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心理学 大学生・専門学校生・社会人

添削お願いします🙇‍♀️

【志望理由】 私は、貴学で心理臨床学を学び、将来は、他人に相談できず、1人で悩み苦しんでいる 人達の心の支えになり、サポートしたい。 心理学に興味を持ったのは、友達からの連絡がきっかけだ。友達は「学校は楽しいか。」と急に連絡を 取ってきた。その時の私は、友達関係で悩んでいたが、自分の気持ちを隠し、「楽しいよ。」と返事をした。 しかし、そのような連絡をした数日後、友達が電車と接触し怪我を負ったことを知った。その時になって私は、 もっと素直に私自身のことを打ち明けていれば、友達は相談する機会を得たのではないか、なぜ、友達の気持ち に気付けなかったのか、と、とても後悔した。今では、このような後悔をする前に、私や友達の様に 悩みを中々話せない人達の変化に気付き、寄り添い力になれる人になりたい。 貴学は、今年度から学科専攻が再編され、心理臨床学科では、3年次から3コースに分かれ基礎 から専門的なことまで学ぶことができる。また少人数教育のため、生徒と先生との距離が近く手厚くサポ トしていただけ、体験学習や自治体等との連携、協力など様々なフィールドワークが充実している。 私は、実際の現場で、心理学を仕事としている方々から、より実践的に学べる貴学で 4年間学ぶことを強く志願する。

未解決 回答数: 2
経営経済学 大学生・専門学校生・社会人

経済ミクロの問題です。 全くわからないので教えていただきたいです

第8回課題 ● 次の計算問題を解きなさい。 問題) ある企業の限界費用曲線は、 MC=3X という式になっている。 ただし、MCはこ の財を供給するための限界費用を表わし、Xは供給量を表 わす。 以下の設問に答えなさい。 (1) もしこの企業が完全競争的な企業であり、市場価格が30であれば、 この企業はこの財をどこま で供給するだろうか。 また、 そのような答を出したのはどのような理由によるかも記しなさい。 (2) この場合の企業の生産者余剰はいくつであろうか。 (3) ここでこの企業のこの財を生産するための固定費用が100であれば、 この企業はこの財を供給 するだろうか。 固定費用が300であればどうか。 ある消費財の需要関数が、 D=120-6p であり、この消費財の供給は独占企業によって行われているとする。この独占企業の総費用関数は、 TC=60+4X であるとする。 ここで、pは価格、 Dは需要量、TCは総費用、 Xは生産量 (供給量)である。 このとき、以下の問に答えよ。 問1)この独占企業の収入 (売上) と供給量の関係を表す式を求めよ。 問2) 独占企業の設定する価格と供給量を求めよ。 問3) 社会的総余剰を最大にする価格と供給量を求めよ。 ※ヒント・独占企業の利潤最大化条件はMR=MC、 社会的総余剰が最大化されるのは完全競争市場であり、 競争企業の利潤最大化条件はp=MCである。 また、この問題ではMC (TCをXで微分したもの)が定数と なる。

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公務員試験 大学生・専門学校生・社会人

わかる方教えてください。

政治経済 第8章 国民経済の仕組み② ワークシート 【財 政】 1. 一般会計や特別会計などから成り立っている中央政府の財政のこと。 2. 歳入と歳出とが同額になっている財政のこと。 3. 国または地方公共団体が財政収入の不足を補うために発行する債券。 4. 歳入不足を補うため国が発行する公債のこと。 5. 都道府県・市区町村などの地方公共団体の財政のこと。 6. 国の最も基本的な会計で, 社会保障, 公共事業, 教育などの一般行政を 進めるための主要な経費を賄う会計のこと。 ※〔 〕 7. 一般会計予算の歳入不足を補うために発行される国債のこと。 ※〔 ] 8. 国が特別な事業を行ったりするための会計のこと。 ※〔 〕 9. 公共事業費や出資金貸付金などの財源に充てるために発行される国債 のこと。わ 10. 一般会計予算において, 国債発行額が歳入に占める割合のこと。 11. 一般会計の租税収入のうち, 所得税、法人税、酒税の3つのこと。 1. [ 17. 課税対象が大きくなるほどに税率が高くなる課税方式のこと。 2.[ 18. 課税対象が大きくなるほど税率が低くなる課税方式のこと。 3. [ 4. [ 5. [ 6. [ 12. 所得税、法人税、相続税、酒税など, 国庫の収入の中心となる税のこと。 13. 都道府県税や市区町村税など地方公共団体の収入の中心となる税のこと。 14. 所得税、法人税、相続税、都道府県民税, 市区町村税など, 納税義務者 と実質的負担者である担税者とが同一人である租税のこと。 7. 15. 消費税、酒税 関税、たばこ税 ゴルフ場利用税など, 納税義務者と租 税負担者とが異なる租税のこと。 16. 法人税など, 課税対象に同じ税率をかける課税方式のこと。 8. 29. 19. 租税制度の変更による増税がなくても、経済成長の結果, 租税収入が予 算額を上回って自然に増加すること。 10 1 1

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