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日本史 高校生

第二回共通テスト模試の日本史なんですけどどうしてbは×なんですか?解説もaもbもどっちもあってるように書いてて分かりません!

日本史B 問6 下線部②に関連して,次の史料2は江戸幕府のキリシタン禁制のなかで起 こった出来事に関するものである。 史料2の出来事に対する筆者の評価をa・ b,その根拠となる背景をc・dから選ぶ場合、その組合せとして最も適当な ものを、後の①~④のうちから一つ選べ。 24 史料2 長崎の奉行は叛乱の原因を調査し,それが有馬の地の領主である奉行長門 守(注1)の苛酷をきわめた虐政によるものであることを見出した。(中略)長門 殿(注2)の奉行や役人たちが,このような傲慢, 暴虐によって農民に圧制を加 えたことが原因となって, その領主に対する蜂起,叛乱となったのであって, キリスト教徒によるものではない。ところが,殿の重臣たちは,これをキリス ト教徒が蜂起したものと言明して, その虐政をい隠し、日本国中の領主たち と皇帝 (注3) に対して面目を失わないように図ったのであった。(後略) (ドアルテ=コレアの島原一揆報告書) (注1) 長門守 : 松倉重政の子勝家。 (注2) 長門殿 : 長門守のこと。 (注3) 皇帝:将軍のこと。 評価 a 「叛乱」は,農民らによる蜂起であるとみなしている。 「叛乱」は,キリスト教徒らによる蜂起であるとみなしている。 根拠となる背景 当時は、 領主らが領民に苛酷な年貢を課すなど圧制を加えていた。 前d 直前には、キリスト教徒が長崎で処刑された26聖人殉教が起こっていた。 サンニフェリペ号事件 ② a d ① ac ③bc 4 b.d

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問3の問題でyが誤な理由を教えて欲しいです。 解答は2です。

日本史練習問題センター試験 2009年度本試験 近代日本における代表的な外交官の一人であり、政治家としても活動した幣原喜重郎に関する 次の文章を読み、後の問いに答えなさい。 A 1872年 現在の大阪府に生まれた幣原喜重郎は、大学卒業後外務省に入省し、外交官として の経験を重ねた。第一次世界大戦下において外務次官に就任し、その後の内閣においてaロシア 半命に対する日本軍の介入の事後処理などに従事した。その後駐米公使としてアメリカに赴任し た需原は、ワシントンで実施された国際会議において全権の一人として出席し、b 海軍軍縮およ び中国大陸·太平洋における列強諸国との権益調整に尽力した。 問1下線部a に関して述べた次の文XYについて、その正誤の組み合わせとして正しいものを一 つ選びなさい。 X 日本は、イギリスなど他の派兵国よりも長期にわたって介入を継続した。 Y この軍事介入の影響で、国内の米価が下落し、困窮した農民が全国で騒優をおこした。 0 X 正Y正 2 X 正Y誤 ③ X 誤Y正④ X 誤Y誤 問2下線部bに関して述べた次の文について、古いものから年代順に正しく配列したものを一つ 選びなさい。 I 国策の手段としての戦争の放棄を約した不戦条約に調印した。10 II 補助艦の総保有量を英·米の約7割とすることに合意した。 I 主力艦保有量を英·米の5分の3に制限することに合意した。 192 2 I→II→I I→I→I 5 I→I→I 6 Ⅲ→Ⅱ→I Bc原が外務大臣として活躍した機関は、 一時の中断をはさんで1924年から 1931 年までの長 い期間にわたるが、その間の外交方針はほぼ一貫しておりd「幣原外交と呼ばれた。軍縮条約 への取り組みなどにこうした姿勢は顕著である。 しかし、このような常源の外交方針は、対立勢 カやe中国における日本軍の行動によって妨げられることになる。最終的に 1931 年、陸軍が中 国東北部でおこした軍事的行動なとどによって、 幣原の外交路線は 問3下線部cに関連して、 1920年代の日本は国内で社会運動が活発化した時期としても知られて いる。次の表を参考にしながら、 この時期に農村で起こった小作争議に関して述べた下の文XY について、その正誤の組み合わせとして正しいものを一つ選びなさい。 x 普通選挙法が成立した前後の両年を比較すると、 小作争議件数は増加をみせたが、その後は 一時的に減少した。 Y 世界恐慌の影響が日本に波及した結果、困窮した農民による個々の争議が大規模化する傾向 がみられた。 0 X 正Y正 ② X 正 Y 誤③ X 誤Y正④X誤 Y 誤 した。 小作争議の件数と規模 項目|小作争議件数参加小作人数|1件当りの参加 B 年 A 小作人数B/A 1920年 408 34,605 84.8 1922年 1,578 125,750 79.7 1924年 1,532 110,920 72,4 1926 年 2,751 151,061 54.9 1928年 1,866 75,136 40.3 1930年 2,478 58,565 23.6 1932年 3,414 61,499 18.0 (安藤良雄編『近代日本経済史要覧(第2版)』より作成)

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