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経営経済学 大学生・専門学校生・社会人

簿記について質問です。除却について,②の備品は取得時の24万を基準にするのに③のソフトウェアは取得の200万が基準にならないのはどうしてでしょうか? ご教授下さい。

問 第4回 建物 取得年月日 固定資産管 用 途 期末数量 耐用年数 平成19.4.1 備品 7,500,000 事務所 25年 2) 当期の取引 平成2041 平成25.10.1 27.10.1 平成23.4.1 平成 25.4.1) 平成26.4.1 ソフトウェア 備品B 備品PC 1,800,000 備品 A 8年 10510 6 年 4年 600,000 2,200,000 800,000 システムA システムB 10年 2,000,000 10年 3,000,000 C 10 2,800,000 1 平成27年4月1日に備品C (耐用年数8年) を¥800,000 (翌月末払い)で購入した。 4 ② 固定資産の棚卸を実施したところ、 備品Bのうち2個が滅失していることが判明し、前期末 3 の帳簿価額にもとづき除却処理を期首で行うこととした。 10000円 000-000 平成27年7月1日に、事務所の改築を行い、改築工事の代金¥1,500,000(翌月末払い)のう ち、80%が資本的支出であったため、これを建物勘定に追加計上し、耐用年数15年で減価償却 を行うこととした。80%は、建物で残りは修繕費ということ 平成27年10月1日から、新たなシステムCが稼働しソフトウェアの代金(翌月末払い)は ¥2,800,000であった。 システムC (耐用年数10年)の稼働に伴い、システムAが不要となった ため、9月末の帳簿価額にもとづき、期末で償却費の計上と除却処理を行った。 減価償却の方法 減価償却費は年次で期末に一括計上している。減価償却の方法は、以下のとおりである。 建物(定額法(残存価額ゼロ) 期中取得分は年間の償却費を月割で計算 (間接法による】 備品 平成19年4月1日から平成24年3月31日までの取得 250%定率法(間接法による 平成24年4月1日以後の取得 200%定率法(間接法による) ソフトウェア 定額法 期中取得分は年間の償却費を月割で計算 (直接法による) 耐用年数に対応する償却率は、下表のとおりである(計算にあたってはこの表の数値 ること)。 耐用年数 定額法 250%定率法 200%定率法 4年 20.250 0.625 0.500 6年 0.167 20.417 20.333 8年 0.125 0.313 20.250 10年 0.100 0.250 0.200 15年 0.067 0.167 0.133 25年 0.040 0.100 0.080 固定資産除却損の算定に用いる減価償却累言

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化学 高校生

解説2行目 Bが一価の酸とわかる ってどこからわかったものですか?

入試攻略 への必須問題 0.1mol のBを含む水溶液を1mol/Lの水酸化 ナトリウムで滴定したところ, 右図のようなpH 変化がみられた。 図の滴定曲線から,化合物Bの どのような性質がわかるか。 また, 図のP点付近 において,この溶液がとくにもつ性質につき、こ の滴定曲線から何がわかるかも説明せよ。 (東京大) 13 10 pH 7 P 4.4 2.7 50 100 150 滴下した水酸化ナトリウムの量(mL] 0.1mol のBを中和するのに、水酸化ナトリウム NaOH が 解説 1 [mol/L] x 100 [L]=0.1 [mol] 必要なので,Bが1価の酸とわかります。ま 1000 滴定曲線より 100mL と読みとれる また,中和点が塩基性側にあることから,Bは弱酸とわかります。 Bの分子式を HX, 電離定数を Ka とすると, [H+][x-] Ka= [HX] [H+]= [HX] [x-] Ka...① P点はB0.1mol を半分中和し, HX 0.05mol と x 0.05mol となっている ので, [HX] = [x-] ですから, [H+]=Kaとなります。P点は pH=4.4, [H+]=10-4.4 [mol/L] なので, Ka=10-4-4 です。 (mol/L), (UA) MM また, P点付近は ①式の [HX] [x-] の変化が小さく, pH の変化が小さくなって A) MM-A います。 緩衝作用が大きいのですね。 答え Bは電離定数が 10-44 mol/Lの1価の弱酸である。 P点付近はpHの変動 が小さく, 緩衝作用が大きい。 1位

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