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理科 中学生

(2)と(3)の②がわかりません💦 誰か教えて頂けると嬉しいです

1 次の12に答えなさい。 1 塩化ナトリウム 4g が入った試験管A, 硝酸カリウム 4g が入った試験管Bがあります。 試 験管A・Bに,次の III の操作をしました。 表は、 その結果を示したものです。 これについて あとの (1) (3)に答えなさい。 【操作】 I 試験管ABにそれぞれ水 5cm を加え,よく振り混ぜて,全部溶けるかどうかを調べる。 II Iの操作をした試験管A B を約60℃の湯に入れて加熱し、 しばらくおいてから試験管 ABを取り出し、 よく振り混ぜて、 全部溶けるかどうかを調べる。 IIIの操作をした試験管A・B を水に入れて冷やし、中の様子を調べる。 【結果】 操作 Ⅰ 操作 Ⅱ 操作Ⅲ 試験管 A 全部は溶けなかった 加熱する前とほとんど 変わらなかった 冷やす前とほとんど 変わらなかった 試験管 B 全部は溶けなかった 全部溶けた 固体が出てきた (1) 次の文章は,塩化ナトリウムや硝酸カリウムが水に溶けた液体について述べたものです。 文 章中の ① (2) にあてはまる語をそれぞれ書きなさい。 この液体で,塩化ナトリウムや硝酸カリウムのように, 水に溶けている物質を ① と いう。また、水のように, ① を溶かしている液体を ② という。 モデルを用いて示したものです。 塩化物イオンをとして, (2) 右の図は、試験管の中に入れた少量の塩化ナトリウムの様子を, ナトリウム イオンを この試験管に多量の水を加えて全部溶かし、しばらくおいたときの,液体中の ナトリウムイオンと塩化物イオンの様子をモデルを用いて表すとどうなります か。 次のア~エの中から適切なものを選び、 その記号を書きなさい。 水 ・水 エ C Flack A V 水 I E なんでつ

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理科 中学生

②斜面にそった重力の分力がつり合う。 理解が曖昧なので教えてください🙏

モーター 斜面 糸 物体 2 (1) 2 図のように, 水平面との傾きが30°の斜面を水 平な床に固定し、斜面の上部にモーターをつけ、 斜面上においた物体とモーターを,斜面に平行に 張った糸で結ぶ。 モーターに電圧をかけ, 糸を等 速で巻き上げて, 斜面にそって物体を50cm 引き 上げる。 ただし、糸の質量は無視でき, 物体と斜 面との摩擦はないものとする。 図 直流電源装置 次の の中に示したKさんとS先生の会話 を読み, ①②の問いに答えなさい。 40000 電流計 50cm ② ※ ※ 下痢 30° S先生:図において, 物体が等速で斜面にそって運動するときの, 糸が物体を引く力の大きさを計算で 求めるにはどう考えたらよいでしょうか。 Kさん: 物体を同じ高さまで引き上げるときに必要な仕事の大きさは,斜面を使う場合と、真上に直接 引き上げる場合とでは変わりません。 したがって, 物体をこの斜面にそって引き上げる距離は, 直接引き上げる距離の ( あ)倍になりますが,糸が物体を引く力の大きさは,直接引き上げ る力の大きさの(い)倍になります。 直接引き上げる力は重力の大きさと等しければよい ので,糸が物体を引く力の大きさを計算で求めることができます。 S先生:その通りです。 では, 糸が物体を引く力を計算で求める考え方として, 仕事の大きさをもとに 求める考え方とは別の考え方はありませんか。 Kさん: 物体が等速直線運動をするので, 糸が物体を引く力と)ということをもとに, 計算で求 める考え方もあります。 S先生:そうですね。 異なる考え方をもとに計算をしても、結果は同じになることが確かめられますね。 (あ),(い)のそれぞれに適切な値を補いなさい。 (③)を,「分力」 という言葉を用いて, 適切に補いなさい。

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経営経済学 大学生・専門学校生・社会人

簿記について質問です。除却について,②の備品は取得時の24万を基準にするのに③のソフトウェアは取得の200万が基準にならないのはどうしてでしょうか? ご教授下さい。

問 第4回 建物 取得年月日 固定資産管 用 途 期末数量 耐用年数 平成19.4.1 備品 7,500,000 事務所 25年 2) 当期の取引 平成2041 平成25.10.1 27.10.1 平成23.4.1 平成 25.4.1) 平成26.4.1 ソフトウェア 備品B 備品PC 1,800,000 備品 A 8年 10510 6 年 4年 600,000 2,200,000 800,000 システムA システムB 10年 2,000,000 10年 3,000,000 C 10 2,800,000 1 平成27年4月1日に備品C (耐用年数8年) を¥800,000 (翌月末払い)で購入した。 4 ② 固定資産の棚卸を実施したところ、 備品Bのうち2個が滅失していることが判明し、前期末 3 の帳簿価額にもとづき除却処理を期首で行うこととした。 10000円 000-000 平成27年7月1日に、事務所の改築を行い、改築工事の代金¥1,500,000(翌月末払い)のう ち、80%が資本的支出であったため、これを建物勘定に追加計上し、耐用年数15年で減価償却 を行うこととした。80%は、建物で残りは修繕費ということ 平成27年10月1日から、新たなシステムCが稼働しソフトウェアの代金(翌月末払い)は ¥2,800,000であった。 システムC (耐用年数10年)の稼働に伴い、システムAが不要となった ため、9月末の帳簿価額にもとづき、期末で償却費の計上と除却処理を行った。 減価償却の方法 減価償却費は年次で期末に一括計上している。減価償却の方法は、以下のとおりである。 建物(定額法(残存価額ゼロ) 期中取得分は年間の償却費を月割で計算 (間接法による】 備品 平成19年4月1日から平成24年3月31日までの取得 250%定率法(間接法による 平成24年4月1日以後の取得 200%定率法(間接法による) ソフトウェア 定額法 期中取得分は年間の償却費を月割で計算 (直接法による) 耐用年数に対応する償却率は、下表のとおりである(計算にあたってはこの表の数値 ること)。 耐用年数 定額法 250%定率法 200%定率法 4年 20.250 0.625 0.500 6年 0.167 20.417 20.333 8年 0.125 0.313 20.250 10年 0.100 0.250 0.200 15年 0.067 0.167 0.133 25年 0.040 0.100 0.080 固定資産除却損の算定に用いる減価償却累言

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