（1）の問題、左の答えになるのですが、どういった計算で答えを出すのか分かりません。分かる方いましたら、解説お願いします。

固定資産売却損 佐賀商店 除却損 横浜支店 宮城商店 川崎支店 本店 損益 )平成16年度の決算(年1回 12月31日)にあたり,定期預金の利息未収高を計上する。なお 公 預金は平成14年10月より毎月月初に450,000ずつ預金しており,利率は年2.4% 利払日は年1回 6 月末日)である。

簿記のプリントをやっているのですが、1番と2番合っていますか？ それと、期末資本の金額の求め方がよく分かりません。 期末資本の求め方って基首資本＋純利益ですか？ だとしたら、630000＋200000でしょうか？

1.×1年4月1日 (期首)の東京商事株式会社の資産および負債 現 金 ¥ 100,000 売 掛金 ¥280,000 繰越商品 ¥ 200,000 備 品 150,000 賀 掛金 250,000 借入金 180,000 2. ×1年4月1日から×2年3月 31 日 までに発生した収益および費用 売 受取利息 永道光熱費 支払利息 上 ¥ 600,000 受取手数料 ¥ 180,000 ¥ 30,000 仕 入 300,000 給 料 300,000 60,000 依費交通費 *払家賃 30,000 50,000 20,000 (1)期首の貸借対照表を完成させなさい。 (各2点) 貸借対照表 (メ1年 4月 1日 資 産 金 額 負債及び純資産 金 額 25,0000。 18.900 209000 100000 買 金 現 金 掛 売 掛 金 280000 借 入 金 商 100000 |( 越商品) 品 159000 639000 備 品 630000 03 (2)損益計算書を完成させなさい。(各2点) 損益計 算書 (X1年 4月 1日~×2年 3月31日 ) 費 用 金 額 収 益 金 額 309000(売上 300000 受取手数料 60000 受 取 利 息 30000 609000 189000 30000 (1人 給 料 水道光熱費 旅費交通費 50000 2000 50000 10000 支払家賃 支払利息 (期紙塩) 810p00 166 期末資本の金額を計算しなさい。(2点) 400000

簿記の連結精算表の問題です。 非支配株主持分当期変動額が584000円になるのが、分かりません。

第2問(20点) 次の[資料]にもとづいて、解答欄の連結精算表を完成させなさい。なお、当期は×2年4月1日からX3年3月 31日までの1年である。また、連結精算表における「修正·消去」欄は採点の対象としないので、自由に記入して よい。 [資料] 1. P社は×1年3月31日にS社議決権株式の60%を¥5,200,000で取得したことにより支配を獲得し、連結財務諸 表を作成している。S社の資本の増減は次のとおりである。なお連結処理上、計上した『のれん』は計上年度の 翌年度から20年の均等償却を行う。 S 社資本 X1年3月31日 ×2年3月31日 X3年3月31日 資 本 利益剰余 金 金 ¥ 5,000,000 ¥ 5,000,000 5,000,000 2,600, 000 ¥ 3,000,000 ¥ 8,000,000 3,500,000 合 計 ¥ 7,600,000 ¥ 8,500,000 D社は当期より、S社に対して売上総利益率30%による商品販売を開始した。当期のP社によるS社に対する (S社によるP社からの仕入高)は¥ 5,600, 000である。なお、S社の当期末商品棚卸高のうち¥550,000 はP社からの仕入分である。 社の当期末仕入債務残高のうちP社に対する金額¥1,310, 000が含まれている。 社およびs社は売上債権の期末残高に対して2%の金額を貸倒引当金として設定している。なお、精算表上、 の繰入額は「販売費及び一般管理費」に含めており、また、貸到引当金は売掛金より直接控除している。 Do 2兵 A

直接材料費が762000円になる計算方法が分からないので、教えてください。

装師 ロロ。 (2)(16点) 当工場では製品Aを連続生産し、実際総合原価計算を採用している。次吹の資料にもとづいて、[問1] 仕損品に 売却価値がないものとして解答欄の仕掛品勘定を完成させるとともに、 [問2] 仕損品に1個あたり900円の売却 価値がある場合の完成品総合原価を計算しなさい(評価額は直接材料費の計算から控除する)。なお、原価投入額を 完成品原価と月末仕掛品原価に配分する方法として先入先出法を採用しており、 正常仕損費の負担計算は度外視法 によるものとする。 [原価データ] 月初仕掛品原価 直接材料費 費 [生産データ] 月初仕掛品 400 個(20%) 当月投入 900 319,800 円 合 計 1,300 加 エ 50,200 (40%) (80%) 計 370,000 円 正常仕損 月末仕掛品 100 小 当月製造費用 直接材料費 200 完成 1,000 個 762,000 円 品 加 エ 756,000 計 1,518,000 円 計 1,888,000 円 (注)直接材料は工程の始点ですべて投入されている。なお、生産データの ( 捗度および正常仕損の発生点を表している。 )内の数値は仕掛品の加工進 小合

簿記二級の問題です。 材料の分析をする際に、標準消費量が2400㌔になる理由が分かりません。

Step 3 材料勘定への記入および差異分析 実際@ 180円 000 価格差異 △31,200円 標準@ 168円 標準消費額 403, 200円 数量差異 A33, 600円 標準 実際 2,400kg 2,600kg 標準消費量:1,200個×2kg/個=2,400kg 標準消費額:@168円×2,400kg=403, 200円 価格差異:(@168円-@180円) ×2,600kg=△31,200円 (借方差異) 数量差異:@168円× (2,400kg-2,600kg)=D△33,600円 (借方差異) 月末有高: @180円×200kg=36,000円

連結資産表を作成する問題です。 5の項目で、掛け販売のため売掛金と買掛金の相殺も行うと考えましたがなぜその仕訳が不要なのでしょうか。（解答の4に該当）

3. のれんは発生年度の翌年度から10年にわたり定額法によ 4. S社は当期中に、繰越利益剰余金を財源として60,000千円の配当を行っている。 5.当期よりP社はS社に対して商品を掛けで販売しており、その売上高は1,080, 000千円であり、売上総利益 率は30%である。 6. 当期末にS社が保有する商品のうち、P社から仕入れた商品が312,000千円含まれている。 7. P社の売掛金のうち420,000千円はS社に対するものである。P社は売上債権期末残高に対して、4%の貸倒 引当金を差額補充法により設定している。 利払日9月末日と3月末日の条件で貸し付 ロ日日 。丘 山を年1 0/

減価償却費の限度超過額からなぜ繰延税金資産の金額が算出されるのか、期末と期首との差額が法人税等調整額になる理由が分かりません。

7.税効果会計上の一時差異は、次のとおりである。なお、法定 実効税率は30%とし、法人税、住民税及び事業税の課税見込額 は¥61,080である。また、仮払法人税等の残高は、中間申告し たさいに計上したものである。 期首 期末 減価償却費限度超過額 ¥54,000 ¥57,600

丸つけてるところがなぜそうなるのかわかりません。 上から順に、 ５月7日仕入の残高で、100、100、10000とあるのは前月繰越がそのままあるのかなと思ったのですが、それにただ仕入れ分が追加されたという形ですか？ ５月11日売上の払出でまず100、100、10000とあ... 続きを読む

なさい(帳簿の締切りも行うこと)。 次の資料にもとづき, 先入先出法と移動平均法によって商品有高帳を作成し 「資 料] 数量 単価 金額 5月1日 前月繰越 100個 ¥100 ¥10,000 7日 仕 入 200 130 26,000 11日 売 上 150 160 24,000 18日 仕 入 300 105 31,500 27日 売 上 250 180 45,000 nト

この簿記の問題のやり方を教えてください

下記の決算整理事項に基づいて、精算表を作成しなさい。ただし、会計期間は20×2年4月1日から20×3年3月31日までである。 なお、精算表の 決算整理事項 現金の実際有高は74,000円であり、帳簿有高との不一致の原因は判明しなかった。 受取手形及び売掛金の期末残高に対して2%の貸倒れを見積もる。 貸倒引当金の設定は、差額補充法による。 期末商品の実地棚卸高は、31,600円であり、売上原価は「仕入」の行で算定する。 通信費に計上されている郵便切手の未使用高が、80o円あった。 備品について、残存価額ゼロ、耐用年数6年の定額法で減価償却を行う。 残高試算表には、既に11か月分の減価償却費が計上されている。 借入金の利息の未払分が120円あった。 受取利息の未収分が500円あった。 保険料の前払分が180円あった。 法人税、住民税及び事業税3,180円を計上する。 )の中に適切な用語を記入しなさい。 の 2 3 4 5 6 7 8 の 精算表 残高試算表 修正記入 損益計算書 貸借対照表 勘定科目 借方 貸方 借方 貸方 借方 貸方 借方 貸方 現金 74,800 受取手形 45,200 45,200 売掛金 32,800 32,800 貸付金 48,000 48,000 繰越商品 28,800 カ 備品 72,000 72,000 支払手形 10,800 10,80 買掛金 6,000 6,00m 借入金 40,000 40,00 貸倒引当金 備品減価償却累計額 資本金 繰越利益剰余金 400 ネ 35,000 ケ 150,000 150,00 50,000 50,00 売上 158,000 158,000 受取利息 960 仕入 104,160| キ カ 給料 25,400 25,400 減価償却費 11,000 タ 支払家賃 4,800 4,800 通信費 3,000 チ 保険料 720 支払利息 480 451,160| 451,160 貸倒引当金繰入 貯蔵品 ク 雑 ア 未払利息 保険料 )利息 法人税、住民税及び事業税 イ ウ 未払法人税等 ホ 当期純利益 合計

工業簿記の問題なのですが、これの給与って具体的に何に当たるのでしょうか。

問題17-3 ★★★ 問1 配賦差異は売上原価に試課している。 (資 料) (1 1.棚卸資産有高 期首有高 240,000円 90,000円 450,000円 期末有高 200,000円 80,000円 主要材料 補助材料 350,000円 仕掛品 2.賃金·給料未払額 期首未払額 160,000円 期末未払額 180,000円 直接工賃金 間接工賃金 60,000円 85,000円 100,000円 120,000円 給 料 3. 材料当期仕入高 主要材料 1,200,000円 補助材料 340,000円 4.賃金·給料当期支払額 直接工賃金 940,000円 間接工賃金 235,000円 給 料 460,000円 5.当期経費 電力料 36,000円 保険料 52,000円 減価償却費 92,000円 6. その他 (1) 主要材料の消費額はすべて直接材料費, 補助材料の消費額はすべて間接材料費とする。 (2) 直接工賃金はすべて直接労務費, それ以外はすべて間接労務費とする。 問1 以下の取引を仕訳しなさい。 製造間接費配賦差異, 製品 (1) 材料の消費 (2) 賃金·給料の消費 (3) 製造間接費の予定配賦 (4) 完成品原価の振替え (5) 製造問接費配賦差異の振替え 問2 製造原価報告書を完成させなさい。 業