東進最終共テ模試 地理直し

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ノートテキスト

ページ1:

問3 化石燃料が地球上で偏在することは,産出国と非産出国との間の経済的格差
や紛争の原因になることがある。 次の図2のE~Hは,世界において原油の産
出量上位4か国(2022年)のエネルギー全体の自給率と1人当たり国内供給量
を示したものであり,E~Hは、アメリカ合衆国, カナダ, サウジアラビア,
ロシアのいずれかである。E~Hのうち,国土が陸地で接しており、パイプラ
インで盛んに石油が輸送される国どうしの組合せとして最も適当なものを,後
の①~⑥のうちから一つ選べ。 3
*単位はGJ。 1GJ = 23.9万kcal。
カナダとアメリカ
生産量+輸入量一輸
.
GJ
400
エネルギーの1人当たり供給量
●Eカナダ
350
F
1300
H
●
サウジアラビア
アメリカ
1 250
200
°
ロシア
G
150
100
0
100
→100%より多い→輸出
エネルギー自給率
統計年次は,エネルギーの1人当たり供給量が2022年,
エネルギー自給率が2020年。 「世界国勢図会」により作成。
200
300 %
図 2
人口
EL F
EとG
③ EH
FとG
(5
FとH
GとH
世界の原油生産量
1位 アメリカ
2位 サウジアラビア 3位ロシア
4位カナダ
アメリカは人口が多いので国内消費が多く、不足を補うためにカナダからの
°
パイプラインを通じた輸入に依存している。 輸出が少ない。
→
カナダは人口が3850万人と少ないので、1人当たり供給量が多い。
-7-
•
サウジアラビアは、原油や天然ガスの輸出に頼るモノカルチャー経済をしている。
・ロシアは生産と輸出が多く、人口が1.4億人と多いので、1人当たり供給量が少ない。

ページ2:

①②
①正正正
正
正
問4) 持続可能な社会を実現するには、 目指す目標が異なる主体どうしが対等な立
場で関わり合い、各々の利害を超えて互いを理解尊重し合いながら課題の解
決に取り組む「マルチステークホルダー・プロセス (MSP)」が求められる。次
図3は、「マルチステークホルダー・プロセス」を取り入れることの利点を模
式的に示したものである。 後の文カーク中の下線部のうち, 「マルチステーク
ホルダー・プロセス」を取り入れることで、図3中の 「社会全体で前進」につな
がった結果の正誤の組合せとして正しいものを,後の①~③のうちから一つ
べ。 4
*ステークホルダー利害関係者
キ
ク
ある主体だけが
身しようとしても・・・
利害関係で
引っ張り戻される
利害関係
各主体が同時に
しようとすれば
社会全体で前進
内閣府の資料により作成。
図 3
お互いの信用で
達成される
より望ましい社会
円
⑨正鉄
正誤正
誤
誤
正正
正
①
誤 誤
誤正
調
2004年に設立された「持続可能なパーム油のための円卓会議」では、アプ
ラヤシ生産者や商社, 環境保護団体, 銀行, 小売業などの各ステークホル
ダーによって、パーム油に代わる新たな製品の開発が連携して進められている。
キ 2007年から行われていた「東京都気候変動対策方針ステークホルダー・
ミーティング」では、学識経験者, 運送や百貨店などの事業者団体。 エネル
ギー事業者、消費者団体によって、業種や事業所の特性に応じた二酸化炭素
削減水準の設定が目指された。
ク 2002年に国連総会で日本が提案し、国内で開かれるようになった「国連持
続可能な開発のための教育(ESD)の10年円卓会議」では,大学教授 学校
長教育や子どもの活動を支援するNGO などによって、 学校教育だけでな
<社会教育や地域での取組みの成果と課題を集約し、その内容を世界に発信
することにつなげた。
-8-
カパーム油は油やしからできているが、パーム油にかわる新しい製品の
パーム油を扱う商社にとって打撃になってしまう。
パーム油製品が使えなくなったら私たちの生活も成り立たなくなるので、X
アイスクリーム・お菓子、洗剤
Co出量を減らすのが難しい 運送業が、他の業種と同じ
を与えず社会全体でできる。
Co. 日井でなく、打撃となってし
設定
7時に前進をすすめてるので〇
ポイント
<<-9-
お理に損害を与えない。 全体にをすすめる。
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