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物理 高校生

青線の部分意味がわかりません。どういう基準で符号を変えているのか?なんでイコールになるのかわかりません。

AU 熱量を加えた K)か の気体の る。 AU を加えたとこ エネルギーの 0 積が増加し こと気体に加 0 co U -3.0x 仕事をする 上がった 気体 例題42 下図のように、物質量が一定の理想気体をA→B→C→A と状態変化させた B→C は等温変化であり, A での絶対温度は300K であった。 (1) B での絶対温度 TB [K] と C での体積 Vcm〕 を求め 715 B (2) A→Bの過程で,気体が吸収した熱量は QB=9.0×10° [J] であった。 気体が外部にした仕事 WAB [J] はいくらか。 また, 気体の内部エネルギーの 変化AUAB 〔J〕はいくらか。 13Cの過程で,気体が外部にした仕事はWic = 9.9×10'[J]であった。気体の 内部エネルギーの変化AUBC 〔J〕 はいくらか。 また,気体が吸収した熱量 Qwe [J] pV=一定などを用いて求める。 はいくらか。 (4) GAの過程で、気体が外部にした仕事 Wea [J] はいくらか。 また,気体の内 部エネルギーの変化 AUc 〔J〕, および気体が放出した熱量 Qca〔J〕 はいくらか。 CA SP 気体が状態変化したときのか,V,Tの求め方 ボイル・シャルルの法則 PV 定理想気体の状態方程式がV=nRT, = T T' センサー 55 ボイル・シャルルの法則 pV_p'V' T T p 〔Pa〕* 3.0 X 105 SP 気体が状態変化したときのQ, W, AU の求め方 状態変化の種類によって成り立つ関係式が異なるので, 注目する状態変化が定積 変化, 定圧変化, 等温変化, 断熱変化のどれかを確認し, まとめの式 (p.119) を用いる。 -=一定 センサー 56 定積変化のとき, W = 0 1.0×105 ●センサー 57 等温変化のとき, AU=0 A₁ C 0 0.030 Vc V[m³] 【センサー 58 定圧変化のとき,W=pAV (1) ボイル・シャルルの法則より (1.0×10)×0.030_ (3.0×10) x 0.030__ (1.0×10 ) × Vo 300 TB To また、B→Cの過程は等温変化だから, TB = Tc ゆえに, TB = 9.0×102〔K〕,Vc = 9.0×10^2[m²]| (2) 定積変化だから, WAB = 0 [J] である。 熱力学第1法則より, AUAB=QAB-WAB=QAB-0=9.0×10°〔J〕 (3) 等温変化だから,4U.Bc=0[J] である。 熱力学第1法則より, QBC=AUBC+WBC=0+WBc = 9.9×10°〔J〕 (4) C→Aの過程で気体が外部にした仕事は, WcA=pAV=1.0 × 10 x (0.030-0.090) = -6.0×10°[J] また, A→B, CA の過程での温度変化を, それぞれATAB. ATCA とするとATeATAB 気体の内部エネルギーの変化は温変化に比例するので, そ の比例定数をすると. AUcA=kATcA=-KATAB = -4UAB = -9.0×10°[J]| 熱力学第1法則より, 気体に加えられた熱量 Q'cA [J] は, Q'CA=4UcA+WcA= -9.0×10°-6.0×10°= -1.5×10'[J] よって, Qca = 1.5×10'〔J〕 14 14 気体の状態変化 121

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数学 高校生

まだ解いてる途中なんですけど、損益計算書や貸借対照表に勘定科目を書く順番ってバラバラでいいんですかね??決算整理前残高試算表の勘定科目と仕訳で出てきた勘定科目どっちを先に書くか決まってないですか??

練習問題 11-19 損益計算書 30分解答 P.127 次の決算整理前残高試算表および期末修正資料により、 損益計算書を完成しなさい。 なお, 会計期間はx8年4月1日から×9年3月31日までの1年とする。 期末修正資料 決算整理前残高試算表 x9年3月31日 勘定科目 (単位:円) (1) 仮受金の内訳は次のとおりであり適正に 処理する。 貸 方 ¥400 ① 受取手形の期日取立分 ② 期首において備品 (取得原価¥500, 減 価償却累計額¥100) を売却した代金 各 自算定 なお, 売却備品については仮受処理を したのみで売却処理は一切行っていない。 (2) 貸倒引当金を差額補充法により設定する。 なお、決算整理前残高試算表の貸倒引当金 のうち¥6は売上債権に対するものであり, 残額は貸付金に対するものである。 売上債 権に対して2% 貸付金に対して担保処分 見込額¥600を控除した残額の50%を設定す る。 (3) 商品の期末棚卸高は次のとおりである。 なお, 収益性の低下による評価損は売上原 2,500 6価の内訳科目とするが, 棚卸減耗損は販売 10 ¥4 費及び一般管理費に表示する。 借 方 V 1,329 現金預金 受取手形 売掛金 --------------- ✓6,880 √1,260 繰越商品 --------------- 1,400 貸付 金(財 ✓7,800 建 2,200 備 24,749 1,460 1,240 1々に! 物 品 ---- 支払手形 ✓1,490 買掛 金 ✓228 780 ✓600 仮受金 ------------- 長期借入金 退職給付引当金 --------------- (1)① (仮 ② 仮 貸倒引当金 --------------- 建物減価償却累計額 備品減価償却累計額 -------------- 資本 金 利益準備金 任意積立金 ✓920 給 ✓ 191 広告宣伝費 (仕 ( ----------- 繰越利益剰余金 --------------- 売 受取利息 仕 ✓ 42 保 険 12 雑 15 為替差損益 --------------- 息入料費料費益 受 V. 5,649 ✓ 570 ✓350 85 上 11,300 45 受 (備品減価償却累計額) (固定資産売却損) (2)(貸倒引当金繰入 ) (金) 金) ✓(貸倒引当金繰入 ) V V 400 (受取手形) 380 (備 品) 100 20 40 貸倒引当金設定額の計算 (売上債権) 商品) 702 440 24,749 営業外債権の貸録 営業外費用 396 貸倒引当金設定額の計算 (貸付金) (¥1,400-¥600) ×50%= ¥400 ¥400- (¥10- ¥6) ¥396 込) ---- 帳簿棚卸高実地棚卸高 数量原価数量 正味売却価額 70個 B商品 25個 @¥10 20個 A商品 75個 ¥20 @¥25 @¥9 (4) 建物および備品に対して減価償却を行う。 建物 定額法 耐用年数: 30年 残存価額: 取得原価の10% 備品 定率法償却率: 年20% (5) 従業員の退職給付引当金を¥500計上する。 (6) 保険料は全額建物に対する火災保険料で 毎年同額を1月1日に向こう1年分として 支払っている。 (7) 買掛金のうち, ドル建買掛金¥105 (1ド ル, 仕入時の為替相場1ドル¥105) が含ま れている。 決算時の為替相場は1ドル¥110 であった。 (8) 長期借入金は本年2月1日に期間3年に て借入れたものであり、利息は毎年1月31 日に利率年4%を支払う契約になっている。 (9) 税引前当期純利益の50%相当額を法人税, 住民税及び事業税として計上する。 (¥1,460-¥400+ ¥1,240) ×2% = ¥46 受取手形 前記 (1)① 売掛金 ¥46- ¥6=¥40 貸倒引当金) (貸倒引当金) 1,260 (繰越商品) 1,750 (仕 入) 400 500 40 396 1,260 1,750 ○○株式会社 I IEE 高 売上原価 1. (期首商品棚高) 2. 当期商品仕入高 合 Bt 3. 期末商品棚卸高 差 引 4.(商品評価損) 売上総利益 Ⅲ販売費及び一般管理費 1. 給 料 2. 広告宣伝費 3. 保 険 料 4. (貸倒引当金繰入) 5. ( 6.( 棚卸減耗損) ) 7.( ) 8. 雑 2 ⅣV 営業外収益 損益計算書 自x8年4月1日 至x9年3月31日 1.(受取利息 ) VI 4 営業利益 V営業外費用 1. ( 1. 支払利息 2.(貸倒引当金繰入) 3. ( ) 経常利益 U 損失 4 商 5 ( 費 流動資産 現金預金 受取手形( 3売掛金( 貸倒引当金 ( ) 税引前当期純利益 法人税、住民税及び事業税 当期純利益 品 :) 流動資産合計 II 固定資産 (1) 有形固定資産 1 建 価償却累計額 ( 資産の部 ¥1,060 ) (,240 ) 46 ) 物 (7,800) 936 ) 2,200) 612 ) 品( 減価償却累計額( 有形固定資産合計 (2) 投資その他の資産 1 長期貸付金(1,400) 貸倒引当金 ( 400) 投資その他の資産合計 1,260 ( -6,880). (8,(40) ( 1,750) ( 6,390) ( 20) ( ( ( ( 920 191 24) 40 ) (5) ( (4) ( 396 ) ( ) ( ( ) ) ) ( (2,254 ) (1,580 ) 1,329] 6,864) (1,588) (1,000 ( ( 貸借対照表 ×9年3月31日 ) ) 1 I II I ( ( (6,410) (4,890) (単位:円) 11,300 ( ( ( ( 45 ) ) ) ) ) 流動負債 1 支払手形 2買 金 3 ( 4 ( ) 流動負債合計 固定負債 1 長期借入金 2 ( ) 固定負債合計 負債合計 (4) (減価償却費) 減価償却費の計算 建物 (5) (6) 株主資本 1 資本金 ¥7,800- ¥7,800×10% 30年 (9) 備品 2 利益剰余金 (1) 利益準備金 (2) その他利益剰余金 任意積立金 越利益剰余金 利益剰余金合計 (退職給付費用) (前払保険料) 前払保険料の計算 (¥1,700- ¥340 ) ×20%= ¥272 ※1 ¥2,200-¥500 ¥1,700 前記(1) ⑦ ※2 ¥440- ¥100=¥340 前記(1) ① ¥42× (8) (支払利息) 未払利息の計算 9ヵ月 9ヵ月+12ヵ月 ¥600×4%× 負債の部 (為替差損益) 為替差損益の計算 ¥105-1ドル×¥110=△¥5 (損) (法人税、住民税及び事業税) 法人税等の計算 純資産の部 570 2ヵ月 12カ月 ¥2,152×50%= ¥1,076 税引前当期純利益 350 506 = ¥234 C 500 18 =¥18 =¥4 5 1,076 233 ) ) 1,490 ) ) 600 (建物減価償却累計 (備品減価償却累計 4 (未払利 (退職給付引当 (保険 5,649 (買 ・商品 Do/201 (未払法人 掛 商品 ¥10 第

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