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数学 高校生

こういう判断できる判断出来ないっていう区別の付け方はやっぱり慣れですか?基準となる確率より小さければある主張が否定することができて問題にある主張は判断できるってなって、基準となる確率より大きければその逆ってことですか、、??

33 仮説検定の考え方 POINT 081 仮説検定 実際の調査を行う場合、 調べたい集団から一部を抜き出して, そのデータから集団全体の状況を 推測することがある。 このとき,得られたデータをもとに,ある主張が正しいかどうかを判断す る手法を仮説検定という。 例題20 仮説検定 ベッドメーカーが,すでに販売しているマットレスAを改良して新製品 B を開発した。 無作為に選 35人に2つのマットレス A,Bを使ってもらい, どちらが寝心地がよいと感じるかを回答し てもらったところ,25人がBと回答した。 この回答のデータから, [1] B の方が寝心地がよいと評価される と判断してよいか。 仮説検定の考え方を用い, 基準となる確率を0.05 として考察せよ。 ただし, 公 正なコインを35回投げて表の出た回数を記録する実験を200セット行ったところ次の表のように なったとし,この結果を用いよ。 1 2 3 表の回数 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 計 度数 3 6 11 15 21 30 32 24 18 12 10 7 3 1485 1 2 1200 考え方 どちらの回答も全くの偶然で起こるという仮定を立てて, コイン投げの実験結果から表が25回以上出る 場合の相対度数を調べる。 解答 主張 [1] が正しいと判断してよいかを考察するため, 次の仮定を立てる。 [2] どちらの回答も全くの偶然で起こる コイン投げの実験結果を利用すると, 表が25回以上出る場合の相対度数は 3+1+1 200 5 200 -=0.025 842 応用 これは0.05より小さいから, [2] の仮定が正しくなかったと考えられる。 よって, [1] の主張は正しい, つまりBの方が寝心地がよいと評価されると判断してよい。 284 上の例題の調査で,35人中 24人が Bと回答したとする。 主張 [1] が正しい と判断できるか, 基準となる確率を0.05 として考察せ 500050 17 [ 285 上の例題の調査で、 35人中 23人が Bと回答したとする。 主張 [1] が正しいVol と判断できるか,基準となる確率を0.05 4)24回以上ムは200セットのうち8セットであり、(表23回)×300セットのうら14セット 136 相対度数は200=0.04 これは、0.05より小さいので、主張[2]は 否定できる。 よって、Bの方が寝心地がよいと評価される と判断できる。 であり、相対度数は500=0.07 これは、0.05より大きいので 200 主張は否定できない。 よって、Bの方が寝心地がよいと 評価されるとは判断できない。 [

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公民 中学生

これではダメですか? 女性が第一子出産後に退職をする割合が多く、男性の育児休業取得率が低いため、これらを改善し、男女共同参画社会を築いていくため。76文字 理由を教えてほしいです🙇‍♀️

5 議院内閣制とはどのようなしくみか, 簡単に書きなさい。 資料2は子育てを支援するマークとそのマークが認定される基準を,グラフ8は育児休業取 得率の推移を,グラフ9は結婚している女性の第一子出産後の就業変化を示している。 厚生労 働省は,認定基準を満たした企業に対して、資料2のマークの使用を認めている。 このような 取り組みが行われている背景と目的を,グラフ 8,グラフ 9から読み取れることに関連付け (6) て, 70字程度で書きなさい。 資料2 2022年認定 るみ ん☆ しています 認定基準 (一部) 男性の育児休業等取得率が10%以上,または,育児休 業等・育児目的休暇取得率が20%以上であり, かつ女 性の育児休業等取得率が75%以上であり,当該割合を 厚生労働省のウェブサイトで公表している企業。 注 厚生労働省 (SHEM) グラフ 8 グラフ 9 (%) (%) 100 3.4 3.8 3.8 4.1 89.7 85.6 100 80- 70.67 72.3 90.6 64.0 80 T 34.6 32.8 28.4 24.0 09 60 56.4 女性 増えている 60 40-49.1 男性 40 37.7 39.3 40.3 42.9 20 20 24.4 24.2 27.5 【28.9] 0.1 0.4 0.3 0.6 0.5 1.6 1.2 1.7 0 0 注 厚生労働省資料により作成 1996 1999 2002 2004 2005 2007 2008 2009 (年) 1990~94 1995~99 2000~04 ※内訳の合計が100%にならない場合がある。 注 国立社会保障・人口問題研究所資料により作成 2005~09 (第一子出生年 ) 就業継続 出産退職 妊娠前から無職 □ 不詳 (5)

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