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数学 高校生

この問題2枚目の解説の、真ん中より下 同じ距離にかかる時間の比は3:1と分かるのですが、 では、どうして、3枚目のような、比の式にならないのですか?

Exercise 37 A~Dの4人が、 同じ地点から出発し、同じ道を通ってX町に出かけた。 今、 次のア~エのことが分かっているとき、 DがAに追いついた時刻はどれか。 ただ 特別区ⅢI類 2017 し、4人の進む速さは、 それぞれ一定とする。 ア Aは、 午前9時に出発した。 イBはCよりも10分早く出発したが、 40分後にCに追いつかれた。 Cは、Aより20分遅れで出発し、10分後にAに追いついた。 IDは、Bより4分遅れで出発し、12分後にBに追いついた。 1 9時21分 2.9時24分 3.9時27分 4.9時30分 5.9時33分 まず、条件ウより、Aが出発した20分後にCが出 発して、その 10分後にAに追いついたことについて 考えます。AとCが同じ地点を出発してから、CがA に追いついた地点までにかかった時間は、 Cは10分、 Aは20 + 10 = 30 (分) ですね。 これより、AとCが同じ距離を進むのにかかった時 間の比は30:10=3:1ですから、 2人の速さの比 は、次のようになります。 Aの速さ : Cの速さ = 1:3...① 次に、条件イより、 Bが出発してから10分後にC が出発し、40分後にCに追いつかれたことについて、 同様に考えます。 出発点から追いつかれた地点までに かかった時間は、Bは40分、 Cは40-10=30(分) で、その比は40:30 = 4:3 ですから、 2人の速さ の比は次のようになります。 Bの速さ : Cの速さ = 3:4... ② 同様に、条件工について、DとBが同じ距離にか ちょっと補足 p.106 の「法則」 の3番目だよ。 同じ距離にかかる時間と速さは 反比例する。 3倍の速さで走る この時間で済むってことだ ね! だから、 時間の比と速さの比は 逆になるんだ。 Bが出発して40分後だ からね。 気をつけて! 80 つかれ

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政治・経済 高校生

この問題なのですが、なぜ賃金の下落は供給料の増大につながるのでしょうか? 給料が減ると社員などが減ってむしろ供給料は減少するイメージがあるのですが、そういうことではないのでしょうか?

1× 消費者の実質所得の減少は, 需要曲線が左にシフトする要因として考えら 4× 原材料費の下落は, 供給量の増大につながるので, 供給曲線が右にシフ 2× 貯蓄意欲の増加は財に対する需要の減少につながるので、 需要曲線が左に 80 本肢記述のとおりである。その財の代替財の価格の上昇は, 需要曲線が左 する要因として考えられるので, 本肢記述は誤りである。 シフトする要因として考えられるので, 本肢記述は誤りである。 曲線のシフトに関する記述として最も妥当なものはどれか。 問下の図は需要曲線と供給曲線をそれぞれ表したものである。需要曲線と OUTPUT 消費者行動と生産者行動 第1章 11 SEcriON 需要と供給 ECTION 問題 150 基本レベル O 実践 チェック欄 回2 問題 150 の解説 国家一般職★ 裁判所職員★★★ 国税財務·労基★ 地上★★ 頻出度 東京都★ 実践 〈需要曲線と供給曲線) 特別区★ 国家総合電★ (裁判所職員2013) 4 格 需要曲線 にシフトする要因として考えられる。 仕染曲 共給曲線 要因として考えられるので, 本肢記述は誤りである。 0 0 需要量 1:需要曲線が右にシフトする要因として, 所得の減少が考えられる。 2:需要曲線が右にシフトする要因として, 貯蓄意欲の増加が考えられる。 3:需要曲線が右にシフトする要因として,その財の代替財の価格の上昇が考えち れる。 4:供給曲線が左にシフトする要因として, 原材料費の下落が考えられる。 5:供給曲線が左にシフトする要因として, 賃金の下落が考えられる。

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日本史 高校生

長くなりすみません💧これの要約の仕方を教えてください🙏🙏

「北方領土の交渉 一方的な手法許されない」 山陽新聞 社説より 北方領土問題解決への道筋は一層見えづらくなった。 ロシアのミシュスチン首相が北方領士の択捉島を訪問した。プーチン大統領の指示という。政権ナンバー2の 訪問は、当時のメドベージェフ首相以来約2年ぶりである。 平和条約締結へ向けて交渉中の日本に対し、実効支配を誇示する一方的な行為であり、国民感情からも到底認 められない。加藤勝信官房長官が即座に「極めて遺憾」と表明し、外務省が同国の駐日大使を呼んで厳しく抗議 したのは当然の対応である。 加えて、今回の訪問中に同首相が表明した新たな特別区構想も見過ごせない。北方四島に日本以外も含めた外 国からの投資を誘誘致するため、関税を免除するという。第三国の経済参入は日本にとって、問題を複雑化させる ものでしかない。実効支配が一層強まる恐れもあり、全体像の把握を急がねばならない。 ロシアが今回の行為に及んだ背景には、日ロ両国で進める北方領土での共同経済活動の協議が難航しているこ とがあろう。両国官民が出資し、漁業や観光、医療、環境などの分野で共同事業を目指すとして、2016年に 安倍晋三前首相とプーチン大統領が協議開始で合意した構想だ。 経済協力を領土問題の解決と平和条約の締結に向けた環境整備につなげたい日本側と、現地での経済開発を進 めたいロシア側の思感が重なったものである。協議では互いの「法的な立場」を害さない方法を模索してきたが 隔たりが埋められず、具体化のめどが立たない。今回の新構想はロシアによる日本への揺さぶりともいえよう。 北方領土問題を巡っては、長年にわたる交渉にも関わらず行き詰まっている。安倍政権下では共同経済活動に 続き、18年に平和条約交渉を加速することで合意し、日ソ共同宣言(1956年)を基礎に、日本が「4島返 還」を歯舞群島と色丹島の「2島」へと事実上譲歩。だが昨年、ロシアでは領土割譲の禁止条項を盛り込んだ改 正憲法が成立し、プーチン大統領は「憲法違反はしない」と領土交渉に応じない立場を表明した。その後、普義 偉首相も同大統領と条約交渉推進で一致したが、再び今回の事態である。 この間、軍事面でも日本への圧力ともみられる動きが続く。ミサイルの配備や度重なる演習など北方領土の軍 事拠点化が進んだ。航空自衛隊の緊急発進も20年度、ロシア機には258回と中国に次ぐ高水準が続いている。 相手の足元を見るかのような一方的なやり方は断じて認められない。わが国はそうした行為には毅然(きぜん) とした態度で臨むべきである。同時に、菅首相が今年1月の施政方針演説で「北方領土問題を次世代に先送りせ ず、終止符を打たねばならない」と述べた決意に基づき、冷静に粘り強く、対話の糸口を探っていかなければな らない。

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