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地理 高校生

グラフのA,Cのどちらがザンビア、オーストラリアになるのかの見分け方がよく分からないです、教えてくださいm(_ _)m

問3 難民の受入れ先に興味をもち, 受入れに関する動向を調べた。 カエデさんは, 次の文章ア〜ウは, イタリア, オーストラリア, アフリカのザンビアのいずれ かにおける難民の受入れ状況について述べたものであり、後の図2中のA~C は、それぞれの難民の受入れ数を示したものである。 オーストラリアに該当す ある文章と凡例との正しい組合せを,後の①~③のうちから一つ選べ。 3 ア 2002年まで内戦が続いた隣国から多くの難民を受け入れてきた。難民の 自立や社会への統合を進めるため, 滞在許可や土地を与える取組みがある。 イ 移民国家であり,1970年代のベトナム戦争で発生した難民を多く受け入 れた。2001年以降は保護を求めて流入する難民への対応を厳しくした。 ウ北アフリカなどから多くの難民が流入している。2010年以降,難民数や 負担が増大し,国内では受入れに否定的な意見もある。 万人 35 万58 cam-A 年 *-, A 17.B 30 A ----- B C 25 20 限定 階 15 10 5 0 1980 1985 1990 2000 1995 2005 2010 2015 2020年 UNHCR の資料により作成。 図2 難民の受入れ数の推移 ① ② ③ [⑤ ④ ⑥ ⑦ ⑨ 文章 ア ア ア イ イ イ ウ 0 ウ ウ 凡例 A B C A B A B C

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数学 高校生

エオとカキで答えが違くなるのはなぜですか? 4X=Y=Zだから同じ答えになると考えました

第5問 (選択問題点 16) 以下の問題を解答するにあたっては,必要に応じて (第6回-16) ページの正規 分布表を用いてもよい。 的な推測においては、本質的に重要な性質がある。それについて考えてみよう。 (1) 母集団から無作為抽出された標本の独立性とその特徴について、実際の例をもと に考える。 いま、 内容量 50gと表示された小袋が四つ入ったお菓子の袋 (以下,「大袋」 と呼 ぶ)があったとする。以下では、袋の重さは考えずに、お菓子の重さだけを考える ことにする。 四つの小袋に入っているお菓子の重さをそれぞれ X1, X2, Xs, Xs (g) とし,各X, (i=1,2,3,4) は平均 (期待値) 51.0, 標準偏差 0.3 の正規分布 N(51.0, 0.3)に従うとする。 このとき、YX+X2+X』+X」 とおけば、 各 X, は互いに独立と考えてよいか ら、確率変数Yの平均はE(Y) アイウ 標準偏差は (Y) I オ と 204 計算できる。 06 ところで, 大袋に表示されているお菓子の重さは50×4=200(g) である。 これ と対比するために,小袋に分けられていない四袋分のお菓子の重さを表す確率変 数Z=4X を考える。 ここで Xは正規分布 N(51.0, 0.3) に従うとする。 このとき、確率変数の定数倍の平均と標準偏差についての関係式によれば、Zの 平均はE(Z)・ アイウであるが,標準偏差は (Z)= 204 カキとなり 上 で求めた。(Y)の計算結果と異なる。この差は,X1,X2,X3,X, が無作為標本で あり、各X, が互いに独立であることに起因している。 この例からわかるように、無作為標本の性質,すなわち, 確率変数が互いに独立 な同一の分布に従っていることを理解しておくことが重要である。 (数学Ⅱ、数学B,数学C第5問は次ページに続く。) (第5回13)

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日本史 高校生

日本史がわかる方教えて欲しいです😭

[3] 占領と改革に関し、以下の設問に記号で答えなさい。 [思・判 ・表] (3点×2) [3] (1) (1) 財閥の解体と農地改革に関する次の説明で、正しいものを一つ 選び記号で答えよ。 (教科書 P.271 参照) (2) ア GHQ は,同族経営のもとに多角的経営を行い,独占的地位 を有する財閥を反民主的存在とみなし, 1945年末に解体を 求めた。 イ 1947年には,一切の独占的組織を禁ずる独立禁止法が制定され, 執行機関として公正取引委員会が設置 された。 ウ 日本政府が自主的に決定した農地改革案はGHQに評価され、第一次と第二次の2回に分けて, 1946年 11月から実施された。 I 当初,不在地主の農地所有は一切認められなかったが, 苦情が殺到したため、後に, 小規模不在地主の農 地所有が認められた。 オ農地改革で多くの小作人が自作農になり、土地を手に入れた農民は生産意欲を高めたので、全ての農民の生 活水準が向上した。 (2) 経済安定政策に関する次の説明で、正しいものを一つ選び記号で答えよ。 (教科書 P.277 参照) ア 1948年12月,アメリカ政府はGHQ を通じ, 片山内閣に対して経済安定九原則を指令した。 イ GHQ の経済顧問として来日した銀行家のドッジは, 1ドル=120円の単一為替レートを設定し, 輸出振興を 図った。 ウドッジ・ラインやシャウプ勧告などの政策により, 1949年中ごろにはインフレが鎮静化し, 中小企業を中心に生産 が回復してきた。 エデフレ政策と増税により大企業の倒産が増えたことに加え, 行政整理や企業の人員整理が進んだ結果, 失業 者が増加した。 オ 官公庁労働者の争議行為の禁止, 労働運動の左右両派への分裂, 国鉄関係の事件の続発などで労働運動 は沈滞化していった。

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