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化学 高校生

問一を解く時に陽極、陰極がよくわからなくなったのですが、この問題において、陽極、陰極は考えなくていいのですか?

III は還元反応に用いられるものとする。 また, 標準状態 (0℃, 1.013 × 105Pa) 7 の気体のモル体積は22.4L/mol, 原子量はH=1.0, 0=16, S=32, Cu=63.5 次の文章を読み、問に答えなさい。 ただし,発生した気体は水に溶け ないものとし,放電により生じた電流はすべて電極における酸化また Pb=207 とする。 【配点17】 育 で 電解槽Iには35%の硫酸が500g入っており, 電極として鉛 (A極)と酸 化鉛(IV) (B極)が浸されている。 電解槽Ⅱには1.00mol/Lの硫酸銅(II)水 溶液が 500mL 入っており,電極として白金 (C極, D極)が浸されている。 A極と D極の間にスイッチがあり, スイッチをつなぐと導線を通って電流 が流れるようになっている。 下の図はこれらの装置の略図である。 スイッチをつないで一定時間電流を流すと, C極では気体の発生がみられ、 D 極の質量は 12.7g増加した。 (1) Joang 81-OH Joy スイッチ 02.r 問1 スイッチをつないで電流を流したとき, A極の表面で起こる反応を電子e を用いたイオン反応式で書きなさい。 eでていく 問2 酸化反応が起こる電極として正しいものを、次の①~④から2つ選び, 番 号で答えなさい。 ① A 極 ② B極 ③ C極 ④ D 極 問3C極で発生した気体の標準状態における体積 [L] を有効数字2桁で答え なさい。 問4 下線部の状態となったとき, B極の質量は何g増加、または減少するか 増加する場合は +, 減少する場合は-を付して, 有効数字2桁で答え さい。 A B C 08 白金 酸化鉛 N 白金 (IV) 1.00 mol/L硫酸銅(Ⅱ) 水溶液 500mL 電解槽 Ⅱ H 35% 硫酸 500g 電解槽 I 問5 下線部の状態となったとき, 電解槽Iの硫酸の質量パーセント濃度 [ を有効数字2桁で答えなさい。

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日本史 高校生

日本史わかる方教えて欲しいです🥲

[3] アジア情勢の変化と経済大国日本及び新しい国際秩序と日本の [3] 課題に関し,以下の設問に記号で答えなさい。 [思・判・表] (1) (1) 「行財政改革」に関する次の説明で,正しいものを一つ選び記号で 答えよ。 (教科書 P.296 参照 ) (2) (3点×3) (3) ア 高度成長後の日本では税収が伸び悩む一方, 財政主導の景気 回復策などで財政黒字が拡大し,財政再建が重要課題となった。 1981年に発足した第2次臨調は「増税なき財政再建」を掲げ、 公共事業の拡大, 公務員給与の抑制と定員減などを求めた。 ウ 1982年に成立した中曽根康弘内閣は, 電信・電話事業とたばこ産業を1985年に, 日本国有鉄道を 1987年に民営化した。 エ 中曽根康弘内閣は、公務員給与の抑制, 省庁の統廃合などを行い、健康保険などの社会保障制度では 国民の負担を軽減した。 オ 竹下登内閣は, 1989年に、国民の間に待望論のあった消費税を導入したが, 政治資金をめぐり疑惑が 発覚して退陣した。 (2) 衆議院議員の「選挙制度の変遷」に関する次の説明で、誤っているものを一つ選び記号で答えよ。 (教科書 P.301 参照) ア 1890年の第1回衆議院議員総選挙は,小選挙区制中心の制度で行われた。 1900年には,各府県内の都市部を小選挙区とし、それ以外の郡部を大選挙区とする大選挙区制中心の 制度が導入された。 ウ 1919年には小選挙区制中心の制度に, 1925年の男子普通選挙制が実施された際には、中選挙区制が 採用された。 エ 1925年の改正以後は, 敗戦直後の1946年の大選挙区制による選挙を除き, 小選挙区制で実施されて きた。 オ1994年の公職選挙法の改正で, 小選挙区制の長所を生かし、短所を軽減する小選挙区比例代表並立制 が導入された。 (3) 「持続可能な社会に向けて」に関する次の説明で、 誤っているものを一つ選び記号で答えよ。 (教科書 P.306 参照) ア 科学技術の発展と経済成長により、私たちの生活は便利で豊かになったが,地球規模での環境破壊も引き起 こされるようになってきた。 1972年に開催された国連人間環境会議で、人口問題が世界的な問題として取り上げられた。 ウ 1987年には国連の環境と開発に関する世界委員会が, その報告書の中で「持続可能な開発」という概念を 提唱した。 2015年には, 国連サミットで「持続可能な開発目標」 (SDGs) が採択された。 オ SDGsは 2030年までに全ての国が「誰一人取り残さない」持続可能で多様性と包摂性のある社会の実現に 取り組むことになっている。

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