青い部分の変形の過程がわかりません よろしくお願いします🙇‍♀️💦

[2] かかる利息は 0.002 xan円であり, nか月目末の借入金残高は nか月目の月初めの借入金残高がα円であるから, nか月目に an +0.002xam-B=1.002am-B (円) となる. これが (n+1) か月目の月初めの借入金残高であり, (*)は an+1=1.002an-B (n=1,2,3, …) となる. これは an+1 500B=1.002 (α-500B) (n=1, 2, 3, ...) と変形でき, 数列 {an-500B} は初項 α-500B=3×10^-500B, は 利息が追加され,B円返済する。 漸化式 Cn+1=pcn+q (n = 1, 2, 3, (pg は定数, 0, 1)

高校1年生の簿記です この仕分けあってるか誰か教えてくれませんか？！！

171 東北商店(個人企業 決算年/回 12月3/日)の総勘定元帳勘定残高と付記事項および 決算整理事項は,次のとおりであった。 よって, 損益計算書と貸借対照表を完成しなさい。 元帳勘定残高 [第91回改題] 現 金 y 売掛金 繰越商品 支払手形 仮受金 売上 給 料 694,000 2,960,000 1,470,000 備 1,570,000 260,000 21,980,000 5,280,000 当座預金 貸倒引当金 2,560,000 受取手形 ¥1,800,000 品 買掛金 従業員預り金 受取手数料 9,000 2,800,000 有価証券 1,340,000 備品減価償却累計額 1,851,000 借入金 700,000 1,500,000 140,000 資本金 7,000,000 196,000 仕入 15,132,000 租税公課 86,000 雑 支払家賃 費 7/5,000 保険料 228,000 96,000 支払利息 45,000 付記事項 ① 仮受金¥260,000 は、 盛岡商店に対する売掛金の回収額であることが判明した。 受取手形と売掛金の期末残高に対し, それぞれ/%と見積もり 貸倒 決算整理事項 a. 期末商品棚卸高 ¥ 1,720,000 b. 貸倒見積高 c. 備品減価償却高 d. 有価証券評価高 引当金を設定する。 定額法による。 ただし, 残存価額は零 (0) 耐用年数は8年とする。 有価証券は,売買目的で保有している次の株式であり, 時価によって 評価する。 南東商事株式会社 200株 時価 /㈱ ¥6,400 1,280,000 未使用分¥32,000を貯蔵品勘定により繰り延べる。 保険料のうち180,000は,本年4月1日からの/年分を支払ったも のであり,前払高を次期に繰り延べる。 家賃は/か月 ¥65,000で12月分は翌月4日に支払う契約のため, 見 越し計上する。 e. 収入印紙未使用高 f. 保険料前払高 g. 家賃未払高 ① 売掛金 260,000 / 仮受金 260,000 Q.仕入 1,470,000 1繰越商品 1,470,000 1,720,000 3 180,000x 2 繰越商品 1,720,000/仕入 6.貸倒引当金繰入 C.減価償却費 41,200/貸倒引当金 41,200 350,000/備品減価償却累計額 350,000 d. 有価証券評価損 60,000 e.貯蔵品 / 有価証券 60,000 32,000 / 租税公課 32,000 3. 前払保険料 g. 支払家賃 45,000/ 保険料 65,000/ 45,000 未払家賃 65,000 月

全商簿記1級の会計 過去問なんですけど 写真の のれんの求め方教えてくれる方いらっしゃいませんか ？

e. 長崎商事株式会社は、次の財政状態にある東西商会を取得し、 代金は小切手を振り出して支払った ただし,同商会の平均利益額は412,000 同種企業の平均利益率を5%として収益還元価値を求め、 その金額を取得対価とした。 なお, 東西商会の貸借対照表に表示されている資産および負債の時価は帳簿 価額に等しいものとする。 東西商会 貸借対照表 売掛金 1,670,000 買掛金 売掛金 1,670,000 買掛金 (単位:円) 800,000 土地 8,530,000 800,000 土 のれん 340,000 長期借入 1500,000 10,200,000 地 8,530,000 長期借入金 資本金 7,900,000 10,200,000 1,500,000 当座 8,240,000

この問題の仕訳が分かりません。教えてください

問題22-2 ★★★ 理解度チェック 次の各取引 (決算整理, 再振替仕訳) について, それぞれの仕訳を示しなさい。 <指定勘定科目〉 当座預金 当座預金B銀行 当座預金E銀行 当座借越 借入金 (1) 決算にあたり,当座預金勘定の貸方残高55,000円を当座借越勘定に振り替えた。 当社は, 限度額 300,000円の当座借越契約を結んでいる。 (2) 期末における当座預金A銀行勘定の残高は借方に150,000円 当座預金B銀行勘定残高は貸方に 20,000円であった。 B銀行の借越額を当座借越勘定に振り替える。 なお、当社はA銀行, B銀行と もに限度額50,000円の当座借越契約を結んでいる。 (3) 決算時における当座預金勘定残高は借方残高 75,000円であったが, その内訳はC銀行が借方に 勘定に振り替える。なお, 当社はC銀行, D銀行ともに限度額200,000円の当座借越契約を結んで 100,000円, D 銀行が貸方に25,000円であった。 よって, D銀行分の借越額 (貸方残高)を借入金 いる。 期首において、当座借越勘定残高 44,000円があり、これを当座預金勘定の貸方に振り替える。 (5) 期首において,借入金勘定残高150,000円があるが、このうち15,000円は前期末にE銀行の当 借越額を振り替えた金額であり,再振替仕訳を行う。なお,当社は当座預金の勘定を銀行別に設 ている(当座預金E銀行勘定を使用して記帳する)。 解答欄 解答 <44>ページ 借方科目 金 額 貸方科目 金額

こちらの計算の解説をお願いします 特に365日／150日　の計算方法がよくわかりません 何度計算しても18,000に辿り着きません🙇‍♀️

なお、借入金の返済額は、当座預金口座から引き落とされているため、当 産)の減少として処理します。 支払利息: 2,000,000円×2.19% x- 150日 365日 = 18,000円

文系数学の簿記･会計についての質問です。 この付記事項の現金過不足の仕訳はどのようになるのでしょうか？

資料Ⅰ 決算整理前元帳勘定残高(20X5年12月31日時点, 経過勘定は除く) 340,000 金 ¥320,000 現 受取手形 ¥150,000 売掛金 貸倒引当金 5, 100 繰越商品 貸付金 400,000 20,000 車両運搬具 500,000 備 引出金(各自推定) 資本金 買掛金 220,000 売 上 1,620,000 受取利息 82,000 品(各自推定) 借入金1,000,000 45,400 受取手数料 15, 400 仕入 1,090,000 給料 205,000 消耗品費 12,000) 保険料(各自推定) 広告料 支払利息 100,000 ¥30,000 580,000 600,000 11,00011ヶ月 120,000 12,000 61 資料Ⅱ 付記事項 (1) 現金の実際有高は¥340,000 であり、原因を調べたところ売掛金¥30,000 この回収, 私用のための現金¥20,000 の引き出し, 受取手数料¥30,000 の記帳 漏れがあったことがわかった。 なお, その他は原因不明のため、適切に処理す る。 現2/現過 1DRSPB 20

まだ解いてる途中なんですけど、損益計算書や貸借対照表に勘定科目を書く順番ってバラバラでいいんですかね??決算整理前残高試算表の勘定科目と仕訳で出てきた勘定科目どっちを先に書くか決まってないですか??

練習問題 11-19 損益計算書 30分解答 P.127 次の決算整理前残高試算表および期末修正資料により、 損益計算書を完成しなさい。 なお, 会計期間はx8年4月1日から×9年3月31日までの1年とする。 期末修正資料 決算整理前残高試算表 x9年3月31日 勘定科目 (単位:円) (1) 仮受金の内訳は次のとおりであり適正に 処理する。 貸 方 ¥400 ① 受取手形の期日取立分 ② 期首において備品 (取得原価¥500, 減 価償却累計額¥100) を売却した代金 各 自算定 なお, 売却備品については仮受処理を したのみで売却処理は一切行っていない。 (2) 貸倒引当金を差額補充法により設定する。 なお、決算整理前残高試算表の貸倒引当金 のうち¥6は売上債権に対するものであり, 残額は貸付金に対するものである。 売上債 権に対して2% 貸付金に対して担保処分 見込額¥600を控除した残額の50%を設定す る。 (3) 商品の期末棚卸高は次のとおりである。 なお, 収益性の低下による評価損は売上原 2,500 6価の内訳科目とするが, 棚卸減耗損は販売 10 ¥4 費及び一般管理費に表示する。 借 方 V 1,329 現金預金 受取手形 売掛金 --------------- ✓6,880 √1,260 繰越商品 --------------- 1,400 貸付 金(財 ✓7,800 建 2,200 備 24,749 1,460 1,240 1々に! 物 品 ---- 支払手形 ✓1,490 買掛 金 ✓228 780 ✓600 仮受金 ------------- 長期借入金 退職給付引当金 --------------- (1)① (仮 ② 仮 貸倒引当金 --------------- 建物減価償却累計額 備品減価償却累計額 -------------- 資本 金 利益準備金 任意積立金 ✓920 給 ✓ 191 広告宣伝費 (仕 ( ----------- 繰越利益剰余金 --------------- 売 受取利息 仕 ✓ 42 保 険 12 雑 15 為替差損益 --------------- 息入料費料費益 受 V. 5,649 ✓ 570 ✓350 85 上 11,300 45 受 (備品減価償却累計額) (固定資産売却損) (2)(貸倒引当金繰入 ) (金) 金) ✓(貸倒引当金繰入 ) V V 400 (受取手形) 380 (備 品) 100 20 40 貸倒引当金設定額の計算 (売上債権) 商品) 702 440 24,749 営業外債権の貸録 営業外費用 396 貸倒引当金設定額の計算 (貸付金) (¥1,400-¥600) ×50%= ¥400 ¥400- (¥10- ¥6) ¥396 込) ---- 帳簿棚卸高実地棚卸高 数量原価数量 正味売却価額 70個 B商品 25個 @¥10 20個 A商品 75個 ¥20 @¥25 @¥9 (4) 建物および備品に対して減価償却を行う。 建物 定額法 耐用年数: 30年 残存価額: 取得原価の10% 備品 定率法償却率: 年20% (5) 従業員の退職給付引当金を¥500計上する。 (6) 保険料は全額建物に対する火災保険料で 毎年同額を1月1日に向こう1年分として 支払っている。 (7) 買掛金のうち, ドル建買掛金¥105 (1ド ル, 仕入時の為替相場1ドル¥105) が含ま れている。 決算時の為替相場は1ドル¥110 であった。 (8) 長期借入金は本年2月1日に期間3年に て借入れたものであり、利息は毎年1月31 日に利率年4%を支払う契約になっている。 (9) 税引前当期純利益の50%相当額を法人税, 住民税及び事業税として計上する。 (¥1,460-¥400+ ¥1,240) ×2% = ¥46 受取手形 前記 (1)① 売掛金 ¥46- ¥6=¥40 貸倒引当金) (貸倒引当金) 1,260 (繰越商品) 1,750 (仕 入) 400 500 40 396 1,260 1,750 ○○株式会社 I IEE 高 売上原価 1. (期首商品棚高) 2. 当期商品仕入高 合 Bt 3. 期末商品棚卸高 差 引 4.(商品評価損) 売上総利益 Ⅲ販売費及び一般管理費 1. 給 料 2. 広告宣伝費 3. 保 険 料 4. (貸倒引当金繰入) 5. ( 6.( 棚卸減耗損) ) 7.( ) 8. 雑 2 ⅣV 営業外収益 損益計算書 自x8年4月1日 至x9年3月31日 1.(受取利息 ) VI 4 営業利益 V営業外費用 1. ( 1. 支払利息 2.(貸倒引当金繰入) 3. ( ) 経常利益 U 損失 4 商 5 ( 費 流動資産 現金預金 受取手形( 3売掛金( 貸倒引当金 ( ) 税引前当期純利益 法人税、住民税及び事業税 当期純利益 品 :) 流動資産合計 II 固定資産 (1) 有形固定資産 1 建 価償却累計額 ( 資産の部 ¥1,060 ) (,240 ) 46 ) 物 (7,800) 936 ) 2,200) 612 ) 品( 減価償却累計額( 有形固定資産合計 (2) 投資その他の資産 1 長期貸付金(1,400) 貸倒引当金 ( 400) 投資その他の資産合計 1,260 ( -6,880). (8,(40) ( 1,750) ( 6,390) ( 20) ( ( ( ( 920 191 24) 40 ) (5) ( (4) ( 396 ) ( ) ( ( ) ) ) ( (2,254 ) (1,580 ) 1,329] 6,864) (1,588) (1,000 ( ( 貸借対照表 ×9年3月31日 ) ) 1 I II I ( ( (6,410) (4,890) (単位:円) 11,300 ( ( ( ( 45 ) ) ) ) ) 流動負債 1 支払手形 2買 金 3 ( 4 ( ) 流動負債合計 固定負債 1 長期借入金 2 ( ) 固定負債合計 負債合計 (4) (減価償却費) 減価償却費の計算 建物 (5) (6) 株主資本 1 資本金 ¥7,800- ¥7,800×10% 30年 (9) 備品 2 利益剰余金 (1) 利益準備金 (2) その他利益剰余金 任意積立金 越利益剰余金 利益剰余金合計 (退職給付費用) (前払保険料) 前払保険料の計算 (¥1,700- ¥340 ) ×20%= ¥272 ※1 ¥2,200-¥500 ¥1,700 前記(1) ⑦ ※2 ¥440- ¥100=¥340 前記(1) ① ¥42× (8) (支払利息) 未払利息の計算 9ヵ月 9ヵ月+12ヵ月 ¥600×4%× 負債の部 (為替差損益) 為替差損益の計算 ¥105-1ドル×¥110=△¥5 (損) (法人税、住民税及び事業税) 法人税等の計算 純資産の部 570 2ヵ月 12ｶ月 ¥2,152×50%= ¥1,076 税引前当期純利益 350 506 = ¥234 C 500 18 =¥18 =¥4 5 1,076 233 ) ) 1,490 ) ) 600 (建物減価償却累計 (備品減価償却累計 4 (未払利 (退職給付引当 (保険 5,649 (買 ・商品 Do/201 (未払法人 掛 商品 ¥10 第

総勘定元帳がわかんないです。誰か教えてください。

24･･････ 簿記の基礎 AC 56 次の取引を仕訳帳に記入し、 残高式の現金勘定と買掛金勘定に転記しなさい｡ (小書きは省略する 取 31 1月7日 日光商店から商品 ¥240,000を仕入れ 代金のうち¥120,000は現金で支払い は掛けとした。 事務用机・いすなど ¥250,000を買い入れ、 代金は現金で支払った。 銀行から300,000を借り入れ利息¥5,000を差し引かれ、手取金は現金で受け取った 17 (商品) 10日 15日 20日 日光商店に対する買掛金¥60,000を現金で支払った。 23日 東山商店に商品 ¥260,000 (原価¥/90,000)を売り渡し、代金のうち¥50,000は 金で受け取り、 残額は掛けとした。 仕 10 (備品) 15 (現金) 和年 (支払利息) 20(買掛金) 17 23 (現金 10 摘 (売掛金) 前 摘 XER 商品 備品 要 期 繰越 要 1. IT (現金) 買掛金) (現金) (借入金) (現金) 訳 (商品) (商品売買益) 現 仕 借 丁 ✓ 買 方 520,000 帳 掛 借 総 勘 定 元帳 金 240,000 250,000 5,000 295,000 方 60,000 50,000 210,000 貸 方 金 720,000 250,000 120,000 120,000 借また は貸 借 "1 〃 方 (1 250,000 300,000 ① 試算 仕訳帳ら 成する表を する。 (1) 合計 (2) 残高 (3) 合計残高 ③ 貸借平 ある勘定の 借方に記入さ 残 60,000 190,000 70,000 の原理 (pril 100,0 240,C 0 8 高 520,000 14 3 150,00 23C 合計額--- 5C A 16 カ 6 171 €500, 34,00 65.000 10.00

18日どう言うことかわかりません。教えてください

34 次の取引について取引要素の結合関係を考えて分解し, 例にならって記入しなさい。 (例) 4月1日 現金¥500,000の出資を受けて、 商品売買業を始めた。 4月3日 8日 10日 15日 18日 25日 30日 (例) 4月1日 8日 商品 ¥270,000を仕入れ, 代金は掛けとした。 原価 ¥140,000の商品を¥180,000で売り渡し、 代金は掛けとした。 18日 現 3日 商品(資産)増加270,000 売掛金(資産)の増加/80,000 10日 備品(資産)の増加320,000 15日 現金 (資産)の増加60,000 } 25日 30日 備品 ¥320,000を購入し, 代金は現金で支払った。 EX 商品売買の仲介をおこない,仲介手数料として現金¥60,000を受け取った。 例4 銀行から400,000を借り入れ, 利息 ¥28,000を差し引かれて,残額を現金で受け取った。 仕訳 買掛金/50,000を現金で支払った。 店舗の家賃 ¥30,000 を現金で支払った。 金(資産)の増加 500,000 資本金(資本)の増加 500,000 買抂金(負債)の増加270,000 商品(資産)減少 140,000 商品売買益(収益)の発生 40,000 (資産)減少 現金 320,000 60,000 取手数料(収益)の発生 ) ( ) 372,000 28,000 150,000 30,000 ⇔ ( ) 1 400,000円 150,000_ 30,000 ●定口座に記入しなさい。

実支出以外の支払いの欄に土地家屋借金返済がありますが、消費支出にある住居との違いは何でしょうか？ 一括払いかローンかの違いでしょうか…？

支出(支払) 月 (受取) の受取 繰入金 実支出 実支出以外 の支払 繰越金 他の借入金など、有価証券売却、 財産売却 その他 消費支出 非消費支出 食料 住居 光熱・水道 家具・家事用品 被服および 履物, 保健医療, 交通・通信, 教育, 教養娯楽、 その他 税金(所得税・他) 社会保険料 その他 預貯金、保険料,土地家屋借金返済, 他の借入金返済など, 有価証券購入、 財産購入、 その他 (総務省「家計調査年報」より作成。 を知とができ 日常の管理を改善する手がかりになる。 費目毎に集計し、