合っていますか？(2) 核家族世帯が増加しているため、1世帯あたりの人数は減少している。

平成24年改題 8 1950年代後半からの高度経済成長をきっかけとして、 日本の社会は大きく変化した。 このことに関する (1)、 (2)の問いに答えなさい。 グラフ1 (%) ア 100 グラフ1のア~エは、1960年から1985年までの、 乗用車、 白黒テレビ、カラーテレビ、電気冷蔵庫の、 いずれかの普及率の推移を示している。 ア~エの中 から、カラーテレビの普及率の推移を示しているも のを一つ選び、 記号で答えなさい。 75 50 25 (2) グラフ2は、1960年から2000年までの、日本の 人口と世帯数を、 それぞれ1960年を1として示して いる。 グラフ2から分かる、この期間の1世帯当た りの人数の推移を、家族の形態の変化とあわせて、 簡単に書きなさい。 1965 1960 注 総務省資料により作成 グラフ2 1970 1975 1980 1985 (金 2.5 一人口 世帯数 2 1.5 1 0.5 1960 1970 1980 1990 2000 (年) 注 総務省資料などにより作成

この問題も間違えてしまいました😭 この問題にも解説が載っていないので、 もしわかる方がいたら教えてほしいでっす！🙇 ちなみに答えはウです！

(2) 下線部bに関して, 図は国際連合の加盟国 数の推移を示している。図中のA~Cにはア 図 (国連資料より作成) 1945年 914 22 アイ アフリカ, ヨーロッパのいずれかがあ てはまる。 A, B にあてはまる地域の組み合 わせとして適切なものを,次のア~エから1 つ選んで,その符号を書きなさい。 000 ア A アジア B アフリカ 2 1960年 26 23 26 22 1980年 51 36 29 32 32 -6 1992年 52 46 37 35 9 A アジア B ヨーロッパ 2019年 A 54 B 47 C 43 35 14 ウ A アフリカ eB アジア 南北アメリカ 18 18 オセアニア ( H A ヨーロッパ B アフリカ 0 001 50 801 100 150 T 200か国 (旧ソ連の国々はアジアまたはヨーロッパに含まれる。)

公民の勉強ってみんなどんな感じにやってるのー？ 写真みたいな感じでやってみてるんだけどいいのかな？ 字上手じゃないし影で見にくいかもー

119現在の世代の幸福と未来の世代の幸福の①(3) 両立を目指す社会 2 にのグローバル化 (3) 国際競争 ② 国際協力 国際分業 14 中国 (1)① ICT AI ③ IOT (2) メディアリテラシー ウ (3)1960年 2020年 2060年 ア イ 核家族世帯 ○単独世帯 (5) (6)出生数が減少している中、死亡数は あまり変化がなく、出生数が死方数より 少くなくなってしまい日本の人口が減っている 国際競争・・・貿易において、どちらの国 がより良い商品をより安く提供できるか ・国際分業・得意分野の製品をたくさん 生産して輸出し、そうでない分野のもの は輸入するということ ・国際協力・・・一国では解決できない。 世界規模の問題を解決するために、 各国が協力すること 回(1) ICT・情報通信技術・情報を インターネットなどでやりとりする技術。 例)スマホでLINEを使ってやりとりする。 AI・・・人工知能。機械に人間のような 知能を与える技術 例)チャットGPT IoT... 家電、自動車などの「もの」に 114 センターや通信機能をつけて、インターネット に接続して情報をやりとりする技術。 例)遠隔操作できるエアコン、 (2) メディアリテラシー・・・メディアの情報を 正しいものとしてそのまま受け入れるので はなく、何が信頼できる情報なのかを 冷静に判断する力

（3、4）はあっていますか？

(4) だんだん高齢者の割合が増えて きている。 △一人あたりの 国民の年金負担が 大きくなる。

プリントから 国際協調を実するために、 どのような組織があるのか 教えてください。

課題① 国際連合についてまとめよう。 国際連合 1945年4月に、(①国際連合憲章)を採択し、10月に51か国を原加盟国とする国際 連合を設立した。本部は、(② ニューヨーク 加盟している。 国連の目的 1. 世界の(③ 平和と安全 )の維持 )におかれ、現在は、およそ190の国が 2.国家間の(④友好関係)の発展 3.まずしい人々の(⑤生活条件の向上 )とすべての人の (⑥人権の保障) 4.これらの目的を果たすための(⑦ 国際協力)を促進 《 国際連合の主要機関 》 機関 総会 安全保障理事会 活動 ●国が1票をもち、 (⑧軍縮開発と環境、人権、平和維持)など の広い問題が審議される。 ●2015年には、(⑨ 持続可能な開発目標(SDGs) その実現にも力を入れている。 ●世界の(③ 平和と安全 )の維持に責任を負う。 国際紛争を調査し、 解決方法を勧告する。 )を採択し、 ●国際的な安全をおびやかすような国に対して、 (⑩経済制裁や軍事行動 などの強制措置をとるように、加盟国に求めることができる。 ●(4平和維持活動 (Pko) の派遣を決定する。 (12 アメリカ・イギリス・フランス・ロシア・中国 の5つ の国が常任理事国で、 ( 13 拒否 権)をもっている。 国際司法 裁判所 加盟国から依頼された、 条約の解釈や国際法上の問題に関する紛争について の裁判を行う。

中三の模試問題です これって合計特殊出生率どうやって求めてるのですか？ 何方か教えてください

問5 Kさんは、現代社会について調べたことを発表するために、次のメモを作成した。これについて,あとの各 問いに答えなさい。 メモ ① 現在の社会では, 情報通信技術の発達による情報化とともに, グローバル化も進み, 日本にいても外国の 人びとや異なる文化にふれる機会が増えています。そのような中で、日本の伝統文化や年中行事の価値を見直 すことや,さまざまな人びとが共に生きる中でおこる課題や対立などに対し、 効率や公正の観点にもとづいて よりよい判断や選択をすることが大切だと考えます。 (4) (ア)線 ① に関して, Kさんは、祖父が中学生だった1960年と現在の社会の様子を比較するために,次の表 を作成した。 これについて, あとの各問いに答えなさい。 表 世帯 家計 食料生産 人口 人口 0~14歳の人口割合 15~64歳の人口割合 65歳以上の人口割合 一般世帯総数 核家族世帯の割合 一人暮らし世帯の割合 三世代世帯など その他の世帯の割合 世帯の消費支出 世帯の食料費支出 野菜の国内消費量 野菜の国内生産量 野菜の輸入量 1960年 9,342万人 30.2% 64.1% 5.7% 22,539千世帯 52.3% 15.9% 2. a, d 31.8% 32,093 円 12,440 円 1,173万9千トン 1,174万2千トン 1万6千トン 年齢人口 消費支出」 にしめる 「世帯の食料費支出」の割合 ども、もしくは夫婦のみからなる世帯の割合 ■給率 2 2020年 1億2,615万人 11.9% 59.5% 28.6% 55,705 千世帯 54.1% 38.0% の支出は二人以上の勤労者世帯。 野菜の消費量, 国内生産量は各年度の数値。 (『数字でみる 日本の100年｣ 『日本国勢図会 2022年版』 『日本のすがた 2022年版』 をもとに作成) 7.9% ~dのうち, 1960年と2020年を比べたときに2020年の方が高いもしくは多いものの組み合わせ も適するものを,表を参考にしながら、あとの1~4の中から一つ選び, その番号を答えなさい。 305,811円 79,496 円 1,436万1千トン 1,147万4千トン 294万6千トン

中学3年公民についてです。 BRICS、ASEAN、新興国、NISEの違いが分かりません！詳しく教えて頂きたいです！

教えてください

3 にしてくれる ・演劇・小説 解決法 8 国から 均寿 と。 資料1 日本で暮らす外国人 2000 年 2017 年 A PASE Obl 韓国・朝鮮 0万人 50 B フィリピン 100 ベトナム 169) 150 アメリカ 200 1256 250 80 歳 現代社会 [アジア州 北アメリカ州 南アメリカ州 40 1 資料1の二つの年の間 に起こった, 東北地方 じしん の地震による災害を何 といいますか。 2 資料 1 の ABの国名 をそれぞれ書きなさい。 13 資料2のC〜Eにあてはまるものを, 次の[ ]から一つずつ選びなさい。 [果実 小麦 ②4 資料3のPRのうち, 2010年の人 ロピラミッドを一つ選びなさい。 米 野菜 ] 15 資料3のPの社会では,次の数値は高 いか低いか,それぞれ書きなさい。 ①合計特殊出生率 ② 平均寿命 共働きや高齢者世帯が増加したことで かいご えいきょう 育児や介護に生じている影響を,「家 族」 の語句を使って説明しなさい。 資料4の事態を防ぐために心がけるべ きことを,「モラル」 「利用」の語句を 使って説明しなさい。 8 年中行事にあてはまらないものを、次 の[ ]から一つ選びなさい。 しちごさん たんご せっく 七五三 端午の節句 ] 05 男女 0% 4 資料2 日本の食料自給率 4 8 100 80 60 40 20 10 16年度 (外務省資料) (農林水産省資料) 資料3 1960年・2010年・2060年の人口ピラミッド P hE OLL 8 1960 70 男 80 90 C 全会一致 2000 多数決 資料6 採決の方法 長所 全員が納得 できる。 男 8 4 0% 4 8 84 0% 48 * 85歳以上 (国立社会保障・人口問題研究所資料) 資料4, きょうあく インターネットで見た「凶悪事件の犯人 の住所」をSNSに書きこんだ。 しかし 実際は別人で,そこの住人から書きこみ で被害を受けたとして裁判をおこされた。 ひが 資料 5. 第1条 この法律は, 文化財を保存し、 活用することで、 国民の文化的向上に 役立て,世界の文化の進歩に貢献する ことを目的とする。 こうけん 180 140 決められた時間内 で結論を出せる。 1 2 3 短所 時間がかかる ことがある。 S 資料7) 考え方や利害の異なる意見がXした ときは、手続き機会結果がYで あるかを考えながら, Zを目指す。 東日本大震 A 中国 B ブラジル C 米 ○小麦 E 4 5.0 [結婚式 19 資料5の法律名を書きなさい。 はいりょ 110 資料6のSに配慮するため、多数決で 採決する前に注意すべきことを, 「尊重」 「議論」 の語句を使って説明しなさい。 111 資料7のX~Zにあてはまる語句を,あとの〔〕から一つずつ選びなさい。 [対立 合意 効率 公正 公共 ] ① 果実 P 低 8 育児 家族 大きくな 10 you 思考・判断・表現・･各10点× 3周 他は知識・技能・各5点x 14周

社会、グラフを読み取る問題です プラザ会議の年号を知らない場合、イが違うとわかる理由を教えてください🙇‍♀️

[問4)グローバル化が進む現在,貿易や外交,安全保障などにおいて,様々な考え,立場の国々 との連携が必要になってきている。とあるが、 Iのグラフは. 1960 年から 2018 年までの外国 為替相場(1ドルにつき 円)の推移を示したものである。Iのグラフは, 1960年から 2018年 までの我が国の企業物価指数(企業間で取り引きされる商品の価格の変動を示す指数)の推移を 示したものである。 Ⅲの文章は. IとⅡのグラフのア~エのいずれかの時期の様子について述 べたものである。 Ⅲの文章で述べている時期に当てはまるのは, IとⅡのグラフのア~エの時 期のうちではどれか。 I (1ドルにつき 円) 400 に -アー 300ト 200 100 0 1960 2015(年) 1965 1970 1975 1980 1985 1990 1995 2000 2005 2010 (「数字でみるロ本の 100年」 などより作成) II 120 -H ーアー 2010年=100 100 80 上 60 40 1960 1965 1970 1975 1980 1985 1990 1995 2000 2005 2010 2015(年) (「数字でみる日本の 100年」 などより作成) I ○過度なドル高を是正するため, 日本, アメリカ合衆国などの先進工業国5か国で会議が開か れ,ドル高是正に向けた行動に対するプラザ合意が発表された。 ○プラザ合意により, 円高が急速に進んだ結果, 日本経済が一時的に不景気となり, 企業物 価も下がったが, 企業が円高によるメリットに着目したことで, 景気はすぐに回復した。 ○後半は,為替相場、 企業物価ともに前半ほどの大幅な変動は見せずに推移した。 - 10 - 日

この問題答え4番なんですけど3番とこが間違えてるか教えてください！！

() 一線のに関して,グラフは,くらしに必要なさまざまな商品の平均価格である消費者物価と,全国 の市街地の土地の平均価格である全国市街地価格について, 2000 年をそれぞれ 100 とし,どう変化した かをあらわしたものである。このグラフから読み取れることとして最も適するものを,次の1~4の中か ら一つ選び,その番号を答えなさい。詰さすき健羅代Uグラフ 固中 1990年代初頭のバブル経済の崩壊による影響は, 市街 160 地価格の下落よりも物価の下落につながっている。 中の 「1960年と 1973年を比較すると, 市街地価格より物価 140 120 の上がり方が大きく,このことは高度経済成長の特徴で ある。 100 80 3/1973年前後を見ると,第1次石油危機(オイル·ショ ック)の影響は, 物価においてはあらわれていない。 60 40 4. 1986 年と1991年を比較すると, 物価より市街地価格 20 GOこの上がり方が大きく, このころの状況をバブル経済と呼 ぶ。 1960 1970 1980 1990 2000 年 (日東) 消費者物価 -全国市街地価格 (『数字でみる日本の 100年』により作成) (オ) 一線のに関して,企業の経営についての説明として最も適するものを,次の1~4の中から一つ選び、 内太 その番号を答えなさい。 1. 株式会社は,株主が保有する株式の数に応じて, 利潤(利益)の一部を出資金として株主に支払う。