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理科 中学生

(3)②a 🟨は、ただの重力ですか? 🟥を➕足す理由を教えてください🙇‍♀️

かきなさい。 (3) 図17のように,スタンドのつり棒にばねを固定し, ばねに図17 おもりをつり下げて, 静止させた。 その後, ばねにつり下げ るおもりの質量を変えながら, ばねののびを測った。図18は, このときの,おもりの質量とばねののびの関係を表したもの である。 ただし,100gの物体にはたらく重力の大きさを 1Nとし, ばねの質量は無視できるものとする。 き,糸bがおもりBを引く力を, 点Pを作用点として, つり棒 ばねののび 図 18 10 8 6 4 スタンド (cm) 2 ・おもり 0 床 40 80 120 160 おもりの質量(g) ばね ① 図17のばねに,おもりCをつり下げたとき, ばねののび は6cmであった。おもりCの質量は何gか。 また、おも りCを月に持っていったとき, 月面上でおもりCにはたらく重力の大きさは何Nになると考えられるか。それぞれ答えなさ い。ただし,月面上での物体の重さは,地球上での重さの6分の1になるものとする。 19 1.8m 水面から物体Dの 下面までの距離 水槽 水面 ばねののび 図206 ばね 5 4 3 糸 物体D (cm) 2 ・水 1 床 図19は, 直方体の物体Dと図17のばねを, 水の入った 水槽の底につけた定滑車を通した糸で結んだ装置である。 図19の物体Dは,質量80gであり,水に入れると,傾 くことなく水面からとcmだけ沈んで静止する。 ばねを 0.02m 真上に引くと,物体Dは水中で傾くことなく真下に沈ん でいく。図20は,このときの, 水面から物体Dの下面ま での距離とばねののびの関係を表したものである。 ただ し,糸の質量は無視でき, 定滑車の摩擦はないものとす る。また, 水面から物体Dの下面までの距離が5cmになるまでに物体Dと定滑車はぶ つかることはないものとする。 定滑車 0 1 2 3 4 5 水面から物体Dの 下面までの距離 (cm) a 水面から物体Dの下面までの距離が3.5cmのとき, 物体Dにはたらく浮力の大きさは何Nか。 図18と図20をもとに,計 算して答えなさい。

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日本史 高校生

日本史わかる方教えて欲しいです🥲

[3] アジア情勢の変化と経済大国日本及び新しい国際秩序と日本の [3] 課題に関し,以下の設問に記号で答えなさい。 [思・判・表] (1) (1) 「行財政改革」に関する次の説明で,正しいものを一つ選び記号で 答えよ。 (教科書 P.296 参照 ) (2) (3点×3) (3) ア 高度成長後の日本では税収が伸び悩む一方, 財政主導の景気 回復策などで財政黒字が拡大し,財政再建が重要課題となった。 1981年に発足した第2次臨調は「増税なき財政再建」を掲げ、 公共事業の拡大, 公務員給与の抑制と定員減などを求めた。 ウ 1982年に成立した中曽根康弘内閣は, 電信・電話事業とたばこ産業を1985年に, 日本国有鉄道を 1987年に民営化した。 エ 中曽根康弘内閣は、公務員給与の抑制, 省庁の統廃合などを行い、健康保険などの社会保障制度では 国民の負担を軽減した。 オ 竹下登内閣は, 1989年に、国民の間に待望論のあった消費税を導入したが, 政治資金をめぐり疑惑が 発覚して退陣した。 (2) 衆議院議員の「選挙制度の変遷」に関する次の説明で、誤っているものを一つ選び記号で答えよ。 (教科書 P.301 参照) ア 1890年の第1回衆議院議員総選挙は,小選挙区制中心の制度で行われた。 1900年には,各府県内の都市部を小選挙区とし、それ以外の郡部を大選挙区とする大選挙区制中心の 制度が導入された。 ウ 1919年には小選挙区制中心の制度に, 1925年の男子普通選挙制が実施された際には、中選挙区制が 採用された。 エ 1925年の改正以後は, 敗戦直後の1946年の大選挙区制による選挙を除き, 小選挙区制で実施されて きた。 オ1994年の公職選挙法の改正で, 小選挙区制の長所を生かし、短所を軽減する小選挙区比例代表並立制 が導入された。 (3) 「持続可能な社会に向けて」に関する次の説明で、 誤っているものを一つ選び記号で答えよ。 (教科書 P.306 参照) ア 科学技術の発展と経済成長により、私たちの生活は便利で豊かになったが,地球規模での環境破壊も引き起 こされるようになってきた。 1972年に開催された国連人間環境会議で、人口問題が世界的な問題として取り上げられた。 ウ 1987年には国連の環境と開発に関する世界委員会が, その報告書の中で「持続可能な開発」という概念を 提唱した。 2015年には, 国連サミットで「持続可能な開発目標」 (SDGs) が採択された。 オ SDGsは 2030年までに全ての国が「誰一人取り残さない」持続可能で多様性と包摂性のある社会の実現に 取り組むことになっている。

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