学年

質問の種類

数学 中学生

中3関数 面積をそのまま求める方法で、△CFGの面積をを△CFB-△CGBで出したくて、Gの座標を計算したら(15分の56,15分の112)になりました。計算間違ってますか、、?この時点でもう怪しいのですが、そのまま計算を続けてみたところ案の定答えは合わず。また、B O E... 続きを読む

問4 右の図において, 直線①は関数y=-æのグ ラフ, 直線②は関数y=-2æのグラフであり, 曲線③は関数y=ax2 のグラフである。 0 -5 (-8,87 2 AC (-4,8) 10.8) 68(8) さらに,原点を 0 とするとき,点Eは直 線①上の点で, AO:OE=4:3であり,その また,点Dは軸上の点で, 線分AD は y 軸 に平行である。 点Aは直線 ①と曲線③との交点で,そのæ 座標は-8である。 点Bは曲線③上の点で, 線分AB はæ軸に平行である。 点Cは直線② と線分AB との交点である。 y= 8X D (-810) (-8 座標は正である。 このとき,次の問いに答えなさい。 (7)次 (-810) (61-6) 381 E (6 「か」 「き」 にあてはまる数字をそれぞれ0~9の中から1つずつ選び、その数字 の中の を答えなさい。 線分 BD と直線 ②との交点をFとし, 線分FB上に点G を, FG: GB=5:4となるようにとる。 このときの,三角形 CFG と三角形 BOE の面積の比を最も簡単な整数の比で表すと, △CFG: △BOE=かきである。 Z

解決済み 回答数: 2
経営経済学 大学生・専門学校生・社会人

簿記について質問です。除却について,②の備品は取得時の24万を基準にするのに③のソフトウェアは取得の200万が基準にならないのはどうしてでしょうか? ご教授下さい。

問 第4回 建物 取得年月日 固定資産管 用 途 期末数量 耐用年数 平成19.4.1 備品 7,500,000 事務所 25年 2) 当期の取引 平成2041 平成25.10.1 27.10.1 平成23.4.1 平成 25.4.1) 平成26.4.1 ソフトウェア 備品B 備品PC 1,800,000 備品 A 8年 10510 6 年 4年 600,000 2,200,000 800,000 システムA システムB 10年 2,000,000 10年 3,000,000 C 10 2,800,000 1 平成27年4月1日に備品C (耐用年数8年) を¥800,000 (翌月末払い)で購入した。 4 ② 固定資産の棚卸を実施したところ、 備品Bのうち2個が滅失していることが判明し、前期末 3 の帳簿価額にもとづき除却処理を期首で行うこととした。 10000円 000-000 平成27年7月1日に、事務所の改築を行い、改築工事の代金¥1,500,000(翌月末払い)のう ち、80%が資本的支出であったため、これを建物勘定に追加計上し、耐用年数15年で減価償却 を行うこととした。80%は、建物で残りは修繕費ということ 平成27年10月1日から、新たなシステムCが稼働しソフトウェアの代金(翌月末払い)は ¥2,800,000であった。 システムC (耐用年数10年)の稼働に伴い、システムAが不要となった ため、9月末の帳簿価額にもとづき、期末で償却費の計上と除却処理を行った。 減価償却の方法 減価償却費は年次で期末に一括計上している。減価償却の方法は、以下のとおりである。 建物(定額法(残存価額ゼロ) 期中取得分は年間の償却費を月割で計算 (間接法による】 備品 平成19年4月1日から平成24年3月31日までの取得 250%定率法(間接法による 平成24年4月1日以後の取得 200%定率法(間接法による) ソフトウェア 定額法 期中取得分は年間の償却費を月割で計算 (直接法による) 耐用年数に対応する償却率は、下表のとおりである(計算にあたってはこの表の数値 ること)。 耐用年数 定額法 250%定率法 200%定率法 4年 20.250 0.625 0.500 6年 0.167 20.417 20.333 8年 0.125 0.313 20.250 10年 0.100 0.250 0.200 15年 0.067 0.167 0.133 25年 0.040 0.100 0.080 固定資産除却損の算定に用いる減価償却累言

未解決 回答数: 0