（6）②のカはどのように求めればわかるのか教えていただきたいです。

ⅣⅤ 穀物生産量 (千t) うち小麦 (千t) 2211億 千 P 2 5604 0.3億 Q = 0.7億 17598 3 R 70379 3 406052 こくもつ (6)IV は,地図中のA~Dの国の穀物生産量, 小麦生産量, 国内総生産, 1人あたり国内総生産, 総発電量と発電割 合です。 これについて次の問いに答えなさい。 121223 292394 Aフランズ B.オーストラリア …アメリカ 879.6億ドル ロブラジル (2013年) 原油 85.1% その他 14.9 (世界国勢図会) 発電 ※1 国内総生産 1人あたり 国内総生産 総発電量 (百万ドル) (ドル) ( 億kw) 発電割合 上位1位・2位 (%) 1847796 8755 6014 水力 64.7 火力 24.0 ブラジル① 1380208 547642 2610 火力 84.3 新エネルギー9.62 オースト 2715518 40319 3 58193 原子力71.0 水力12.1 フランス A ・3.3億 S 421549 U 52258 ( 21433226 65134 44554 火力 65.4 原子力 18.9 オ…人口は国内生産額をドルにし1人あたりでわる:2018年,他は2019年,※2:風力・太陽光・地熱発電。(世界国勢図会) ①Dの国にあてはまるものを,Ⅳ中のPSから1つ選びなさい。 ② IVについて述べた文として適当なものを, ア~カからすべて選びなさい。 1 穀物生産量にしめる小麦の割合は, S国が最も高く、、 P国が最も低い。 穀物生産量が多い国ほど, 国内総生産額も多くなっている。 657 国内総生産額が少ない国ほど, 1人あたり国内総生産額も少なくなっている。 エ 国内総生産額が最も多い国は, 穀物生産量, 1人あたり国内総生産額, 総発電量も最も多い。 人口が最も多いのはS国で, つい国, R 国, Q国の順である。 カ R国の原子力発電量は, S国の原子力発電量の2分の1以下である。

中学３年物理の問題です。 黄色いマーカーを引いている4(2)1①②の2問の解説を見ても理解できません💦 説明お願いいたします🤲🥺

▷4 エネルギーの有効利用 図は,従来の火力発電とコージェネレーションシステムで、発電 に用いた燃料の化学エネルギーが移り変わるようすを表している。 あとの問いに答えなさい。 従来の火力発電 送電線 工場 電気 コージェネレーションシステム 天然ガス ガスパイプライン ビル 発電機 電気 熱 火力発電所 利用される電気 エネルギー34% ともな 送電・変電に伴う損失5% 利用される電気 エネルギー30% 利用される熱 エネルギー50% はいねつ 利用できない排熱61% 利用できない排熱20% (1) 従来の火力発電では、 送電時の損失を少なくするために, 電圧 をどのようにして送電するか。 (2)図のコージェネレーションシステムでは,全体で利用できる電 力が常に4500kWになっている。 ① 1秒間に何kJの天然ガスの化学エネルギーが使われているか。 ②全体で利用できる熱エネルギーは, 1秒間に何kJか。 すぐ (3) 従来の火力発電に比べて, コージェネレーションシステムが優 れている点を熱エネルギーに着目して簡単に答えなさい。 物理 182 4の答え (1) (2)① VOL 2 ✓ (3)

「スマイル」で、英語にして、あいうえお作文みたいな感じで作ってほしいです、！卒業を迎える中学生が描いた感じを出してほしいです、、全然思いつかなくて、、 例を見せてほしいです！

②のアはどうやってわかるのですか？

図1 (1)図1は、ある中学校の3年A組, B組 C組それぞれ生徒35人のハンドボール投げの記録 を箱ひげ図に表したものである。 977 18 A組 ト H 図 B組 H 8 C組 0 5 10 15 20 20 ① A組の第2四分位数 (中央値) を求めなさい。 27 35 25 30 30 35 30 40(m) ② 図1から読みとれることとして正しいものを. 次のア~オからすべて選び, 記号を書きな さい。 ア A組は10m以上15m以下の生徒の人数より, 15m以上20m以下の人数の方が多い。 A組とB組を比べると, 四分位範囲はB組の方が大きい。 ウ A組, B組, C組のいずれの組にも, 30mを上回った生徒がいる。 B組とC組を比べると, 範囲はB組の方が大きい。 オ C組には, 25m以下だった生徒が27人以上いる。

画像の（２）がわかりません。 答えは 32,33,34です。 やり方も教えてくださると助かります😭 画質悪くてごめんなさい。

静岡県 2023年 数学 (3) 3 あるクラスの10人の生徒AJが、ハンドボール投げを行った。 表1は、その記録を表したも のである。 図3は、表1の記録を箱ひげ図に表したものである。 このとき、次の(1)(2)の問いに答えなさい。(4点) 表1 図3 生徒 ABCD E F G H I J 予類(m) 16 237 2934122510 26 32 (1) 図3の(適切な値を補いなさい。 また、10人 の生徒A~」の記録の四分位範囲を求めなさい。 7 12 ) 29 34(m) (2)後日、生徒Kもハンドボール投げを行ったところ。 Kの記録はamだった。4は、11人の生徒AK の記録を箱ひげ図に表したものである。 このとき、αがとりうる値をすべて求めなさい。 た だし、α は整数とする。 図4 7 12 3234(m)

中学3年生数学の三平方の定理でもとめる円錐や角錐の体積の問題です。■3の(1)です。 なぜこの△OABが正三角形だからOMの答えになるかがいまいちわかりません 至急おねがいします。

オープンセサミ 3 右の図は、1辺 なさい。 が6cmの正四面体で ある。 次の問いに答え 【12点×4】 (OAB の底辺を ABとしたときの高 H M B さOMを求めなさい。 (2)この正四面体の表面積を求めなさい。 この正四面体の高さOHを求めなさい。

数学中学3年です。 この問題が分かりません。 わかる人がいたら教えて欲しいです。

問1 次の問いに答えなさい。 □(1) 濃度が7% の食塩水と 3% の食塩水を混ぜて、濃度が6% の食塩水を500g作る。 それぞれ何g混ぜれば よいか求めなさい。 [岐阜] 7% g, 3% g

教えてください。

24/ 次の文章の ] にあてはまる適当なことばを, 「足利義昭」 「室町幕府」の二つの語を用いて25字以 内 (読点を含む。)で書きなさい。 中, 1573年に 織田信長は,敵対する戦国大名を破り勢力を強める [た。 その後、 全国統一を目前に した1582年に, 家臣の明智光秀にそむかれて本能寺 で自害した。

4(1)aの問題なんですけど、 どうやったら1955年度、1973年度、2010年度、 2017年度を資料1と年表を参考にして 見分けることが出来るのか分かりません💧‬ 見分け方(？)の解説良かったらお願いします🙇🏻‍♀️

一郎さんのクラスでは,「資源と私たちの暮らし」をテーマに班で学習を行った。 以下の問いに答えよ。 問(1) 1班は、戦後の日本のエネルギー供給構 年表 資料1 エネルギー供給構成割合とエネルギー量 成を調べ、 資料を見つけた。 a ア~エの円グラフは、1955年度 1973 年度 2010年度 2017年度のいずれかを 表している。 右の年表を参考に、年度の 古いものから順に記号で掛け 1955年 高度経済成長がはじまる 1973年 石油危機がおきる 太陽光 風力など 6% ア 水力3% 水力3% 原子力1% 太陽光 2011年 2012年 東日本大震災がおきる 再生可能エネルギー全量 買い取り制度がはじまる 原子力 11% 風力など 9% 石油 石川 567097 40% リットル 石炭 資料2 23% 5億 1689万39%) (キロリットル ( ) 石炭 25% b 資料1のAの資源名を答えよ。 (2) 2班は,日本に輸入される石油のおよそ 9割が西アジアから運ばれることを知り. その輸送ルートを調べ, 資料2を作成した。 輸送ルートの海域とは関係のないものを. 0 ウ 原子1%- 太陽光。 風力など 8% A2% 水力 4%- ■工太陽光. 風力など 1% 石 18%, 6914万石炭 47% 水分 27% /石鹸 17% 38705万 石油 75% 次のア~エから一つ選んで, その記号を書 け。 しゅいんせん なかつぎ ア朱印船貿易 イ琉球王国の中継貿易 ウ コロンブスの航路 I ペリーの航路 (資源エネルギー庁ホームページより作成)

世界恐慌がきっかけで、土地を求めて満洲へ侵攻して満州事変などを起こしたのですか？

らも判断できる。②はドイツ, ③はアメリカ, ④はソ連。 ③3 世界恐慌に対する影響や対策が資料に見られる。 資料ⅣVから,1929年の世界恐慌を境に,自作農と小作農の収 入が急激に減少していることを読み取る。 資料Vから, 1926年から1931年の間に世界の主な国の関税率が大幅に引 き上げられたことを読み取る。 多くの植民地などをもつイギリスやフランス, さらにアメリカでも高い関税をかけ て外国の商品を締め出すブロック経済が行われたため, 世界中で自由貿易が行われなくなった。 植民地の少ない日 • 本 イタリア ドイツなどは不満を持つようになり, 日本は資源と広大な土地を求めて満州へ侵攻していった。 (4) 1965年から1973年までは高度経済成長期 (年平均 10%程度の経済成長率が続いた期間) であり, 1973年の第一