた場合、3番目 にくるのはどれですか。 記号で答えなさい。 ア) 特別国会の召集 イ) 国務大臣の任命ウ) 内閣総理大臣の指名エ) 総選挙

1番下のネがわかりません。教えてください🙏

などの方 次の①から⑩の語句は, この章で学習した用語です。 どのような意味の用語か、 自分の言葉でそれぞれ説明しましょ う。 うまく説明できない場合は、掲載されているページにもどって確認しましょう。 p.43.48 p.41 p.42 p.4344 p.43 46 ①法の支配 2 日本国憲法□ ③ 国民主権 平和主義囚 5基本的人権 p.48 - 50 p.54 p.54 p.55 p.55 p.56 経済活動の自由 社会権□ 法の下の平等 (平等権) 8自由権□ 精神の自由□ ⑩ 身体の自由□ 生存権 1教育を受ける権利口 15 勤労の権利□ ⑩ 労働基本権□ 参政権□ ⑩選挙権□ 19被選挙権□ p.56 p.57 p.57 p.57 p.58 p.58 p.58 p.59 p.60 p.61 p.61 p.61 2 裁判を受ける権利口 21 公共の福祉□ 普通教育を受けさせる義務□ 勤労の義務 納税の義務□ p.62 p.63 p.64 p.66 2環境権□ 26 自己決定権□ 27 プライバシーの権利 28 世界人権宣言 2 この章の学習内容をまとめた、 次の図の空欄に入る語句をの語句からそれぞれ一つずつ選びましょう。 新しい人権(憲法に直接規定されていない権利) 産業や科学技術の発展→ (キ), (ク) 情報化→(ケ) (コ) (サ): 思想・ 良心の自由, 信教 の自由, 表現の自 由など (シ): ひこくにん 被疑者・被告人の 権利など (ス):職業選 択の自由, 財産権 の保障、居住・移 転の自由 グローバル化→国際的な人権保障 (ア)など 基本的人権 (人権) (セ) (ソ): 健康で 文化的な最低限度 の生活の保障 (タ): 学校教 育や生涯学習 (チ ), (ツ): 働く人 たちのための権利 (テ)など (ト): 選挙で 投票する権利 (ナ): 選挙に 立候補する権利 (ニ):裁判所 に裁判を行うよう に求める権利 基本的人権 (人権) を支える原理:(ヌ) 人権の保障によって目指すもの [ネ〕 6個人の尊重 の尊重) p.48 (イ): 現在の日本の憲法 三つの原理 (エ): 戦争の放棄 ほうき (ウ): 人間が生まれ ながらにして もっている権 利を保障 権力 国民 (オ): 国民による 政治 法が権力を制限することで 人権を保障: [カ] 国民の責任・義務 ( ノ ) 社会全体の利益 国民の義務:(ハ), (ヒ), (フ

3番のCで国民投票では過半数の賛成が必要でなぜ6000万票の過半数が3000万なんですか？3000万1票ではないんですか？

資料1 憲法改正の手続き 日 改正原案 3分の2以上の賛成 衆議院の総議員の 3分の2以上の賛成 参議院の総議員の 投票の過半数の賛成 国民投票で、有効 天皇が公布 では,国民に 選ば れた代 表 者 が国会で政 治を決定します。この制度を何といいますか。 本 資料1のBの代わりに戦前の帝国議会に あった議院を何といいますか。 3 資料2のとき,憲法の改正には,A・Bの何 人以上の賛成と, Cのうち何万票をこえる賛 成が必要ですか。 資料1を参考にして,それ ぞれ整数で求めなさい。 資料2 B 衆議院議員 参議院議員 465人 245人 資料 3. 投 国民投票の 有効投票数 6000万票 内閣総理大臣の指名 最高裁判所長官の任命 衆議院の解散 ひさい 被災地の訪問 資料4 日本国憲法第9条 こう ちつじょ 1項 日本国民は、正義と秩序 を基調とする国際平和を誠実に 希求し、国権の発動たる X と, いかくまた 3 4 A B 310 164) d 。 万票

⑧の問題が分かりません💦 どのような答え方をすればよいのでしょうか？

(8) 入試 記述 ある生徒がⅡI・ⅡIの資料をもとに, 平成における情報化の進展について考 察した下の文中のAにあてはまる適当な内容を, 「情報」の語句を用いて書きなさい。 ( 岡山県 ) 思 ある生徒の考察 平成の半ばである2000年以降,新 聞発行部数と雑誌出版点数が こ とがおもな原因だと考えられる。 平成 の情報化には, インターネットが大き えいきょう く影響していると思う。 Ⅱ 新聞発行部数と雑誌出版点数の推移 新聞発行部数 雑誌出版点数 (千部) (点) 1992年 2000年 2008年 2016年 (注) 点数は出版された数のこと。 51,938 53,709 51,491 43,276 3,851 4,533 4,353 3,589 (日本新聞協会Webページなどから作成) 介母親と子ども III インターネットの人口普及率の推移 100 (%) 80 60 40 20 0 2000 II 2008 2016 (年) (総務省Webページ)