学年

質問の種類

地理 高校生

地理の工業についてです! 解説をお願いしたいです、

3 > 問5 近年 うちか C ② 33 4 26 駿台文庫 『地理B単元別問題集』 問2 次の図は、いくつかの道県における製造品出荷額等を業種別に示したものであり、図中の①~④は、 一つ選べ。 群馬県, 長野県, 広島県 北海道のいずれかである。 群馬県に該当するものを、図中の①~④のうちから 0 ① 2,000 4,000 6,000 8,000 ■鉄鋼業 輸送用機械器具 電子部品・デバイス・電子機器 統計年次は2016年。 10.000 十億円 |食料品 □その他 問3 日本国内の工業立地について述べた文として適当なものを、次の①~④のうちから一つ選べ。 ① IC工場はその原料が得やすいことから, 九州地方や東北地方に多く立地している。 ②出版・印刷業は、大量の労働力が必要なため, 首都圏に集中して立地している。 ③ セメント工業は大消費地に隣接することは有利であることから, 山口県や埼玉県に多く立地して ・アフリカ いる。 ④ ビール工場は輸送コストを削減できることから, 大都市近郊に多く立地している。 問5 次の図は,いくつかの国の自動車生産台数と輸出台数を示したものであり, X~Z は、 中国 ドイツ ブ ラジルのいずれかである。 X~Z と国名との正しい組合せを、 下の①~⑥のうちから一つ選べ。 輸出台数 × Y Z 万台 500 400 300 200 100 0 0 ■Y ■インド 500 ■ 日本 1 中国 ドイツ ブラジル 1000 1500 生産台数 中国 ブラジル ドイツ 2000 統計年次は、生産台数が2017年, 輸出台数が2016年。 3 ドイツ 中国 ブラジル ■Z 2500 3000万台 4 ドイツ ブラジル 中国 ⑤ ブラジル 中国 ドイツ 6 ブラジル ドイツ 中国 学術 のよ 業と t 問6 工業の発達には資本や技術が必要であることから、発展途上国は外国企業を誘致して工業化をすす めることが多い。そうした国々について説明した文として下線部が適当でないものを、次の①~④のうち から一つ選べ。 ① 中国では,改革開放政策の一環として経済特区を設置して外国企業を誘致し、 輸入代替型の工業 化をすすめてきた結果, 電気機械工業などが発達した。 ② メキシコでは, NAFTA (北米自由貿易協定) 締結後, アメリカ合衆国からの投資が増加して自 動車産業が発展し、近年はNAFTA 域外の地域とも経済連携をすすめてきた。 ③ ベトナムでは, ドイモイ政策を導入して外国企業を誘致し, 衣類などの繊維工業や食品加工業な どを中心に工業化がすすんでいる。 ④ インドでは,経済の自由化以降,外国資本の進出が相次ぎ、 各地にハイテク工業団地がつくられ て, IT 産業が急成長している。

解決済み 回答数: 1
公民 中学生

どうして答えがエなのかわかりません!! 教えてください🙇‍♀️🙏

[4] 次のIとⅡIの資料は、 夫婦の役割分担に関する意識調査の結果の一部を示したものである。 1とⅡIの資料から読み取れることがらについて述べた文として最も適切なのは、下のア~エのう ちではどれか。 ADOMS I 「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである」という考え方についてどう考えるかの 男女別,年齢層別の回答割合 (2019年) 女性 V/24.6%A 18~29歳 30~39歳 40~49歳 50~59歳 60~69歳 70歳以上 70 男性 3.6 60..... 50 L6.5 40 34.0 30 30.8% 26.6%||| 25.8%/A 36.6%///A 25.7%A 26.7% ///A 136.9! 14.7/28.2%/6.6 130.6 L4.6 L4.7 L4.3 L4.9 L 5.6 60.1 57.8 -5.5 37.8 47.0 L 1.2 3.2 L4.7 -5.6 -6.3 4.9 48.9 38.5 38.6 40.9 -34.4 139.1 139.5 52.1 47.0...45.2. -44.8 ⅡI 「夫は外で働き、 妻は家庭を守るべきである」という考え方についてどう考えるかの 調査年ごとの割合の推移 80 -55.1 24.9 21.2 41.3 29.0] 25.4 20.4] 25.2 24.4 19.8 51.6 49.4 -45.1 44.6 |賛成 どちらかといえば賛成 |わからない 54.3 どちらかといえば反対 反対 59.8 35.0 反対 40.6 賛成 1992 1997 2002 2004 2007 2009 2012 2014 2016 2019 (年) (注)の資料の「賛成」は「賛成」と 「どちらかといえば賛成」の小計, 「反対」は 「反対」と「どちらかといえば反対」の小計。 (注) 2014年8月調査までは20歳以上の者, 2016年9月調査からは18歳以上の者を対象。 (IⅡIの資料は令和元年 「内閣府資料」より作成) ア 1992年以降の10回の調査年を見ると, 「反対」と「賛成」の割合の差は2002年をのぞき,最 も大きい年は25%以上, 最も小さい年は3%以下である。 イ 2019年において, 「どちらかといえば反対」「反対」 と答えている人の割合の合計は男性よりも 女性の方が高く,年齢層別では, 「どちらかといえば反対」「反対」と答えている人の割合の合計 が最も高い年齢層と最も低い年齢層では、割合の差が20%以上ある。 ウ2019年において, 「どちらかといえば賛成」と答えている人と, 「どちらかといえば反対」と答 えている人では,「70歳以上」以外のすべての年齢層で「どちらかといえば反対」 と答えている人 の割合の方が10%以上高い。 エ1992年以降の10回の調査年を見ると, 2002年以前は「賛成」と答えた人の割合が「反対」と 答えた人の割合を上回った年の方が多いが, 2004年以降の調査年については, 「反対」と答えた 人の割合が「賛成」 と答えた人の割合を上回った年の方が多い。

回答募集中 回答数: 0